前週末24日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■フュトレック <2468> 　289円　(+67円、+30.2％) 一時ストップ高

　フュートレック <2468> [東証Ｓ]が4日ぶり急反騰、一時ストップ高となった。同社は14日、エーアイ <4388> [東証Ｇ]との合併契約の締結を発表。フュトレック株式1株に対し、エーアイの株式0.33株を割り当て交付する内容となっている。合併予定先のエーアイは23日の取引終了後、入力ストリーミング音声合成APIの開発について発表。これを受けてエーアイの株価は急伸し、ストップ高に買われた。フュトレックに対しては、株式交換比率をもとにした理論株価の上昇を背景に、エーアイに連れ高する格好となった。

■エーアイ <4388> 　861円　(+150円、+21.1％) ストップ高

　エーアイ <4388> [東証Ｇ]がストップ高。同社は23日取引終了後、生成AIと連携して高速に発話開始を可能にする音声合成ソリューション「入力ストリーミング音声合成API」を新開発し、ｍｉｉｂｏ（東京都渋谷区）に採用されたと発表。この機能は、チャットGPTのような生成AIのストリーミング出力（生成文章をトークンごとに順次返答する形式）に対応して、順次テキストトークンをそのまま音声合成APIに入力できるようにするもの。この機能はサーバー設置型製品「AITalk6　Server」として24年上期に発売開始予定だとしている。

■セルム <7367> 　909円　(+150円、+19.8％) ストップ高

　セルム <7367> [東証Ｓ]がストップ高。23日の取引終了後、5月14日に発表した自社株買いについて、取得枠の上限を従来の4万5000株（発行済み株数の0.4％）から63万株（同5.4％）へ、取得価額の上限を4700万円から7億円へそれぞれ引き上げたことが好感された。なお、取得期間も5月24日までから8月30日までに変更した。

■キャスター <9331> 　1,446円　(+226円、+18.5％) 一時ストップ高

　キャスター <9331> [東証Ｇ]が続急騰、一時ストップ高となった。23日の取引終了後、AI開発のスタートアップであるオルツ（東京都港区）と、生成AIを活用したプロダクトの開発やサービスを手掛ける合弁事業に関する基本合意書を締結すると発表。キャスターが持つフルリモートワークを前提とするプロダクト開発に関する知見と、オルツのAI要素技術を組み合わせて事業を展開する。合弁会社は9月1日に設立を予定する。

■日ヒュム <5262> 　1,075円　(+81円、+8.2％)

　東証プライムの上昇率トップ。日本ヒューム <5262> [東証Ｐ]が3日続急伸。24日午後2時ごろに自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を60万株（発行済み株数の2.35％）、または8億円としており、取得期間は5月27日から来年3月21日まで。経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行及び株主への利益還元を目的としているという。

■那須鉄 <5922> 　11,150円　(+760円、+7.3％)

　那須電機鉄工 <5922> [東証Ｓ]が3日ぶり急反発。英投資ファンドのニッポン・アクティブ・バリュー・ファンドが23日付で関東財務局に提出した大量保有報告書で、共同保有分を含む那須鉄株の保有割合が5.43％と新たに5％を超えたことが判明。これを受けて、需給思惑的な買いが入った。保有目的は「投資及び経営陣に対する経営の助言並びに状況に応じて重要提案行為等を行うこと」としている。報告義務発生日は5月16日。

■王将フード <9936> 　8,900円　(+600円、+7.2％)

　東証プライムの上昇率2位。王将フードサービス <9936> [東証Ｐ]が急反発。23日の取引終了後、9月30日を基準日として1株を3株に株式分割すると発表したことが好感された。投資単位当たりの金額を引き下げることで株式の流動性を高めて投資家がより投資しやすい環境を整え、投資家層の更なる拡大を図ることが目的という。同時に、株式分割に伴い株主優待制度を変更すると発表した。従来制度では毎年3月末及び9月末時点で100株以上保有する株主を対象に優待券を保有株数に応じて2000～1万2000円分贈呈していたが、2000～1万7500円分に拡充するとしている。

■ケイアイ不 <3465> 　3,395円　(+180円、+5.6％)

　東証プライムの上昇率8位。ケイアイスター不動産 <3465> [東証Ｐ]が3日ぶり急反発。23日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を40万株（発行済み株数の2.54％）、または10億円としており、取得期間は5月24日から7月30日まで。株主への利益還元を図るとともに、役員向け業績連動型株式報酬制度及び従業員向け株式給付信託制度に関連して交付する株式として活用することが目的としている。

■ダスキン <4665> 　3,549円　(+168円、+5.0％)

　ダスキン <4665> [東証Ｐ]が続急伸。23日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を156万2500株（発行済み株数の3.23％）、または50億円としており、取得期間は5月24日から来年4月30日まで。資本効率の向上を図り、株主還元を充実させるとともに、経営環境の変化に応じた機動的な資本政策を可能とするためという。

■ライフネット <7157> 　1,416円　(+43円、+3.1％)

　ライフネット生命保険 <7157> [東証Ｇ]が4日ぶり大幅反発。23日の取引終了後に関東財務局に提出された変更報告書で、シンガポールに拠点を置く投資ファンドのエフィッシモ・キャピタル・マネージメントの保有割合が19.71％から20.74％に上昇したことが判明しており、需給的な思惑から買われたようだ。保有目的は純投資としている。なお、報告義務発生日は5月17日となっている。

■日立 <6501> 　15,580円　(+425円、+2.8％)

　日立製作所 <6501> [東証Ｐ]が続伸。24日、オーストラリアの送電事業者であるマリナス・リンク社から、オーストラリア本土とタスマニア州を結ぶ HVDC（高圧直流送電）変換所2基を受注したと発表しており、好材料視された。同プロジェクトは、オーストラリア初のモジュラー・マルチレベル・コンバーター（複数のセルを接続したモジュールで構成された変換装置）技術を用いたHVDC変換所を導入するもので、約345キロメートルのケーブルにより、オーストラリア本土とタスマニア州間の再生可能エネルギーの融通を可能にするというもの。マリナス社の整備は2段階に分かれており、最終的に1500メガワットの容量になる予定で、日立は今回、第1段階である750メガワット分の変換所を受注したという。

■加賀電子 <8154> 　6,110円　(+160円、+2.7％)

　加賀電子 <8154> [東証Ｐ]が続伸。23日の取引終了後、9月30日を基準日として1株を2株に株式分割すると発表したことが好感された。投資単位を引き下げることで個人投資家にとってより投資しやすい環境を整えるとともに、株式の流動性の向上と投資家層の更なる拡大を図ることが目的としている。

■ＧＥＮＤＡ <9166> 　3,275円　(+75円、+2.3％)

　ＧＥＮＤＡ <9166> [東証Ｇ]が続伸。23日の取引終了後、子会社ダイナモアミューズメントが、ＶＡＲ　ＬＩＶＥ　ＪＡＰＡＮ（東京都中央区）から、VR（仮想現実）ゲーム事業を6月1日付で譲り受けると発表しており、好材料視された。ＶＡＲ　ＬＩＶＥ　ＪＡＰＡＮは、世界有数のVRゲーム開発企業である香港ＶＡＲ　ＬＩＶＥ　Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌの日本法人で、VRゲーム筐体の販売・レンタルやVRコンテンツの開発・販売を行っている。今回の事業譲受により、今後は両社のコンテンツ、知見とノウハウを共有し合うことで、日本発の新規コンテンツの企画開発やエンタメ・コンテンツにおける人的リソースの強化などを進めるとしている。

■Ｇセキュリ <4417> 　5,110円　(+100円、+2.0％)

　グローバルセキュリティエキスパート <4417> [東証Ｇ]が反発。23日の取引終了後、未定としていた25年3月期の配当予想を期末一括41円71銭にすると発表。前期実績に比べて15円50銭の増配になることが好感された。

■小林製薬 <4967> 　5,736円　(+97円、+1.7％)

　小林製薬 <4967> [東証Ｐ]が続伸。米ブルームバーグ通信が23日の取引終了後、ヘッジファンド業界の会合であるソーン・香港インベストメント・リーダーズ・コンファレンスにおいて、参加者が言及した銘柄などに関する記事を配信した。このなかで、紅麹原料を含むサプリメントを使用した消費者の死亡事例が社会問題化した小林製薬について、香港の投資ファンドであるオアシス・マネジメントのセス・フィッシャー最高投資責任者（CIO）が注目し、低迷する株価に関し、取締役会のガバナンスと株主還元の向上、非上場化、ガバナンス改善に向けたオアシスとの協力という3つの選択肢を提示したと伝えている。記事を手掛かりとした買いが小林製薬に入り株価は動意づいたが、上昇一服後は利益確定売りに押されて伸び悩んだ。記事のなかで会合の参加者が注目銘柄に挙げたとして紹介されたトランス・コスモス <9715> [東証Ｐ]やプロトコーポレーション <4298> [東証Ｐ]は堅調に推移した。

■エレコム <6750> 　1,527円　(+23円、+1.5％)

　エレコム <6750> [東証Ｐ]が3日続伸。23日の取引終了後、自社株TOBを実施すると発表した。TOB価格は1株1309円。買い付け予定数は588万7200株、買い付け期間は5月24日から6月20日まで。これを好感した買いが入った。

■東京センチュ <8439> 　1,462.5円　(+18円、+1.3％)

　東京センチュリー <8439> [東証Ｐ]が4日ぶり反発。23日の取引終了後、関西電力 <9503> [東証Ｐ]と使用済みEV（電気自動車）電池を用いた蓄電池システムの実証試験を開始したと発表しており、好材料視された。同実証は、23年1月に締結したEVリユース電池の活用に係る業務提携の一環として行うもの。実証により定置型蓄電池システムの運用、保守などのノウハウを蓄積するとともに、システムの拡張・商用化に向けた課題の抽出と解決策の検討を進めるとしている。

■第一三共 <4568> 　5,444円　(+67円、+1.3％)

　第一三共 <4568> [東証Ｐ]が4日ぶり反発。SMBC日興証券は23日、第一三共の目標株価を6100円（従来は6000円）に引き上げた。投資評価は「1」を継続する。研究開発費の増額による影響を織り込む一方、主力の抗がん剤「エンハーツ」の臨床試験の成功など、パイプラインの進捗状況も考慮した。

■高千穂交易 <2676> 　3,650円　(+35円、+1.0％)

　高千穂交易 <2676> [東証Ｐ]が反発。24日午後1時ごろ、6月12～14日に幕張メッセ（千葉市美浜区）で開催される「Interop　Tokyo　2024」に参加すると発表しており、新たな商談への期待から買いが入った。シスコシステムズ（東京都港区）のブースで、スマートオフィスを実現するクラウドサービス 「Cloom（クルーム）」について紹介する。「Cloom」は、クラウド管理型ネットワークソリューション「Cisco　Meraki」を利用して、生産性向上や働き方の多様化を支援しスマートオフィスを実現するクラウドサービスで、会場ではデモを実施して詳細を説明するとしている。

※24日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース