ブライトパス・バイオは11日、2018年3月期連結決算を発表した。売上高は、ITK-1の第３相試験が最終段階になったことに伴う治験受託業務の平準化により、前期比33.1%減の3.54億円、また、引き続き既存パイプラインと新規パイプラインの積極的な研究開発を推進したことから、営業損失15.61億円（前期は11.13億円の損失）、経常損失が15.73億円（同11.16億円の損失）、親会社株主に帰属する当期純損失が15.77億円（同11.13億円の損失）となった。

リード開発品であるペプチドワクチンITK-1は、ライセンス・アウト先の富士フイルム株式会社とともに、国内において去勢抵抗性前立腺がん患者を対象とする第３相臨床試験を進めている。現在は経過観察期間に入っており、最終解析に向けた準備が進められている。
米国で開発中のペプチドワクチンGRN-1201は、単剤での治療効果に関する評価が確立された免疫チェックポイント阻害抗体の次のテーマとして、併用パートナー薬との複合的がん免疫療法が志向される中で、非小細胞肺がんを対象に、免疫チェックポイント阻害抗体と当該ワクチン併用の第２相臨床試験を推進している。

新規モダリティは、iPS細胞技術をがん免疫療法へ応用する細胞医薬の開発を開始しており、前年度に開始したiPS細胞由来再生Ｔ細胞療法（iPS-T）に続き、18年3月に理化学研究所と「iPS-NKT細胞療法」の共同研究を開始した。今後、頭頚部がんを対象とする医師主導治験が19年度中に開始される予定。また、また、これまでITK-1で実現しようとしてきたテーラーメイドがんワクチン療法をさらに推し進めた、遺伝子レベルで個人差に対応する完全個別化ネオアンチゲン・ワクチン療法を開発するべく、国立がん研究センター、東京大学及び神奈川県立がんセンター、並びに三重大学とそれぞれ共同研究を開始した。

2019年3月期通期の連結業績予想は、売上高が前期比57.7%減の1.50億円、営業損失が22.00億円、経常損失が22.00億円、親会社株主に帰属する当期純損失が22.00億円としている。

同社は、研究開発をさらに推進すべく研究開発費19.00億円の計上を見込むとしている。また、売上高については、富士フイルム株式会社へ導出したがんペプチドワクチン「ITK-1」（適応症 前立腺がん）の商業化許諾契約に基づいたマイルストン収入として一時金（1.00億円）を計上するが、第三相臨床試験の治験業務の終了により同実施業務受託による開発協力金収入が減少するとしている。前立腺がんを対象とする国内臨床試験の最終段階に至っているリード開発品のテーラーメイド型ペプチドワクチンITK-1と、米国においてメラノーマ（悪性黒色腫）及び非小細胞肺がんを対象に進めるGRN-1201の開発進捗に引き続き努めていく。
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