2日の米国株式市場は大幅続落。ダウ平均は610.71ドル安(-1.51%)の39737.26ドル、ナスダックは417.98ポイント安(-2.43%)の16776.16、S&P500は100.12ポイント安(-1.84%)の5346.56で取引を終了した。7月雇用統計が予想を下回り、景気減速懸念に寄り付き後、下落。景気後退懸念も浮上し売りに拍車がかかり、終日軟調に推移した。一部ハイテク企業の決算も振るわず相場は終盤にかけ下げ幅を拡大し終了。
米国株の大幅下落や為替の急激な円高推移を受けて、東京市場は売り優勢で取引を開始した。売り気配スタートとなる銘柄が多く、日経平均は一気に34000円を割り込み、下落幅は先週末比2500円超と2営業日連続で2000円超の暴落となった。プライム市場の9割超が下落する全面安のなか、金融株の急落が影響してTOPIXは年初来安値(1月4日、2378.79ポイント)を一時更新する場面も見られた。
日経平均採用銘柄では、長期金利の指標となる10年物国債利回りが0.82%台まで急落したことで三井住友<8316>が一時ストップ安となったほか、千葉銀行<8331>、コンコルディア<7186>、ふくおか<8354>、東京海上<8766>、T&Dホールディングス<8795>、野村<8604>、第一生命HD<8750>、三菱UFJ<8306>など金融株がきつい下落。このほか、ミネベアミツミ<6479>、川崎重<7012>、丸紅<8002>、荏原製作所<6361>、三菱重<7011>が売られた。
一方、急激な円高進行を受けてニトリHD<9843>、明治HD<2269>、大塚HD<4578>など円高メリット銘柄の一角が上昇。また、好業績などが材料視されてラインヤフー<
4689>が上昇したほか、一部証券会社のレポートを材料にKDDI<9433>も買われた。このほか、住友ファーマ<4506>、ヤマトHD<9064>など日経平均採用銘柄は10銘柄のみ上昇した。
全業種が売られたなか、銀行業、保険業、証券・商品先物取引業、鉱業、機械の下げが目立った。
前引け時点の日経平均は、25日移動平均線との下方乖離率が約14.5%と短期的には売られ過ぎ感が強いが、3営業日で5000円ほどの急落を受けて市場は混乱状態にある。本日の安値33369.37円から下げ幅を900円ほど縮めているが、アジア市場も暴落していることから、後場一段安への警戒感は強い。為替市場、金利市場ともに落着きが確認できるまでは荒い値動きが続くだろう。
<AK>
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