三洋化成 Research Memo(5):2022年3月期第2四半期累計業績は全般的に好調に推移し、大幅増収増益

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最新投稿日時:2021/12/23 15:35 - 「三洋化成 Research Memo(5):2022年3月期第2四半期累計業績は全般的に好調に推移し、大幅増収増益」(フィスコ)

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三洋化成 Research Memo(5):2022年3月期第2四半期累計業績は全般的に好調に推移し、大幅増収増益

配信元:フィスコ
投稿:2021/12/23 15:35
■業績動向

1. 2022年3月期第2四半期累計業績の概要
三洋化成工業<4471>の2022年3月期第2四半期累計の連結業績については、売上高が前年同期比17.6%増の77,519百万円、営業利益が同28.7%増の5,918百万円、経常利益が同56.9%増の6,861百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益が同89.6%増の4,418百万円となった。一方、期初予想比では売上高94.5%、営業利益98.6%と若干未達となったものの、経常利益114.4%、親会社株主に帰属する四半期純利益110.5%と計画を上回って着地した。需要の回復や原材料価格高騰に伴う製品価格改定のほか、利益面では商品構成の良化等が寄与し、増収増益で着地した。

売上総利益は前年同期比15.1%増加したが、売上総利益率は同0.5ポイント低下し22.1%となった。販管費は同9.0%増加したが、販管費率は同1.2ポイント低下し14.4%となった。営業利益の増減要因分析では、増加要因としては数量・商品構成効果で26.4億円、減少要因として固定費増加で12.2億円であった。原材料価格高騰により46.9億円減少したものの、製品価格改定で43.1億円増加したことでカバーし、製品・原料売買バランスは差引3.0億円(為替効果0.8億円を含む)の減益要因にとどまった。なお、設備投資額(検収ベース)は同3億円減の39億円、減価償却費は前年同期と同額の46億円であった。

2. セグメント別動向
セグメント別の業績は以下のとおりである。

生活・健康産業関連分野の売上高は前年同期比0.9%増の26,017百万円、営業利益は同64.5%減の546百万円となった。生活産業関連分野は、ポリエチレングリコールが国内外ともに売上を伸ばしたほか、製紙関連薬剤が回復したことにより、売上高は大幅に増加した。一方、健康産業関連分野は、高吸水性樹脂が主力の中国市場で顧客側の急激な在庫調整により一時的に販売が落ち込んだ。ただし下期は回復を見込んでいる。

石油・輸送機産業関連分野の売上高は前年同期比27.9%増の20,273百万円、営業利益は同65.2%増の1,835百万円となった。自動車内装表皮材用ウレタンビーズの販売は横ばいとなったものの、自動車シートなどに使われるポリウレタンフォーム用原料や潤滑油添加剤「アクルーブ」が好調に推移した。

プラスチック・繊維産業関連分野の売上高は前年同期比34.3%増の12,749百万円、営業利益は同86.1%増の1,841百万円となった。プラスチック産業関連分野は、主力の永久帯電防止剤が引き続き好調に推移したことに加え、塗料コーティング用薬剤・添加剤、塗料用バインダーとして使われる樹脂改質剤も海外向け需要が回復し、売上高は大幅に増加した。繊維産業関連分野は、炭素繊維用薬剤が売上を伸ばしたほか、自動車に使われる合成皮革・弾性繊維用ウレタン樹脂、タイヤコード糸等の製造時に使用される油剤の販売が好調に推移し、売上高は大幅に増加した。

情報・電気電子産業関連分野の売上高は前年同期比20.7%増の9,892百万円、営業利益は同73.5%増の991百万円となった。情報産業関連分野は、重合トナー用ポリエステルビーズの販売が横ばいとなったものの、粉砕トナー用バインダーの販売が好調に推移し、売上高は大幅に増加した。電気電子産業関連分野は、ディスプレイ用樹脂の販売が大幅に増加し、売上高は好調に推移した。

環境・住設産業関連分野他の売上高は前年同期比29.9%増の8,586百万円、営業利益は同81.8%増の703百万円となった。環境産業関連分野は、高分子凝集剤用カチオンモノマーが売上を伸ばし、売上高は好調に推移した。住設産業関連分野は、国内外の需要が回復し、建築シーラント用原料及び家具・断熱材に使用されるポリウレタンフォーム用原料の販売がともに好調に推移し、売上高は大幅に増加した。


財務の健全性は良好

3. 財務状況
2022年3月期第2四半期末の資産合計は前期末比1,961百万円増加して197,684百万円となった。受取手形及び売掛金・電子記録債権、商品及び製品、半製品、原材料及び貯蔵品が増加した。負債合計は同356百万円減少して52,415百万円となった。買掛金・電子記録債務が増加した一方で長短借入金が減少した。純資産合計は親会社株主に帰属する四半期純利益の積み上げにより同2,317百万円増加して145,269百万円となった。この結果、自己資本比率は同0.5ポイント上昇して72.3%となった。特に課題は見当たらず、財務の健全性は良好と言えるだろう。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 水田雅展)


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配信元: フィスコ

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