*14:36JST ティアンドエス Research Memo(6):全カテゴリー好調で、2ケタの増収増益(2)
■業績動向
3. 過去の業績推移
(1) 売上高、営業利益、営業利益率の推移
ティアンドエス<4055>の売上高は、2020年11月期に前期比で若干の減少を強いられたものの、それ以降は増収を続けている。また、営業利益は、創業依頼一度も前期割れすることなく右肩上がりで成長していることも特徴だ。
特に着目すべきは、営業利益率の高さである。2017年11月期の7.8%から2022年11月期の19.0%まで、非常に高い水準で推移している。これは、同社が大手顧客から優良単価で案件を受注し、徹底した品質管理で余計なコストを発生させないことによって生み出された結果であり、ここでも同社の強みが発揮されていると弊社は考える。中期の戦略において同社は、先進技術ソリューションカテゴリーを成長分野として位置づけ、同事業の拡大に注力する構えである。こうした流れのなかで、高付加価値創出型のビジネスモデルへの転換を積極的に模索しており、このことが同社の収益性をさらに高めていくものと弊社は見ている。
(2) カテゴリー別売上高の推移
2018年11月期~2022年11月期の売上高の推移を事業カテゴリー別に見ると、同社売上高の大部分を占めるソリューションカテゴリーは、多少の増減はあるものの堅調に推移してきており、同社収益の基盤となってきたことがうかがえる。また、安定した収益源である半導体カテゴリーは右肩上がりで成長している。今後も企業のDX推進を背景に、半導体への需要は底堅く推移することが予想されることから、同社の主要顧客の業績も好調に推移することが想定される。これらのことから半導体カテゴリーは今後も、成長軌道をたどると弊社は考えている。同社が成長分野と位置づけている先進技術ソリューションカテゴリーは、売上高に占める割合は相対的に小さいものの成長率は非常に高い。AI領域での同社特有のビジネスモデルと、それを可能にする優秀な人材・高度な技術の蓄積を考えると、今後のさらなる伸びが期待されるカテゴリーであると弊社は考えている。
なお、2018年11月期~2022年11月期のソリューションカテゴリー、半導体カテゴリー、先進技術ソリューションカテゴリーのCAGRはそれぞれ7.3%、25.7%、37.4%となっており、特に半導体カテゴリーと先進技術ソリューションカテゴリーの成長率が著しい。
4. 財務状況
2022年11月期末の財務状況を見ると、総資産は前期末比294百万円増加の2,281百万円となった。これは主に、流動資産においてファクタリングの対象となる取り引きの増加により未収入金が150百万円、当期純利益の計上等により現金及び預金が130百万円増加した一方で、売掛金が31百万円減少したこと等による。
負債合計は前期末比55百万円増加の547百万円となった。これは主に、流動負債において外注費の増加によって買掛金が30百万円、未払消費税等が11百万円増加した一方で、固定負債において長期預り保証金が8百万円減少したこと等である。純資産合計は、前期末比238百万円増加の1,733百万円となった。これは主に、利益剰余金が当期純利益の計上によって440百万円増加した一方で、配当により30百万円、自己株式処分差損の計上により30百万円減少したこと等による。
同社の財務状況で着目すべきは、無借金経営であることだ。そのため、財務の健全性を示す自己資本比率は76.0%と、非常に高い数字になっている。資金調達の多くを返済義務のない自己資本で賄っているということであり、財務の健全性は高いと言えるだろう。また、現金及び預金が資産合計の61.6%を占め、流動比率も423.7%と高い数値となっており、短期的な資金繰りに関しても、問題のない水準であると弊社は考える。さらに、利益剰余金が負債純資産合計に占める割合が54.5%と高い。これまでの事業活動においてしっかりと利益を出してきたということがうかがえる。
以上のことから、同社の財務状況は非常に健全であり、全く問題がないと弊社は考えている。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 清水陽一郎)
<SI>
3. 過去の業績推移
(1) 売上高、営業利益、営業利益率の推移
ティアンドエス<4055>の売上高は、2020年11月期に前期比で若干の減少を強いられたものの、それ以降は増収を続けている。また、営業利益は、創業依頼一度も前期割れすることなく右肩上がりで成長していることも特徴だ。
特に着目すべきは、営業利益率の高さである。2017年11月期の7.8%から2022年11月期の19.0%まで、非常に高い水準で推移している。これは、同社が大手顧客から優良単価で案件を受注し、徹底した品質管理で余計なコストを発生させないことによって生み出された結果であり、ここでも同社の強みが発揮されていると弊社は考える。中期の戦略において同社は、先進技術ソリューションカテゴリーを成長分野として位置づけ、同事業の拡大に注力する構えである。こうした流れのなかで、高付加価値創出型のビジネスモデルへの転換を積極的に模索しており、このことが同社の収益性をさらに高めていくものと弊社は見ている。
(2) カテゴリー別売上高の推移
2018年11月期~2022年11月期の売上高の推移を事業カテゴリー別に見ると、同社売上高の大部分を占めるソリューションカテゴリーは、多少の増減はあるものの堅調に推移してきており、同社収益の基盤となってきたことがうかがえる。また、安定した収益源である半導体カテゴリーは右肩上がりで成長している。今後も企業のDX推進を背景に、半導体への需要は底堅く推移することが予想されることから、同社の主要顧客の業績も好調に推移することが想定される。これらのことから半導体カテゴリーは今後も、成長軌道をたどると弊社は考えている。同社が成長分野と位置づけている先進技術ソリューションカテゴリーは、売上高に占める割合は相対的に小さいものの成長率は非常に高い。AI領域での同社特有のビジネスモデルと、それを可能にする優秀な人材・高度な技術の蓄積を考えると、今後のさらなる伸びが期待されるカテゴリーであると弊社は考えている。
なお、2018年11月期~2022年11月期のソリューションカテゴリー、半導体カテゴリー、先進技術ソリューションカテゴリーのCAGRはそれぞれ7.3%、25.7%、37.4%となっており、特に半導体カテゴリーと先進技術ソリューションカテゴリーの成長率が著しい。
4. 財務状況
2022年11月期末の財務状況を見ると、総資産は前期末比294百万円増加の2,281百万円となった。これは主に、流動資産においてファクタリングの対象となる取り引きの増加により未収入金が150百万円、当期純利益の計上等により現金及び預金が130百万円増加した一方で、売掛金が31百万円減少したこと等による。
負債合計は前期末比55百万円増加の547百万円となった。これは主に、流動負債において外注費の増加によって買掛金が30百万円、未払消費税等が11百万円増加した一方で、固定負債において長期預り保証金が8百万円減少したこと等である。純資産合計は、前期末比238百万円増加の1,733百万円となった。これは主に、利益剰余金が当期純利益の計上によって440百万円増加した一方で、配当により30百万円、自己株式処分差損の計上により30百万円減少したこと等による。
同社の財務状況で着目すべきは、無借金経営であることだ。そのため、財務の健全性を示す自己資本比率は76.0%と、非常に高い数字になっている。資金調達の多くを返済義務のない自己資本で賄っているということであり、財務の健全性は高いと言えるだろう。また、現金及び預金が資産合計の61.6%を占め、流動比率も423.7%と高い数値となっており、短期的な資金繰りに関しても、問題のない水準であると弊社は考える。さらに、利益剰余金が負債純資産合計に占める割合が54.5%と高い。これまでの事業活動においてしっかりと利益を出してきたということがうかがえる。
以上のことから、同社の財務状況は非常に健全であり、全く問題がないと弊社は考えている。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 清水陽一郎)
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