- 総合予想
- 個人予想
予想株価
1,080円
登録時株価
909.0円
獲得ポイント
-17.20pt.
収益率
-5.94%
期間
理由
偶然かもしれませんが、2005年の株価急上昇時(2005/7/21から9/30でTOPIX約20%上昇)と近似してきました。ここで、株を売る人は少ないでしょう?
①小泉郵政選挙(2005/9/11)
②中国利上げ(2005/7/21)
③個人信用取り組み状況、(国内投資家の買い出動?現状は有であるが、当時は不明)
(④サッカーワールドカップの健闘で国民が元気になる。)
①小泉郵政選挙(2005/9/11)
②中国利上げ(2005/7/21)
③個人信用取り組み状況、(国内投資家の買い出動?現状は有であるが、当時は不明)
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またまた、妄想ですが、今の日本は明治維新当時と似たところがあり、今後の日本は大変革し、危機を脱するものと考えます。それにより、株式市場も繁栄するものと予想します。
①今の日本及び株式市場の閉塞感は政治の混乱によるものが大きいと考えます。
②今回の辻本議員の脱党は坂本龍馬の脱藩と近似しており、辻本議員は日本の政治大改革のキーマンになるものと予想します。
③辻本議員のネットワーク(社民党及び、超党派)により、衆議院の可決の条件が整い、議会の混乱が避けられるものと予想。これらの効果により、党派を超え、日本の将来と繁栄の為の政治が行われるようになる。議会は、議論を尽くし、より良い法案に見直され、可決するようになる。
①現状の事前予想では、民主党が苦戦するとのことであるが、50議席以上確保できなければ、菅総理→小沢なるとの読みから、国民の多くは小沢嫌いであるため、実際の投票は、民主党に入れ、予想以上に善戦し政治の安定化がはかられるものと考えられる。
②消費税議論開始と徐々に消費税アップ及び国民総番号制(資産・所得一括管理)導入はデフレ対策になる。日本には、株価下落時に投資し、多額の利益を上げた人や、年功序列賃金を享受、遺産相続等で多額の財産を持っている人がたくさんいると思われる。金利先高と同様の効果で高額品消費前倒しで好循環が期待できる。
③中国は日本の国債を購入していたとのことであるが、最近の上海株の値動きは日本株の下落(国債高)を誘導していた可能性があり、今後は逆の動きが期待できる。
子供手当をバラマキとかで評判があまり良くないが、次の効果が期待でき費用対効果は10倍以上になる可能性があり、経済の発展と株価上昇が期待できる。
①消費の少ない世代から最も消費の多い30-40歳台の人達への所得移転により、死に金が生き金となり経済が活性化する。日本の担い手の家庭を明るくし、元気が出ることで、少額の小売、外食から、高額の自動車、住宅等にも好影響を与える。
②親子で楽しそうにしている家族を見れば、晩婚化(出生率の低下)が解消し、人間(動物)の本能の異性にモテたいという意識から、身なりを良くし、仕事や勉学・趣味に励むようになることにより、経済効果が期待できると共に、前向きな人が増える。
(蛇足ですが、独身を通すのも一つの生き方であるが、短い人生を終える上で、結婚・子育て・孫出生等色々な経験をした方が満足度が高いようにも思えます)
③前回の定額給付金の時も前評判は非常に悪かったが、一定の経済効果は確認されており、今回は上記の観点から経済効果は数倍に及ぶものと考えます。
追伸 外国人の日本株保有率は現在、高々約24%(バブル崩壊時の1987年頃は約5%)程度で売買高比率が約60%と高いものの、国内投資家が、しっかりしていれば、振り回されないはずである。少なくとも、懸念当事国や地域より、株価が下落することは、冷静に考えれば有り得ない話である。
現在を幕末期と同様の転換期と考え、日本の証券と金融関係者は目の前の利益を追うのではなく、長期的観点と、日本国の繁栄の為、株式市場が発展(個人投資家、海外長期投資家の増加)するように、意識改革されることを期待します。
本日の朝日新聞の別刷で紹介されていた内容。
中国のジャーナリストが菅さんを12年前に取材した時のエピソード(真面目、正直、気さく、思いやりがある)を上海の大学の講演で紹介したところ、拍手があったとのこと。これは、「平民首相」の菅首相に対し、励ましの拍手であると思うとあった。
当面、菅首相人気は継続し、前回及び前々回のコメント通り、参議院選挙は民主勝利となり、日本株は上昇するものと予想します。
また、政治と同様に日本株も20年来の慣習が変化し良い方向に向かうものと予想します。外国人投資家→国内投資家主導、外需→内需&外需主導に徐々にシフト。株価が徐々にでも上昇すれば、全てが上手くいき、日本は間違いなく繁栄します。
日本の証券と金融関係者は目の前の利益を追うのではなく、長期的観点から、株式市場が発展(個人投資家、海外長期投資家の増加)するように、意識改革してもらいたいものです。
②中国人民元上げ(2005/7/21)