東日本の水不足深刻化、対策関連銘柄に出番

主要ダム貯水率が平年の半分程度

　日本列島は梅雨入りしているものの、まとまった雨は降らず、首都圏の水がめとなる主要ダム貯水率が平年の半分程度と深刻な状況となっている。国土交通省関東地方整備局によると、首都圏に水を供給する利根川水系の１２日正午の現在貯水率は８つのダムのうち最も多くの水をためることができる矢木沢ダムで１０．４％、最も規模の小さい薗原ダムで１４．３％、同水系８つのダムを合わせた貯水率でも３８．２％にとどまっている。さらに、群馬県や栃木県を流れる渡良瀬川では１１日午前９時から、１０％の取水制限が始まり、梅雨の時期としては異例の事態となっている。

　梅雨のはしりで雨の量がまとまった九州～四国とは対照的に、北陸や甲信、関東北部などでは平年よりも少なくっていることが背景にある。さらに今年の夏は、観測史上最も暑かった２０１０年と海や大気の状況が似ていることから、猛暑になる可能性も浮上しており、水不足に拍車が掛かる可能性もある。

　こうした渇水状態が予想されるなかで、まず注目されるのがミネラルウォーター関連の銘柄だ。最近では事業所向けに加えて一般家庭用の宅配水の需要も拡大を続けている。ウォーターダイレクト＜2588＞は、富士山天然水の製造販売を手掛け、ボトル回収不要なワンウェー方式で家庭への浸透を図っている。その一方で、光通信＜9435＞傘下で法人開拓も進めている。さらに、神奈川県地盤のＬＰガス事業者トーエル＜3361＞は、ボトルウォーター事業も手掛けており、売上構成比率は２３％と順調な拡大をみせている。オフィス向けコーヒー大手のダイオーズ＜4653＞は、事業所向けのミネラルウォーターサービスも展開している。

　ミネラルウォーターメーカーでは、「サントリー天然水」、「ペリエ」のサントリー食品インターナショナル＜2587＞、「ボルヴィック」を販売するキリンホールディングス＜2503＞、「エビアン」を扱う伊藤園＜2593＞、「クリスタルガイザー」を手掛ける大塚ホールディングス＜4578＞が主力。このほかに、家庭用雨水タンクを手掛けるタキロン＜4215＞や、日本興業＜5279＞にも注目だ。