前日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―

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最新投稿日時:2023/02/08 05:30 - 「前日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―」(株探)

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前日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―

配信元:株探
投稿:2023/02/08 05:30

ビープラッツ <4381>  1,465円 (+300円、+25.8%) ストップ高

 ビープラッツ <4381> [東証G]がストップ高。同社は継続課金を行うサブスクリプションのプラットフォームを提供するが、月額固定収入の顧客基盤が安定的に拡大する中で、足もとの業績も急改善傾向にある。そうしたなか、6日取引終了後にソフトバンク <9434> [東証P]の子会社でIT関連製品の製造販売を手掛けるSB C&Sと合弁会社の組成を前提に業務提携に関する契約締結を発表した。今後の業容拡大に向けた期待が高まるなか、これを材料視する買いを呼び込んだ。

免疫生物研 <4570>  407円 (+80円、+24.5%) ストップ高

 免疫生物研究所 <4570> [東証G]がストップ高。研究用試薬の開発販売を行うバイオベンチャーで抗体作製技術に強みを有する。6日取引終了後、23年3月期第3四半期(22年4-12月)決算を発表したが、営業損益が1800万円の黒字と赤字脱却を果たした。23年3月期はわずかながら10期ぶりの営業黒字転換を見込んでいたが、第3四半期時点で通期計画を超過した。これを手掛かりに上値を見込んだ投資資金が流入した。株価は上値抵抗ラインとなっていた13週移動平均線を一気に上抜きトレンド転換を示唆している。

岩崎電 <6924>  2,896円 (+500円、+20.9%) ストップ高

 岩崎電気 <6924> [東証P]がストップ高。6日の取引終了後、MBOの一環として米投資ファンドであるカーライル系のコスモホールディングス(東京都千代田区)が、同社株の非公開化を目指してTOBを実施すると発表しており、TOB価格4460円にサヤ寄せする格好となった。株式を非公開化しカーライルの経営資源を活用することで、短期業績にとらわれることなく各事業における先行投資を実施し、企業価値向上を実現することが狙い。買付予定数は735万1391株(下限490万900株、上限設定なし)で、買付期間は2月7日から3月22日まで。TOB成立後、岩崎電は所定の手続きを経て上場廃止となる予定で、この発表を受けて東京証券取引所は同社株式を2月6日付で監理銘柄(確認中)に指定している。

日ケミコン <6997>  1,955円 (+283円、+16.9%)

 東証プライムの上昇率2位。日本ケミコン <6997> [東証P]が急反騰。同社は6日取引終了後、23年3月期通期の連結業績予想修正を発表。営業利益の見通しを従来の93億円から115億円(前期比30.7%増)に引き上げたことが好感されたようだ。売上高予想も1550億円から1600億円(同14.0%増)に上方修正。高付加価値品の拡販や販売価格の是正、構造改革の諸施策実行による生産性の向上により収益性の改善を図っていることが主な要因だとしている。

F&LC <3563>  3,280円 (+284円、+9.5%)

 東証プライムの上昇率4位。FOOD & LIFE COMPANIES <3563> [東証P]が3日続急伸、上値追いを継続した。7日昼ごろに発表した10-12月期決算は、最終利益が前年同期比80.2%減の6億7100万円と大幅減益で着地した。ただ、四半期ベースでみると3期ぶりに黒字転換を果たしており、円安や資源高の一服を背景に業績が底打ちしたとの期待感から買われたようだ。売上高は同5.0%減の680億400万円だった。円安などに伴う各種コスト増や価格改定などの影響で国内事業が落ち込み、全体業績に響いた。一方、海外事業が好調だったほか、京樽事業は収益が大きく改善した。なお、23年9月期通期の増収増益見通しは据え置いている。

デサント <8114>  3,945円 (+325円、+9.0%)

 東証プライムの上昇率6位。デサント <8114> [東証P]が続急伸、一時400円を超える上昇で一気に4000円大台に乗せる場面があった。同社株が4000円台を回復したのは昨年1月中旬以来で約1年ぶりとなる。在庫適正化を背景とした値引き販売の減少に伴い収益の回復歩調が鮮明となっている。6日取引終了後に23年3月期第3四半期(22年4-12月)の決算を発表、経常利益は前年同期比79%増の104億4500万円と大幅な伸びを達成した。好業績を背景に株主還元も強化し、今期の年間配当は従来計画に12円増額し40円とすることを発表しており、これも株高を後押ししている。なお、通期経常利益見通しは前期比63%増の123億円を予想しており、これは16年3月期に達成した110億5300万円を上回り7期ぶり過去最高利益更新となる見通し。

ヤマトHD <9064>  2,440円 (+183円、+8.1%)

 東証プライムの上昇率7位。ヤマトホールディングス <9064> [東証P]が3日続急伸。6日の取引終了後に子会社ヤマト運輸が、宅急便などの運賃を4月3日から平均で約10%値上げすると発表したことが好感された。資源・エネルギー価格や原材料価格の上昇に伴うインフレ傾向に加え、労働力減少による賃金や時給単価の上昇などのコスト増を吸収することが難しくなったと判断したためで、宅急便、宅急便コンパクト、EAZY、国際宅急便などを値上げするとしている。同時に23年3月期の連結業績予想について、売上高を1兆8350億円から1兆8090億円(前期比0.9%増)へ、営業利益を750億円から610億円(同21.0%減)へ下方修正した。足もとの厳しい事業環境や弱含む需要動向などを考慮したほか、時給単価や燃料単価、電気代などの上昇が利益を圧迫する。また、EC物流ネットワークと既存ネットワークにおける輸配送オペレーションの適正化を進めるための費用が増加していることも響く。なお、繰延税金資産や法人税等調整額の計上を見込んでいることから、純利益は450億円(同19.6%減)の従来見通しを据え置いている。同時に発表した第3四半期累計(22年4-12月)決算は、売上高1兆3959億円(前年同期比1.7%増)、営業利益664億円(同16.1%減)、純利益390億8700万円(同18.2%減)だった。国内消費の低迷などを背景に保守的に見ていた需要の想定を下回ったものの、法人顧客に対する価値提供の取り組みが進展したことが寄与し増収を確保したが、人件費や燃料費などの上昇が重荷となった。

東計電算 <4746>  5,750円 (+370円、+6.9%)

 東計電算 <4746> [東証S]が続急伸。6日の取引終了後に発表した23年12月期連結業績予想で売上高189億7200万円(前期比7.8%増)、営業利益49億2900万円(同8.5%増)、純利益38億3600万円(同12.5%増)と3期連続増益で営業最高益更新を見込むことが好感された。引き続き情報システム資産を活用した商品ライセンス販売に注力し、情報処理・ソフトウェア開発業務の伸長を見込む。なお、22年12月期決算は、売上高176億500万円(前の期比4.9%増)、営業利益45億4100万円(同21.3%増)、純利益34億900万円(同13.3%増)だった。

JSR <4185>  3,105円 (+190円、+6.5%)

 JSR <4185> [東証P]が続急伸。6日の取引終了後、23年3月期の連結業績予想について、売上高を4205億円から4110億円(前期比20.5%増)へ、営業利益を560億円から345億円(同21.2%減)へ、純利益を435億円から240億円(同35.7%減)へ下方修正したが、アク抜け感から買われたようだ。主な需要業界である半導体市場の大幅な減速やディスプレー市場における需要回復の遅れが見込まれていることに加えて、ロシアによるウクライナへの軍事侵攻を契機とする原油価格の高騰により原料代や輸送費の高騰の影響を考慮した。前回の修正でCMOS、後工程、一部メモリー市況の悪化による需要減を織り込んだものの、業界全体で11月以降需要が悪化したとしている。なお、同時に発表した第3四半期累計(22年4-12月)決算は、売上高3129億5600万円(前年同期比22.0%増)、営業利益322億2800万円(同23.5%減)、純利益196億1900万円(同44.5%減)だった。

ロジスネクス <7105>  787円 (+47円、+6.4%)

 三菱ロジスネクスト <7105> [東証S]が6日続急伸。7日午後1時30分ごろに発表した第3四半期累計(22年4-12月)連結決算が、売上高4409億5800万円(前年同期比30.9%増)、営業利益76億2400万円(同2.6倍)、純利益28億8100万円(同8.3倍)と大幅増収増益となったことが好感された。年度前半の部品欠品のための出荷不足により国内事業は苦戦したが、米州や欧州を中心とした販売台数の増加に加えて為替の円安影響が追い風となり、海外事業が好調に推移した。特に米州では、販売子会社のレンタル事業の好調や価格改定効果が利益を押し上げた。なお、23年3月期通期業績予想は、売上高6100億円(前期比31.1%増)、営業利益115億円(同3.2倍)、純利益35億円(同4.9倍)の従来見通しを据え置いている。

山梨銀 <8360>  1,268円 (+66円、+5.5%)

 山梨中央銀行 <8360> [東証P]が急反発。同社は2月6日大引け後に決算を発表、23年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結経常利益は前年同期比35.9%増の68.2億円に拡大し、通期計画の65億円に対する進捗率が104.9%とすでに上回ったことで好感されたようだ。

三菱食品 <7451>  3,275円 (+155円、+5.0%)

 三菱食品 <7451> [東証S]が続急伸。6日の取引終了後、23年3月期通期の営業利益予想を199億円から230億円(前期比20.8%増)へ引き上げると発表。あわせて年間配当を90円から110円(前期80円)に増額することを明らかにし、これらを好感した買いが入った。採算管理強化による利益率の改善や業務用取引の復調、企業買収が寄与する見込み。家庭内食品需要の落ち込みによる影響があるため、売上高見通しは従来予想の1兆9900億円(同1.8%増)を据え置いた。同時に発表した22年4-12月期決算は、売上高が1兆5256億円(前年同期比0.3%減)、営業利益が192億5000万円(同30.4%増)だった。

■日立造 <7004>  883円 (+41円、+4.9%)

 日立造船 <7004> [東証P]が大幅高で3日続伸。6日の取引終了後、23年3月期第3四半期累計(22年4-12月)の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想を見直し、最終利益の見通しを100億円から120億円(前期比51.9%増)に上方修正した。これが好感されたようだ。特別利益に固定資産の売却益を計上したことに加え、連結子会社のオーナミの発行済み株式の66.6%について、センコーグループホールディングス <9069> [東証P]に譲渡することに伴う関係会社株式売却益の計上も利益の押し上げ要因となる。売上高と営業利益、経常利益の見通しは据え置いた。

東芝テック <6588>  3,765円 (+165円、+4.6%)

 東芝テック <6588> [東証P]が大幅続伸。6日の取引終了後、23年3月期の連結業績予想について、経常利益を100億円から115億円(前期比12.8%増)へ上方修正したことが好感された。リテールソリューション事業で海外顧客の投資抑制傾向や為替影響などがあり、売上高は5200億円から5100億円(同14.5%増)へ下方修正したが、ワークプレースソリューション事業で国際貨物輸送の改善が見込まれることに加えて、為替差損の改善が見込まれることから経常利益は上方修正した。なお、同時に発表した第3四半期累計(22年4-12月)連結決算は、売上高3744億7000万円(前年同期比14.0%増)、経常利益99億3700万円(同23.0%増)だった。

コーセー <4922>  15,000円 (+650円、+4.5%)

 コーセー <4922> [東証P]が大幅続伸。6日の取引終了後、集計中の22年12月期連結業績について、売上高が2830億円から2891億円へ、営業利益が165億円から221億円へ、純利益が165億円から187億円へ上振れて着地したようだと発表したことが好感された。前の期に決算期を変更したのに伴い前の期との比較はないものの、日本の百貨店と化粧品専門店が引き続き好調に推移したことにより市場全体が回復基調にあることや、タルトのホリデー商戦が好調に推移したことが売上高・利益を押し上げた。また、全社的なコストコントロールを推進したことも寄与した。

ニチアス <5393>  2,521円 (+93円、+3.8%)

 ニチアス <5393> [東証P]が大幅続伸。6日の取引終了後、23年3月期の連結業績予想について、売上高を2350億円から2375億円(前期比9.8%増)へ、営業利益を270億円から295億円(同12.3%増)へ上方修正したことが好感された。第3四半期累計(22年4-12月)業績で、 半導体製造装置向け製品の需要が高水準で推移した高機能製品部門を中心に全社の業績が堅調に推移し、想定を上回ったことが要因としている。なお、純利益は為替差益の減少が見込まれるため、222億円(同0.7%増)の従来見通しを据え置いている。同時に発表した第3四半期累計決算は、売上高1763億1500万円(前年同期比10.3%増)、営業利益217億500万円(同8.1%増)、純利益173億9700万円(同8.9%増)だった。

大ガス <9532>  2,147円 (+72円、+3.5%)

 大阪ガス <9532> [東証P]が大幅続伸。6日の取引終了後、23年3月期第3四半期累計(22年4-12月)の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想を見直した。最終利益の見通しを360億円(前期比72.4%減)に見直した。これまでの予想の290億円から上振れする見通しとなったことを好感した買いが集まったようだ。売上高の見通しは2兆2500億円から2兆2750億円(同43.0%増)に小幅に上方修正した。原料費調整制度をもとにしたガス販売単価の上昇が売上高を押し上げる。政策保有株式の売却による特別利益の計上もあって、最終利益予想を増額した。フリーポートLNGプロジェクトでの火災に関する費用と損失の拡大を見込むものの、長期契約LNGの競争力向上や、タイムラグによる減益の縮小などが補って、営業利益と経常利益の見通しは据え置いた。

三菱UFJ <8306>  938.1円 (+29.1円、+3.2%)

 三菱UFJフィナンシャル・グループ <8306> [東証P]が大幅高で6日ぶりに反発。その他、三井住友フィナンシャルグループ <8316> [東証P]、みずほフィナンシャルグループ <8411> [東証P]といった大手銀行株が高かった。ニューヨーク債券市場で6日、10年債利回りは前週末に比べ0.12%高い3.64%で取引を終えた。前週末3日に発表された米1月雇用統計や同ISM非製造業指数が堅調だったことから、米利上げ停止に対する期待が後退し、米長期金利が上昇した。この金利上昇に伴う利ザヤ拡大期待から三菱UFJなどが堅調な値動きとなった。

東京精 <7729>  4,615円 (+130円、+2.9%)

 東京精密 <7729> [東証P]が3日ぶりに反発。6日の取引終了後に発表した第3四半期累計(22年4-12月)連結決算が、売上高1031億1400万円(前年同期比11.3%増)、営業利益231億3300万円(同20.6%増)、純利益152億4600万円(同6.2%増)と大幅増益となり、売上高・利益ともに第3四半期累計として過去最高を更新したことが好感された。半導体製造装置部門で、民生エレクトロニクス製品需要の減少によるメモリデバイスやディスプレードライバ、電子部品向けの装置需要の減速傾向が続き、受注高は減少したものの、SiC(炭化ケイ素)などのパワー半導体向け需要、ウエハー増産向け需要が堅調に推移した。また、これまで手控えられてきた設備更新再開の動きが出始めたことから、計測機器部門が緩やかに回復に向かったことも寄与した。なお、23年3月期通期業績予想は、売上高1450億円(前期比10.9%増)、営業利益300億円(同5.9%増)、純利益220億円(同3.2%増)の従来見通しを据え置ている。同時に、上限を70万株(発行済み株数の1.72%)、または25億円を上限とする自社株買いを実施すると発表しており、これも好材料視された。取得期間は2月7日から4月30日までで、株主還元の充実及び資本効率の向上を図ることが目的という。

シミックHD <2309>  1,725円 (+43円、+2.6%)

 シミックホールディングス <2309> [東証P]が4日ぶりに反発。6日の取引終了後、保有する非上場有価証券1銘柄を売却することに伴い、23年9月期第2四半期に投資有価証券売却益33億円(見込み)を特別利益として計上すると発表しており、これが好感された。なお、通期業績予想に与える影響は他の要因も含め精査中としている。

オリックス <8591>  2,333.5円 (+56円、+2.5%)

 オリックス <8591> [東証P]が3日続伸。6日の取引終了後に発表した23年3月期第3四半期累計(22年4-12月)の連結決算は、営業収益が前年同期比6.8%増の1兆9948億4400万円、純利益が前年同期と比べ微増の2113億8800万円だった。純利益の通期計画に対する進捗率は約85%に上るなど、順調な結果となったことを評価した買いが集まったようだ。航空機リースなどを手掛ける輸送機器や不動産運営、空港コンセッションなどがコロナ禍後の経済活動の正常化を追い風に増益トレンドを継続した。米地熱大手や国内貴金属リサイクル大手など投資先の一部売却も利益の押し上げに寄与した。

京王 <9008>  4,800円 (+105円、+2.2%)

 京王電鉄 <9008> [東証P]が続伸。同社は6日取引終了後、23年3月期連結業績予想の増額修正を発表したことが好感された。売上高にあたる営業収益は3396億円から3406億円(前期比13.6%増)に見直したほか、純利益は64億円から94億円(同68.3%増)に上方修正した。水際対策の緩和による訪日外国人旅行客の増加や全国旅行支援の影響が想定以上に大きく、主にホテル業で宿泊需要が急回復していることに加え助成金収入などが寄与する見通しだ。

資生堂 <4911>  6,623円 (+136円、+2.1%)

 資生堂 <4911> [東証P]が続伸。6日の取引終了後、集計中の22年12月期連結業績について、純利益が255億円から340億円(前の期比27.5%減)へ上振れて着地したようだと発表したことが好感された。中国及び日本で想定を下回ったことから、売上高は1兆700億円から1兆670億円(同5.6%増)へやや下振れたものの、各地域での積極的なマーケティング活動や緩急のある費用コントロール、構造改革効果や為替影響などが寄与し、利益は上振れて着地したという。

※7日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース
配信元: 株探

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