*13:46JST 山田コンサル Research Memo(6):人材戦略、女性社員・シニア社員の活躍への取り組みが順調に進捗
■SDGsへの取り組み
山田コンサルティンググループ<4792>は、創業者である山田淳一郎(やまだじゅんいちろう)氏の「個が成長することで組織が成長する」という考えを実践し、「個」にこだわってきた。「個」である人材が成長するために「安心して働ける職場」「チャレンジし続けられる職場(働きがい)」の実現を目指した人材戦略を基本方針としている。社員が、同社の文化や価値観に共鳴し、常に高いレベルの業務や新しい業務に挑戦し、長期にわたり研究や成長を継続できる体制の構築を図っている。3年がかりの計画で2024年3月期に2年目を迎える。
(1) 人材戦略
入社後のサポート研修プログラムを拡充するための「基礎スキル研修・コンテンツの充実」、コンサルタントして生涯にわたり活躍し続けられるよう自己投資を支援する「バージョンアッププログラム」により「チャレンジし続けられる職場」の実現を目指す。
2024年3月期は「バージョンアッププログラム」において、265名のコンサルタントを対象にマネジメントに関する研修に限定することなく全社全体で勉学に取り組んでいる。2023年3月期には、1人当たり取り組み時間平均97.9時間をかけて取り組んだ。大学やプロの講師による研修もあり、自身の能力の整理にもつなげている。これによってテーマもより具体的・実践的になり、社員が自主的かつ継続的に学ぶ環境を支援している。同プログラムの取り組みをより高度にするため、大学教授によるゼミナールの受講を推進し、延べ157名が受講している。
(2) 女性社員の活躍
同社では、約5年の年月のなかで女性従業員比率・定着率を高めることにより、女性の専門コンサル職※が増加し、総合コンサル職の業務負担を減らしてきた。総合コンサル職は若手教育や学び直しの時間を確保できるうえ勤務時間も減らすことができるため、定着率も上がる。顧客においても担当コンサルが離職しないので、安心して同社へ依頼できるという相乗効果が生まれる効果が得られる。
※コンサルティング業務のうち、データ分析やリサーチ業務を中心に行う職を指す。
同社は女性従業員向けに専門コンサル職を設置し、2023年3月期には職種・役割に応じた新たなリーダー像を定義したことでマネージャー8名を輩出し、2023年3月末時点で女性従業員は317名(うち、管理職が27名)になった。2023年9月末には323名となり、女性の従業員比率は40.9%に上った。女性管理職比率は13.0%(管理職は38名)まで上昇しており、3年後の目標数値である20%まで順調に推移している。
(3) シニア社員の活躍
シニア層を採用し、活躍の場を提供することを積極的に推進し、多様な経験のある人材が現場の中心で活躍できる体制を整える。同社のシニア社員は、メーカーなどの経営経験、深い知見と技術知見のある事業会社出身のコンサルタント、金融機関との深い関係を構築している金融機関出身のコンサルタント、金融機関における高度な企画・管理業務経験のあるコーポレート職などが在籍しており、若手従業員の育成やメンタルヘルスケアにも貢献している。2023年9月末時点で、同社には事業会社出身者が12名(2023年3月末時点からは横ばい)、金融機関出身者が25名(2023年3月末時点では23名)の合計37名(2023年3月末から2名増加)が在籍している。年齢層では、55歳未満が3名、55~59歳が9名、60~64歳が17名、65~69歳が6名、70歳以上が2名となっている。事業会社出身のコンサルタントは大手メーカー出身者が多い。各業界に定期的に情報発信し、引き続き今後10年間プロジェクトで活躍できる人材を発掘していく。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 中山博詞)
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山田コンサルティンググループ<4792>は、創業者である山田淳一郎(やまだじゅんいちろう)氏の「個が成長することで組織が成長する」という考えを実践し、「個」にこだわってきた。「個」である人材が成長するために「安心して働ける職場」「チャレンジし続けられる職場(働きがい)」の実現を目指した人材戦略を基本方針としている。社員が、同社の文化や価値観に共鳴し、常に高いレベルの業務や新しい業務に挑戦し、長期にわたり研究や成長を継続できる体制の構築を図っている。3年がかりの計画で2024年3月期に2年目を迎える。
(1) 人材戦略
入社後のサポート研修プログラムを拡充するための「基礎スキル研修・コンテンツの充実」、コンサルタントして生涯にわたり活躍し続けられるよう自己投資を支援する「バージョンアッププログラム」により「チャレンジし続けられる職場」の実現を目指す。
2024年3月期は「バージョンアッププログラム」において、265名のコンサルタントを対象にマネジメントに関する研修に限定することなく全社全体で勉学に取り組んでいる。2023年3月期には、1人当たり取り組み時間平均97.9時間をかけて取り組んだ。大学やプロの講師による研修もあり、自身の能力の整理にもつなげている。これによってテーマもより具体的・実践的になり、社員が自主的かつ継続的に学ぶ環境を支援している。同プログラムの取り組みをより高度にするため、大学教授によるゼミナールの受講を推進し、延べ157名が受講している。
(2) 女性社員の活躍
同社では、約5年の年月のなかで女性従業員比率・定着率を高めることにより、女性の専門コンサル職※が増加し、総合コンサル職の業務負担を減らしてきた。総合コンサル職は若手教育や学び直しの時間を確保できるうえ勤務時間も減らすことができるため、定着率も上がる。顧客においても担当コンサルが離職しないので、安心して同社へ依頼できるという相乗効果が生まれる効果が得られる。
※コンサルティング業務のうち、データ分析やリサーチ業務を中心に行う職を指す。
同社は女性従業員向けに専門コンサル職を設置し、2023年3月期には職種・役割に応じた新たなリーダー像を定義したことでマネージャー8名を輩出し、2023年3月末時点で女性従業員は317名(うち、管理職が27名)になった。2023年9月末には323名となり、女性の従業員比率は40.9%に上った。女性管理職比率は13.0%(管理職は38名)まで上昇しており、3年後の目標数値である20%まで順調に推移している。
(3) シニア社員の活躍
シニア層を採用し、活躍の場を提供することを積極的に推進し、多様な経験のある人材が現場の中心で活躍できる体制を整える。同社のシニア社員は、メーカーなどの経営経験、深い知見と技術知見のある事業会社出身のコンサルタント、金融機関との深い関係を構築している金融機関出身のコンサルタント、金融機関における高度な企画・管理業務経験のあるコーポレート職などが在籍しており、若手従業員の育成やメンタルヘルスケアにも貢献している。2023年9月末時点で、同社には事業会社出身者が12名(2023年3月末時点からは横ばい)、金融機関出身者が25名(2023年3月末時点では23名)の合計37名(2023年3月末から2名増加)が在籍している。年齢層では、55歳未満が3名、55~59歳が9名、60~64歳が17名、65~69歳が6名、70歳以上が2名となっている。事業会社出身のコンサルタントは大手メーカー出身者が多い。各業界に定期的に情報発信し、引き続き今後10年間プロジェクトで活躍できる人材を発掘していく。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 中山博詞)
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