10日、日本基礎技術 <1914> が発行済み株式数(自社株を除く)の1.8％にあたる50万株(金額で1億6000万円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料視された。
需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は12月11日から19年3月29日まで。うち6万株を12月11日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNeT-3」で取得する。
株探ニュース
需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は12月11日から19年3月29日まで。うち6万株を12月11日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNeT-3」で取得する。
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