エスプール、アドヴァンG、ニューテックなど

<8923> トーセイ　1810　-58大幅反落。前日に上半期決算を発表、営業益は125億円で前年同期比33.8％増となり、第1四半期の同19.3％増から増益率は一段と上昇。据え置きの通期予想は148億円、前期比9.7％増であり、高い進捗率なども意識された。ただ、四半期ごとの業績変動幅は比較的大きく、会社側では概ね計画通りの推移としているため、大幅な上振れ期待の高まりには至っていない。株価も高値圏にあり、目先の出尽くし感に。

<2789> カルラ　423　-4上昇スタートも後場から反落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は95百万円で前年同期比123百万円の損益改善となった。会社側では業績予想を公表していないが、四季報予想では通期100万円の予想であり、コンセンサス比で高い進捗率と捉えられた。
ちなみに、22年2月期までは3期連続赤字であり、通期黒字化への確度も高まる形に。
コロナ感染が収束に向かっていることで、5月以降は売上、客数ともに回復傾向に。

<6734> ニューテック　1465　-179急落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は62百万円で前年同期比14.3％増となり、上半期計画22.5％減益に対し、2ケタ増益と順調な出足となっている。ただ、通期予想は上方修正しているものの、従来の445百万円から448百万円へとわずかな修正にとどまっている。先週末から前日にかけて株価は上昇ピッチを速めており、決算期待も織り込まれていたとみられる中、出尽くし感が先行する状況のようだ。

<7463> アドヴァンG　1003　+80大幅反発。22年1月以来の株価4ケタ回復。前日に第1四半期決算を発表、経常利益は62.2億円で前年同期比75.3％増となり、据え置きの通期計画52.5億円、前期比1.8％増を超過する状況となっている。円安に伴う為替予約評価益21億円を営業外に計上することが好進捗の主因ではあるが、本業の営業利益も前年同期比31.9％増と、上半期計画1.0％増を上回る推移とみられる。

<5838> 楽天銀行　1870　-132大幅続落。SMBC日興証券では投資判断「2」、目標株価2000円で新規にカバレッジを開始した。目標株価が前日終値並みの水準にとどまっていることで、先高期待の後退にもつながったようだ。SMBC日興証券では、ネット銀行である一方、カードローン・住宅ローン・各種の証券化債権・投資用不動産向けローンが収益の軸であり、現状は他行同様「銀行」としてPBR－ROEベースの評価をするのが妥当と判断している。

<5406> 神戸鋼　1377　+32大幅続伸。24年3月期の配当性向について、従来の15-25％から引き上げを検討すると報じられている。財務担当副社長は、配当性向について現時点では何も決まっていないとしたうえで、引き上げを含めて検討していく考えを示しているもよう。現状は配当予想を公表していないが、現在の収益予想を基に配当性向を25％として計算すると、60円強の配当になり、前期より20円以上の増配になる見通し。

<3046> JINSHD　3240　+175大幅反発。前日に6月の月次動向を発表。既存店売上高は前年同月比9.4％増となり、5カ月連続でのプラス成長になった。増収率の大きさは22年5月以来。オプションレンズの販売促進による装着率の向上、アウトドアメーカー「Snow Peak」とのコラボモデル
「JINS×Snow Peak」シリーズ発売効果などが売上増を牽引する格好に。23年8月期の全店売上高は、6月までで前年同期比3.7％増の推移に。

<8848> レオパレス21　301　+22大幅続伸。発行済み株式数の15.2％に当たる5000万株、100億円を上限とする自己株式の取得実施を発表している。取得期間は7月6日から24年1月5日まで。取得方法は立会外取引による買付、並びに、市場買付としている。自己資本比率の改善、割安な株価水準などを考慮したことが自社株買い実施の理由としている。高水準の自社株買いによる需給の改善を期待する動きが先行している。

<2471> エスプール　651　+100ストップ高。前日に上半期の決算を発表、営業利益は14.9億円で前年同期比4.6％減となり、従来計画の14.1億円を上回る着地になっている。3-5月期は10.4億円で同16.4％
増となり、四半期ベースでは過去最高水準に到達している。足元株価は安値圏での推移となっていた中、見直しの動きが進む展開になっているようだ。障がい者雇用支援、環境経営支援事業の売上増加が業績を牽引する形に。

<6526> ソシオネクスト　16950　-5000ストップ安比例配分。1262万4800株の株式売出を発表、富士通、パナソニックHD、日本政策投資銀行が保有する全株式を売却する。売却株式は発行済み株式数の37.5％に相当する規模となり、当面の需給悪化につながるとの懸念が強まる展開へ。売却価格決定期間は11日から13日まで、海外の機関投資家が販売先となるもよう。なお、同社株価は22年10月の上場初値から一時は7.4倍の水準まで上昇していた。 ＜ST＞