日東精工、トレックスセミ、毎コムネットなど

<8908>　毎コムネット　747　+35大幅反発。前日に業績予想の上方修正を発表している。営業利益は従来予想の12.3億円から15億円、前期比33.6％減に引き上げている。不動産マネジメント、エネルギーマネジメント、人材ソリューション事業などが計画を上振れているもよう。第3四半期累計では0.4億円、前年同期比96.7％減という低水準であったため、足元で想定以上に収益性が回復していると捉えられている。

<6238>　フリュー　1316　+39大幅続伸。前日に5月の月次動向を発表している。5月売上高は26.7億円で前年同月比82.5％増、前月の同86.9％増に続いて高水準の伸びとなっている。主力のキャラクタ・マーチンダイジング事業が大きく拡大してけん引する形になっている。人気アニメ
「呪術廻戦」プライズアイテムを今年から相次ぎ投入しており、販売の好調に寄与しているものとみられる。

<6616>　トレックスセミ　2763　+281急伸。出資先企業のノベルクリスタルテクノロジーが次世代半導体材料である酸化ガリウムのミリウエハー量産に世界で初めて成功したと伝わったことで、タムラ製作所が前日から急伸している。同社も20年6月にノベルクリスタルテクノロジーの第三者割当増資を引き受けており、連想感が強まる展開になっている。

<5957>　日東精工　593　+45大幅反発。東海東京証券では投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に、目標株価も640円から680円に引き上げた。業績予想の上方修正が格上げの背景、21年12月期営業利益は会社計画24億円を上回る28.1億円、前期比2.2倍の水準に増額。
自動車やゲーム機向けの特殊ねじの受注回復に加え、パソコンなど電機・電子部品向け特殊ねじの需要も増加、ファスナー事業が好調に推移すると見込んでいる。

<6905>　コーセル　1114　-45大幅反落。前日に21年5月期業績予想の修正を発表。営業利益は従来の24.2億円から30.2億円に上方修正、一方、純利益は固定資産の減損計上によって従来の17億円から10.8億円に引き下げた。売上上振れに加えて、経費の節減活動や支出の先送りなどが営業益上振れの背景。ただ、第3四半期までの状況から営業益上振れは想定線、目先の出尽くし感や純利益の下方修正がマイナス視された。

<9726>　KNTCT　1366　-20続落。前日に東京証券取引所では、同社株が上場廃止にかかる猶予期間に入ったと発表している。21年3月期に債務超過状態となったことが背景。猶予期間は21年4月1日から23年3月31日までの2年間。決算発表で債務超過に転じていることはすでに明らかになっており、第三者割当増資による債務超過の解消を見込んでいることも発表しているが、あらためて先行き警戒感が先行する動きになっている。

<4188>　三菱ケミHD　925.4　+18.0続伸で一時年初来高値更新。前日にスモールミーティングが開催されたもよう。新社長に就任したギルソン氏は、同社は成長性や収益性が低く、投資家が満足できるパフォーマンスが達成できていないことが課題とし、ポートフォリオ改革などの施策で収益率を引き上げたいとしている。税前利益率を2-3年で少なくとも10％以上にする必要があると捉えているもよう。野村證券では、企業改革の可能性を確認できたとしている。

<5741>　UACJ　2828　+86大幅反発。SMBC日興証券では投資判断を「2」から「1」に格上げ、目標株価も3000円から3500円に引き上げている。アルミ板市場と同社の収益構造は過去とは大きく変化、海外事業が収穫期入りするほか、飲料缶向けの需要増加でアルミ板の需給がひっ迫、国内も構造改革効果で復調する見通しとしている。22年3月期経常利益は142億円から192億円に修正しているもよう。

<8750>　第一生命HD　2243.0　+55.5大幅続伸。米FRBでは前日に終了したFOMCで、2023年中にゼロ金利政策を解除する方針を示し、これまで24年以降としていた利上げ時期の想定が前倒しされる形になっている。FOMCを受けて早期利上げ観測が高まり、米10年債利回りは前日比0.08％上昇の1.57％にまで水準を切り上げている。保険セクターの中でも国債利回りとの連動性が高いとされる同社には買い材料と捉えられる形に。

<6920>　レーザーテック　21670　+460急反発。前日まで開催されていたFOMCでは、2023年までに2回の利上げの可能性が示唆されるなどタカ派的な内容となった。これを受けて米長期債利回りも1.5％台後半にまで上昇した。結果発表を受け米国株も下落したが、より警戒されていたナスダックなどは売り一巡後に下げ渋っており、あく抜け感なども感じられた。グロース株の代表銘柄と位置付けられる同社などにも、ネガティブな反応は限定的にとどまった。

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