ウェルネスブランド「GREEN SPOON」がLetroを導入開始、専任コンサルタントの導入サポートにより、導入わずか2週間でCVR1.5倍を実現

　SaaSとデジタル人材で企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社（東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO：中村壮秀、証券コード：6081）は、株式会社Greenspoon（東京都渋谷区、代表取締役CEO：田邊 友則、以下GREEN SPOON）に対し、当社のダイレクトマーケティング特化型UGC活用ソリューション「Letro（レトロ）」の提供を開始しました。同社では、新規顧客獲得向けのLP上にLetroを活用したことで、導入わずか2週間でCVR1.5倍を実現しました。

サービス詳細ページ：https://service.aainc.co.jp/product/Letro/

　GREEN SPOONは、野菜を簡単に、楽しく摂れるサブスクリプションサービスです。パーソナルテストによって、ひとりひとりのカラダや生活習慣に必要な栄養素を特定し、最適な野菜やフルーツ、ゴロゴロ食材をスムージー、スープ、ホットサラダにしてお届けしています。2020年3月からサービスを開始し、2021年10月には、累計販売個数が65万個を突破しました。




↓↓Letro活用↓↓





Letro導入の背景

　GREEN SPOONでは、更なる新規顧客獲得のためにデジタル広告への投資を拡大していく戦略を掲げています。しかしながら、EC事業に新規参入する企業の急増や広告単価の高騰から、従来のような広告の大量出稿だけでは新規顧客の獲得が難しくなる中で、UGCを活用してCVRを維持・向上させられないかと考えていました。

　そこで、以前より購入の意思決定において重要であると注目していたUGCの活用に着手。昨今、D2C業界では、サイト上に掲載するUGCの効果検証と改善を繰り返し行うことによって、売上成果向上につなげる実績が相次いでいることから、GREEN SPOONでもUGCを活用する施策への新規投資を決断。成果を向上させるために「UGCの生成・活用・効果測定・改善」のサイクルを継続的に回せるだけでなく、最短でKPIの改善を実現する経験・実績豊富な専任コンサルタントと共に売上成果を最大化することを目指し、Letro導入へと至りました。


導入わずか2週間でCVR1.5倍を実現、スピーディーに売上成果向上に貢献

　GREEN SPOONの新規顧客獲得向けLPにLetroを活用したUGCの掲載を開始しました。野菜スープ用の新規顧客獲得向けLPにおいて、UGC掲載後のパフォーマンスをもとにUGCの表示位置やデザインなどをスピーディーに改善することによって、わずか2週間でCVR1.5倍を実現。食品領域におけるUGC活用に精通した専任コンサルタントのサポートにより、検討層に対して自然な形で商品購買の後押しとなる最適なUGC表示が可能に。最短でのKPI改善が実現されました。


　「Letro」では、今後もあらゆるマーケティング施策において"ユーザーファースト"なクリエイティブを実現するべく機能の開発・拡充に努め、企業のマーケティング成果向上に貢献してまいります。

【ダイレクトマーケティング特化型UGC活用ソリューション「Letro」とは】
「Letro」は、企業のダイレクトマーケティング施策へのUGC活用を支援することで、売上成果向上につながる国内No.1「UGC活用ツール」（※1）です。食品や化粧品の大手通販メーカーをはじめとする多数企業の売上成果向上を実現しており、化粧品通販売上高ランキングトップ25社のうち半数以上の企業でLetroが利用されるなど、高い評価を得ています。

※1 株式会社ショッパーズアイ調べ（2020.12.8～10） 調査対象：（1）通販事業運営企業278名（2）マーケティング/販促/デジタル販促/広告部門所属791名

＜アライドアーキテクツ株式会社　会社概要＞




＜アライドアーキテクツ・グループとは＞
アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSやSNS活用、デジタル人材（※2）などによって企業のマーケティングDX（※3）を支援しています。

※2 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材（SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等）を指します。
※3　マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材※によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。

＊ 本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。