神戸鋼、芝浦、電算システムHDなど

<8035> 東エレク　16395　+510大幅続伸。前日に23年3月期決算を発表、営業利益は6177億円で前期比3.1％増となり、市場予想を300億円程度上振れた。一方、24年3月期は3930億円で同36.4％減としており、市場予想を300億円程度下振れているが、下振れ幅は限定的で過度な警戒感の後退につながっているもよう。また、発行済み株式数の2.1％に当たる1000万株を上限とした自社株買いを発表していることも下支えとなる形に。

<4502> 武田薬　4449　-116大幅続落。前日に23年3月期決算を発表、営業利益は4905億円で前期比6.4％増、コア営業利益は1兆1884億円で同9.1％増、市場予想の範囲内の着地に。一方、24年3月期営業利益は3490億円で同28.8％減の見通し。市場予想を1700億円程度下振れる。医薬品特許失効の影響を受けるもようだ。年間配当金は180円から188円への増配を計画しているが、ポジティブなインパクトは限定的のようだ。

<7267> ホンダ　3741　+159大幅反発。前日に23年3月期決算を発表、営業利益は8394億円で前期比3.7％減となり、市場予想は600億円程度下振れへ。一方、24年3月期は1兆円で同19.1％増の見込みで、コンセンサスをやや上回る水準に。比較的保守的なガイダンスが多いとみられており、安心感につながったようだ。また、発行済み株式数の3.8％に当たる6400万株、
2000億円を上限とした自社株買いの発表もポジティブ視。

<8830> 住友不　3372　+252大幅続伸。前日に23年3月期決算を発表、営業利益は2413億円で前期比3.2％増となり、市場予想水準で着地。24年3月期は2550億円で同5.7％増を見込み、こちらもコンセンサス並みに。一方、中長期見通しを発表、2026-2028年の次期中計期間中に経常利益3000億円を達成する（従来は2030年度まで）との見方を示しているほか、年間配当金は7年以内に現在から倍増となる100円配当を目指す。

<5406> 神戸鋼　1142　+122急伸。前日に23年3月期の決算を発表、経常利益は1068億円で前期比14.6％増となり、会社計画920億円を上回る着地になっている。また、24年3月期は1300億円で同21.7％
増の見通しとしており、900億円程度のコンセンサスを大幅に上回る水準に。一過性のプラス効果も110億円程度含まれているもようだが、鋼材値上げの寄与などを主因とした、想定以上の業績拡大にポジティブなインパクトが先行。

<6925> ウシオ電　1925　+174急伸。発行済み株式数の17.0％に当たる2000万株、300億円を上限とする自己株式の取得実施を発表。取得期間は5月29日から24年5月10日まで。自己資本比率の向上と機動的な資本政策の遂行を可能とすることが目的。高水準の自社株買いが今後のお株価押し上げ要因につながるとの期待が先行へ。なお、前日には23年3月期の決算も発表、営業利益は21.4％増となったが、今期は一転2割強の減益見通しに。

<6590> 芝浦　13520　-2000急落。前日に23年3月期の決算を発表、営業利益は109億円で前期比2.2倍となり、ほぼ従来予想線上での着地に。年間配当金は純利益の上振れに伴い、510円計画から560円に引き上げ。一方、24年3月期は73億円で同33.1％の減益見通しに。半導体業界設備投資減速の影響を受けるとみているもよう。また、年間配当金は120円としており、1：3の株式分割を考慮すると、前期比66.7円の減配となる。

<4423> アルテリア　1585　+300ストップ高比例配分。同社に対して丸紅<8002>とセコム<9735>がTOBを実施すると発表している。TOB価格1980円で全株を取得する予定、同社ではTOBに対する賛同の意見を表明している。8月頃のTOB実施を目指しているようだ。TOB価格は前日終値に対して54.1％のプレミアムとなっており、TOB価格へのサヤ寄せを目指す動きになっている。TOB成立後に同社は上場廃止となる予定。

<4072> 電算システムHD　3115　+442一時ストップ高。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は11.9億円で前年同期比94.1％の大幅増益となった。据え置きの通期計画は39億円で前期比14.2％増であり、進捗率は30％超の水準に。同社の場合、従来は第4四半期に収益は偏重しがちでもある。収納・集金代行サービスが、売上高の伸長に加えてスマホ決済利用の広がりやシステム運用の効率化などで利益が大きく伸長、業績上振れ期待が高まる展開へ。

<5976> ネツレン　883　+150ストップ高比例配分。前日に23年3月期決算を発表、減損損失計上で、純利益は従来計画17億円を下振れる3.8億円に。また、24年3月期の営業益は28億円で前期比16.8％増を見込むが、中計で示していた40億円は下振れる見通し。一方、配当政策を変更することで、24年3月期年間配当金は前期比18円増の48円を計画。さらに、発行済み株式数の7.21％に当たる271.7万株を上限とする自社株買いも発表。 ＜ST＞