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2022/09/27 - プレイド(4165) の関連ニュース。■プレイド <4165> 619円 (+100円、+19.3%) ストップ高 プレイド <4165> [東証G]がストップ高。同社は26日、自社が提供するCX(顧客体験)プラットフォーム「KARTE」のグーグル・クラウド・マーケットプレイスでの提供を開始したと発表しており、これが材料視されたようだ。「KARTE」は、ウェブサイトやアプリを利用する顧客の行動をリアルタイムに解析して一人ひとりを可視化し、個々の顧客にあわせた自由なコミュニケーションをワンストップで実現するCXプラットフォーム。K

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4165東証グロース
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プレイドのニュース一覧

前日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―

配信元:株探
投稿:2022/09/27 05:30

プレイド <4165>  619円 (+100円、+19.3%) ストップ高

 プレイド <4165> [東証G]がストップ高。同社は26日、自社が提供するCX(顧客体験)プラットフォーム「KARTE」のグーグル・クラウド・マーケットプレイスでの提供を開始したと発表しており、これが材料視されたようだ。「KARTE」は、ウェブサイトやアプリを利用する顧客の行動をリアルタイムに解析して一人ひとりを可視化し、個々の顧客にあわせた自由なコミュニケーションをワンストップで実現するCXプラットフォーム。KARTEがグーグル・クラウド・マーケットプレイスで提供されることで、日本国内だけでなく国外のグーグルクラウドのユーザーは、グーグル・クラウド・マーケットプレイス上でKARTEを契約し、迅速かつ容易にKARTEを活用することができるという。

クルーズ <2138>  1,108円 (+150円、+15.7%) ストップ高

 クルーズ <2138> [東証S]がストップ高に買われ年初来高値を更新。22日の取引終了後、子会社CROOZ Blockchain Labが参画している「PROJECT XENO(プロジェクトゼノ)」を運営するEPOCH FACTORY(シンガポール)が発行するトークン(GXE)が、10月3日に暗号資産取引所「MEXC Global」に上場決定したと発表しており、これが好感された。プロジェクトゼノは、GameFiとe-Sportsを備えたタクティクスPvP(Player vs Player)ゲームで、 NFTキャラクターを保有するプレイヤーはゲームをプレイすることでトークンやNFTを獲得することが可能。MEXC Globalは世界トップクラスの暗号資産取引所で、今回の上場によってGXEの認知度が高まることが期待されるとしている。また、GXEの上場後に初のNFTオークションを開催し、プロボクシング元世界5階級制覇フロイド・メイウェザー・ジュニアとのコラボを行うことも発表した。

トレイダーズ <8704>  439円 (+39円、+9.8%)

 トレイダーズホールディングス <8704> [東証S]が続急伸し年初来高値を更新。同社は、金融デリバティブ商品に特化したオンライン証券会社を傘下に持ち、FX(外国為替証拠金取引)サービスを主力に提供している。為替市場の活況を追い風に足もと業績は急拡大しており、4-6月期決算は54%増収、営業2.3倍増益を達成。直近、政府・日銀による為替介入でドル・円相場が大きな値動きをみせたこともあり、株式市場では為替変動の活発化による収益拡大期待を背景にFX関連株への関心が高まっている。このなか、26日は同社株が物色のターゲットとなったようだ。

VIX短先物 <1552>  2,353円 (+168円、+7.7%)

 国際のETF VIX短期先物指数 <1552> [東証E]が3連騰。同ETFは「恐怖指数」と称される米VIX指数とリンクしており、米国市場の波乱時には上昇する特性を持つ。23日の米VIX指数は前日22日に比べ2.57(9.40%)ポイント高の29.92に上昇し一時32.31まで値を上げた。米国のインフレ懸念を背景にした積極的な利上げが景気後退を引き起こすことが警戒され、23日のNYダウは大幅安となり3万ドルを割り込み、年初来安値を更新した。こうしたなか、3連休明けの東京市場ではVIX短先物が買われた。

日電波 <6779>  1,537円 (+105円、+7.3%)

 東証プライムの上昇率トップ。日本電波工業 <6779> [東証P]が3日ぶりに急反発。前週22日に23年3月期業績予想の上方修正を発表。営業利益を50億円から80億円(前期比54.4%増)へ増額しており、これを好感した買いが流入した。売上高も500億円から540億円(同18.9%増)へ引き上げた。車載向けや移動体通信向けを中心に売り上げが伸びることや、為替の円安が業績を押し上げる見通し。

中部鋼鈑 <5461>  1,063円 (+70円、+7.1%)

 中部鋼鈑 <5461> [名証P]が6日続急伸し連日で年初来高値を更新した。22日の取引終了後、23年3月期連結業績予想について、営業利益を47億円から94億円(前期比69.2%増)へ、純利益を31億円から61億円(同61.2%増)へ上方修正し、あわせて中間10円・期末25円の年35円を予定していた年間配当予想を中間20円・期末50円の年70円(前期43円)へ引き上げると発表しており、これを好感した買いが入った。需要先の在庫調整などにより主力製品である厚板の販売数量が計画を下回る見込みとなり、売上高は832億円から782億円(同21.4%増)へ下方修正した。ただ、主原料の鉄スクラップ価格は予想を下回ることが利益を押し上げる見通し。

スズデン <7480>  2,154円 (+134円、+6.6%)

 スズデン <7480> [東証S]が続急伸。22日の取引終了後、23年3月期の連結業績予想について、売上高を594億円から624億円(前期比4.5%増)へ、営業利益を27億円から33億1000万円(同8.5%増)へ、純利益を19億3000万円から23億円(同1.8%減)へ上方修正し、あわせて55円を予定していた中間配当を76円に引き上げたことが好感された。得意先の生産活動が足もとで好調に推移していることが要因としている。なお、年間配当は132円(前期122円)となる予定だ。

レントラクス <6045>  787円 (+47円、+6.4%)

 レントラックス <6045> [東証G]が3日続急伸。22日の取引終了後に発表した8月度の月次売上高で、取扱高が前年同月比57.9%増、売上高が同81.0%増となり、ともに7月の伸び率を上回ったことが好感された。また、「レントラックス(Rentracks)」に登録した広告掲載媒体の運営者数であるパートナーサイト運営者数は4万7033人と前月比467人増加した。

ゲオHD <2681>  1,812円 (+71円、+4.1%)

 東証プライムの上昇率7位。ゲオホールディングス <2681> [東証P]が大幅続伸し、年初来高値を更新した。同社は26日、グループのゲオが今年3月からテストマーケティングを実施していた配送無料の宅配型トランクルームサービス「2nd STORAGE(セカンドストレージ)」の本格展開を開始すると発表。新たな買い手掛かりとなったようだ。これまでのサービス対象エリアは中央区、港区、江東区、品川区だったが、10月1日から千代田区、新宿区、目黒区、渋谷区を新たに追加。更なるサービスエリアの拡大も予定しており、それに伴い会員数の増加を目指すとしている。

ANAP <3189>  366円 (+7円、+2.0%)

 ANAP <3189> [東証S]が続伸。前週22日の取引終了後、ライブコマースサービス「PCAN Live」正式版のリリースと初回配信を決定したと発表しており、これが材料視されたようだ。同サービスは、東京通信 <7359> [東証G]の子会社と設立した合弁会社ピーカンが開発したもの。配信日は28日を予定している。

ヤマトインタ <8127>  262円 (+4円、+1.6%)

 ヤマトインターナショナル <8127> [東証S]が4日ぶりに反発。22日の取引終了後、集計中の22年8月期連結業績について、会計基準の変更に伴い対前年増減率はないものの、営業利益が1億円から1億4000万円へ、純利益が2億8000万円から4億5000万円へ上振れて着地したようだと発表しており、これが好感された。売上高は194億3000万円から193億9000万円へやや下振れたものの、下期になって行動制限の緩和から外出需要の増加があり、特に5月から7月のプロパー販売期間において計画以上となったことが要因としている。また、業績上振れに伴い、期末配当予想を従来予想の5円から6円に引き上げた。

IDEC <6652>  2,995円 (+36円、+1.2%)

 IDEC <6652> [東証P]が3日ぶりに反発。22日の取引終了後、23年3月期の連結業績予想について、売上高を745億円から835億円(前期比18.0%増)へ、営業利益を108億円から134億円(同38.5%増)へ、純利益を75億円から94億円(同19.0%増)へ上方修正したことが好感された。日本・米国・欧州・中国及び東南アジアなどの主要市場で、スイッチ事業をはじめとする各事業の売上高が想定以上に増加する見通しであることが要因としている。

ベクトル <6058>  1,060円 (+10円、+1.0%)

 ベクトル <6058> [東証P]が5日ぶりに反発。22日の取引終了後、Webソリューションを中心としたデジタル広告事業を展開するターミナル(東京都目黒区)から、デジタル広告事業を9月30日付で譲り受けると発表しており、これが好材料視された。今回の事業譲受により、ベクトルがこれまで提供してきた戦略PRを起点としたデジタルマーケティングサービスの幅が広がるほか、デジタルマーケティングを起点とした戦略PRサービスの提供も可能となるため、これまで以上に効果的なマーケティングサービスを提供できるようになるという。譲受価格は11億円。なお、同件による23年2月期業績への影響は軽微としている。

※26日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース
配信元: 株探

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