ｅＢＡＳEの一株当たり利益は過去8年間、年率平均47.2％で成長を続けている。
今後20年間20％の成長を続けた場合、2030年の一株当たり利益は329733円となる。
平均取得金額150000円で購入した場合、20年後には初期投資額に対して219.8％の年間利益を上げる計算になる。

今後20年間企業向け長期プライムレートが平均1.5％で推移すると仮定した場合、
収益還元価値法により、2010年のｅＢＡＳEの一株あたりの収益還元価値は、
税引き前で563986円、税引き後で198861円となる。
先程計算した2030年の一株当たり利益329733円から、2030年の時点でのｅＢＡＳEの収益還元価値は税引き前で2162000円となる。
この価格から、2010年から20年間保有した場合の割引現在価値を求めてみると以下のようになる。

先ほどと同様に今後20年間で長期プライムレートを平均1.5％と仮定する。
過去11年間の推移から最小二乗法で2030年のインフレ率を-4.9％と仮定すると、
割引率は6.4％となり、
20年間保有した場合のｅＢＡＳEの割引現在価値は58.2％となる。
今後20年間のｅＢＡＳEの平均の株価収益率（PER)を17.4倍とすると
以上より、30年間保有する場合28.9％の割引現在価値を持つ207500円で取引されている年間17.4倍の株価収益率を上げる株式の本質価値は、
207500＊58.2（％）＊17.4＝1660270（円）と計算できる。


ビジネスも企業向け商品管理ソフトが主であり、イオン、伊藤忠、セブンイレブンなど大手を顧客としている。
多少これら顧客企業の業績が悪化しても日常業務に必要な商品管理のためのソフトを手放す可能性はほとんどなく既存の利益は手堅いと考える。

今回は2010年10月時点の株価の年平均である207500円を平均取得金額として計算しているが、10/21日時点の市場価格はそれより下であり、より低い金額で取得できれば当然利益率も大幅に上昇する。