株式会社INFORICH(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:秋山 広宣、以下INFORICH)が運営する、モバイルバッテリーのシェアリングサービス「ChargeSPOT(R)」は、2024年6月に累計アプリダウンロード数1,000万を突破したことをお知らせいたします。併せて、6年間の利用状況と拡大の過程についてデータをまとめました。
日本初のモバイルバッテリーのシェアリングサービスとして2018年4月にスタートした「ChargeSPOT」は、従来のコンセントやBOX型充電器とは異なり、充電場所に縛られず、外出中に手軽に充電でき、行き先でも返却できる利便性から多くのユーザーにご利用いただいております。
現在は日本だけではなく、香港、台湾、タイ、シンガポール、マカオなど計7エリアまで展開を拡大し、グローバルの設置台数は約5万台を突破、2023年末までに19倍※1まで成長しています。日本国内の設置台数は約4万3千台で、国内の郵便局の数(約2万4千局 [1])を超え、コンビニエンスストア(約5万6千店 [2])に迫る勢いです。また「ChargeSPOT」の設置拡大に伴い、年間利用回数は2018年と比較すると493倍※2の約2,200万回にものぼり、月間利用回数も毎月増加傾向です。
累計レンタル時間は5億時間、バッテリーの総移動距離は地球から月を733往復分!
「ChargeSPOT」は移動しながらの充電が可能なことから、ユーザーの約73%の方が、借りた場所とは違う場所で返却を行っています。サービス開始以降、累計レンタル時間は5億時間にものぼり、バッテリーの総移動距離は約5.6億kmで、地球と月の間を約733往復分※3する距離です。また、1回利用での最長移動距離は沖縄県から北海道(約2822km)で、地域をまたいでも返却が可能なため、通勤や出張などのビジネスパーソンはもちろん、旅行者の方にも安心して利用いただけるサービスを提供しています。
「ChargeSPOT」利用による年間CO2削減量はサッカーコート26面分!
「ChargeSPOT」は、モバイルバッテリーを一定回数以上再充電・再利用し、無駄なバッテリーをなくすことで、CO2排出量の削減に取り組んでいます。2023年度は、サッカーコート26面分の森林に相当する、160,651kg-CO2の削減※4を達成しました。モバイルバッテリーを購入して使用するのに比べて、CO2排出量を46%削減※5できたことになります。ChargeSPOTを利用することは、社会貢献につながっています。
なお、この度の1,000万ダウンロード突破を記念して、キャンペーンを実施します。詳細は下記の通りです。
【1,000万DL記念キャンペーン】
概要 :キャンペーン期間中に各アプリケーション上でクーポンコードを入力し、本クーポンを取得したユーザーの皆様が、本クーポンを使用してChargeSPOTをレンタルした場合に、レンタル合計料金から165円OFFの料金でサービスをご利用いただけるキャンペーンです。各アプリケーションから本クーポンを取得できるのは、先着1,000名のユーザーの皆様のみです。
クーポンコード:1000MANDL
実施期間 :2024年6月12日(水)~7月1日(月)
対象者:先着1,000名のクーポンを取得した「ChargeSPOT」ユーザー全員
対象スポット:全国に設置されている「ChargeSPOT」
詳細:https://chargespot.jp/article/4999/
【注意事項】
他のクーポンや他のキャンペーンとの併用はできません。
第三者に譲渡することはできません。
QRスキャン後、レンタル開始直前の画面で選択したクーポンが、バッテリー返却時に適用されます。
1回のレンタルにつき1枚限りご利用いただけます。
ご利用金額が本クーポンの額面を上回る場合、差額をお支払いいただく必要があります。
時間超過時の料金には適用されません。
本クーポンの配布及び内容は、予告なく変更又は終了することがございます。あらかじめご了承ください。
クーポンの有効期限を過ぎてのご利用はできません。
※1 比較数値は2018年12月末時点と、2023年12月末時点の累計設置台数を比較。2020年度以前の設置台数は日本と香港のみ。
※2 比較数値は2018年12月末時点と、2023年12月末時点の利用回数を比較。
※3 バッテリーの総移動距離563,830,498kmで、地球から月の距離が384,400kmの時
※4 アスエネ株式会社による算定
※5 森林1haの年間吸収量を8,800 kg-CO2と想定して算出(出典:林野庁)
【参考】
[1] 郵便局局数情報(2023年12月31日時点)https://www.post.japanpost.jp/newsrelease/storeinformation/data/202312.xlsx
[2]コンビニエンスストア店舗数 (2024年1月時点)https://www.nipponsoft.co.jp/blog/analysis/chain-conveniencestore2024/
■ 本件に関するお問い合わせ先
株式会社 INFORICH
ChargeSPOT PR担当 關、木村
電話:03-4500-9219
e-mail:press@inforichjapan.com
日本初のモバイルバッテリーのシェアリングサービスとして2018年4月にスタートした「ChargeSPOT」は、従来のコンセントやBOX型充電器とは異なり、充電場所に縛られず、外出中に手軽に充電でき、行き先でも返却できる利便性から多くのユーザーにご利用いただいております。
現在は日本だけではなく、香港、台湾、タイ、シンガポール、マカオなど計7エリアまで展開を拡大し、グローバルの設置台数は約5万台を突破、2023年末までに19倍※1まで成長しています。日本国内の設置台数は約4万3千台で、国内の郵便局の数(約2万4千局 [1])を超え、コンビニエンスストア(約5万6千店 [2])に迫る勢いです。また「ChargeSPOT」の設置拡大に伴い、年間利用回数は2018年と比較すると493倍※2の約2,200万回にものぼり、月間利用回数も毎月増加傾向です。
累計レンタル時間は5億時間、バッテリーの総移動距離は地球から月を733往復分!
「ChargeSPOT」は移動しながらの充電が可能なことから、ユーザーの約73%の方が、借りた場所とは違う場所で返却を行っています。サービス開始以降、累計レンタル時間は5億時間にものぼり、バッテリーの総移動距離は約5.6億kmで、地球と月の間を約733往復分※3する距離です。また、1回利用での最長移動距離は沖縄県から北海道(約2822km)で、地域をまたいでも返却が可能なため、通勤や出張などのビジネスパーソンはもちろん、旅行者の方にも安心して利用いただけるサービスを提供しています。
「ChargeSPOT」利用による年間CO2削減量はサッカーコート26面分!
「ChargeSPOT」は、モバイルバッテリーを一定回数以上再充電・再利用し、無駄なバッテリーをなくすことで、CO2排出量の削減に取り組んでいます。2023年度は、サッカーコート26面分の森林に相当する、160,651kg-CO2の削減※4を達成しました。モバイルバッテリーを購入して使用するのに比べて、CO2排出量を46%削減※5できたことになります。ChargeSPOTを利用することは、社会貢献につながっています。
なお、この度の1,000万ダウンロード突破を記念して、キャンペーンを実施します。詳細は下記の通りです。
【1,000万DL記念キャンペーン】
概要 :キャンペーン期間中に各アプリケーション上でクーポンコードを入力し、本クーポンを取得したユーザーの皆様が、本クーポンを使用してChargeSPOTをレンタルした場合に、レンタル合計料金から165円OFFの料金でサービスをご利用いただけるキャンペーンです。各アプリケーションから本クーポンを取得できるのは、先着1,000名のユーザーの皆様のみです。
クーポンコード:1000MANDL
実施期間 :2024年6月12日(水)~7月1日(月)
対象者:先着1,000名のクーポンを取得した「ChargeSPOT」ユーザー全員
対象スポット:全国に設置されている「ChargeSPOT」
詳細:https://chargespot.jp/article/4999/
【注意事項】
他のクーポンや他のキャンペーンとの併用はできません。
第三者に譲渡することはできません。
QRスキャン後、レンタル開始直前の画面で選択したクーポンが、バッテリー返却時に適用されます。
1回のレンタルにつき1枚限りご利用いただけます。
ご利用金額が本クーポンの額面を上回る場合、差額をお支払いいただく必要があります。
時間超過時の料金には適用されません。
本クーポンの配布及び内容は、予告なく変更又は終了することがございます。あらかじめご了承ください。
クーポンの有効期限を過ぎてのご利用はできません。
※1 比較数値は2018年12月末時点と、2023年12月末時点の累計設置台数を比較。2020年度以前の設置台数は日本と香港のみ。
※2 比較数値は2018年12月末時点と、2023年12月末時点の利用回数を比較。
※3 バッテリーの総移動距離563,830,498kmで、地球から月の距離が384,400kmの時
※4 アスエネ株式会社による算定
※5 森林1haの年間吸収量を8,800 kg-CO2と想定して算出(出典:林野庁)
【参考】
[1] 郵便局局数情報(2023年12月31日時点)https://www.post.japanpost.jp/newsrelease/storeinformation/data/202312.xlsx
[2]コンビニエンスストア店舗数 (2024年1月時点)https://www.nipponsoft.co.jp/blog/analysis/chain-conveniencestore2024/
■ 本件に関するお問い合わせ先
株式会社 INFORICH
ChargeSPOT PR担当 關、木村
電話:03-4500-9219
e-mail:press@inforichjapan.com
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