ゼニス羽田ホールディングス (5289)【買い】：２~３年以内に大化けか？ (個人予想)

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買い予想終了

２~３年以内に大化けか？

みどりのキツネさん 2012/5/22 23:55

予想株価

250円

登録時株価

79.0円

獲得ポイント

+741.49pt.

収益率

+268.35%

期間

長期投資（数ヶ月～数年単位で売り買い）

理由

業績(会社計画の修正発表を含む)

　ＰＢＲは低いものの、赤字体質で将来への成長が不明であったことが、これまでの株価低迷の原因である。しかし、①現地企業のみが恩恵を受けている復興需要が関東地方の企業にも波及する可能性がある、②合併効果で利益の向上が予想される、③耐震化による需要拡大が見込める、④ＰＢＲが低く、資産の活用次第で業績が改善される、⑤将来的に復配も期待できる－などから「買い」と判断する。
　

6件のコメントがあります

緑のキツネさん

2014/2/12 11:04

　２０１２．５．２２、同社株（登録時株価７９円）を「２～３年以内に大化けか」とのタイトルで２５０円を目標に設定したが、１年9ヶ月目に259円の高値を付け、所定目標を達成した。目標達成のため、今後、同社株のコメントについては、これにて終了するが、今後の同社株の株価動向については、次のとおり私見を付記する。
　今回の急騰は復配に加え、業績の好転にあり、２５０円超えの株価は来期の業績分を当然、織り込んだもの。従って、更なる上昇には、その先の新たなプラス要因が必要だ。一時的に調整絡みの下落があっても、更なる増収と増配も期待でき、上昇トレンドに変化はないのではないか。勿論、日本経済の成長と日経平均の上昇が前提条件となるが、同社株を取り巻く環境はよく、５００円も期待できるのでないか。
　ただ、ドラえもんでない限り、確実な株価なんて予想はできないということを肝に銘じておく必要がある。

緑のキツネさん

2014/1/27 17:21

　日経平均が大幅に下落し、これにつれてゼニス羽田株も１６５▼８と下落した。中国経済の鈍化に加え、ニュヨークダウの大幅下落、円高、外国人投資家の利益確定売りなど様々な要因が重なり株安に拍車をかけた。
　今後の日経平均の予想は難しいところであるが、少なくとも建設業界をめぐる環境に大きな変化はない。その意味で同社株は、一端、調整したとしても、早晩、上昇トレンドに移行するのでないか？日経平均の下落をものとせず、挙げるほどの好材料はないものの、着実に業績は好転しており、株価も下値を切り上げていくものと期待を込めて予想する。

緑のキツネさん

2014/1/7 19:46

　２０１２年５月２２日にゼニス羽田（株価７９円）を取り上げたが、現在、株価１６２円と順調に上昇している。海外要因など一抹の不安はあるものの、少なくとも我が国の経済政策は概ね堅調に推移するものと思われる。建設業界を取り巻く環境もよく、引き続き株価は上昇すると思われる。

緑のキツネさん

2013/11/13 13:36

　建設大手の大林組の減益発表などがあり、建設株全体が一時的に下落した。減益の主因は人手不足と労賃の上昇である。仕事があるのに受注すれば利益にならない。新たな受注に大手建設は新たな人材を雇用で対応しなければならない。しかし、中小建設会社は、どちらかと言えば、１年前までは仕事が少なく自社従業員をフル回転できる状況になかった。これが中小建設会社の強みとなる。アベノミクス効果で仕事は適度にあり、既存の人材を有効かつ適正に利用できる。その意味でゼニス羽田など中小建設会社の業績拡大の余地は大だと思うが・・・・・

緑のキツネさん

2013/10/28 18:32

　２０１２．５．２２時点に投稿（７９円）から現在までの上昇幅は５５円、日経平均の上げ幅からすれば、妥当な価格であろう。この間、東京オリンピック招致が決定したことから、底堅い展開が予想される。アベノミクスで日本経済も気分から実体経済へと波及しつつあり、政権存続との前提条件付きで、日本経済は順調に回復し、長期上昇トレンドに向かうと考える。また、来年４月から消費税増税というマイナス要因もあり、一時的な波乱も予想されるものの、政府の適切な対応策が奏功し、一時的な波乱に終わるのでないか。
　ゼニス羽田もこの流れに乗り、目標株価２５０円の達成は十分に可能と考える。

緑のキツネさん

2012/8/1 20:31

　株価が伸びない。企業資産価値や投資利回りからみると、日本株は明らかに割安であるのに株価は低迷したままである。日本経済は復興対策における景気浮揚効果があるにもかかわらず、ヨーロッパ財政危機、中国経済の鈍化、米国景気の不透明さ、円高の進行などのほか、国内では政治の混迷、円高対策の無策、感情的な反原発運動の高まりなど経済にとってマイナス要因が多すぎ、これが成長への大きな重しとなっている。同社も然りである。
　さて、悪材料ばかり目立つ状況の中、日本経済の浮揚策はあり得るのか？ケインズ経済学による有効需要の政策が崩れた中、果たしてどのような経済政策が効果的なのか？非常に興味深いところである。経済の成長無くして、国は成り立たない。企業が崩壊すれば、国の財政も雇用もその多くが失われる。経済の浮沈は今や政府の経済に対する政策によって大きく左右されるのである。そういう意味で、しばらく、政治の対応を冷静に見守らざるを得ない。　