再来期の営業利益は「今期の６倍目標」
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※12月24日 追記
今週に入ってから、日足一目均衡表の雲上限を下支えに下値がしっかり拾われている動きがみられており、タイミングが整い次第、一気に上値を取って来る可能性が高まってきた。 また、本日付けの日経新聞でも同社のハイレゾ音源に対応した中級・高級ヘッドホンの受託生産や、部品販売が取り上げられ注目されていることも、上値追いの追い風となろう。
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■今回の注目銘柄■
・オンキヨー(6628)
ＡＶ業界の再編が進む中で、パイオニアの事業を譲り受けて拡大を目指す、言わば再編の「台風の目」とも言えるオンキヨー（6628）に注目したい。
先日、デザイン家電を手掛ける「Amadana」からレコードプレイヤーが発売されたというニュースが報じられた。
この時代にレコード？と思われる方もいるかもしれないが、ＣＤが登場して数十年が経ち、デジタル音源しか聞いたことがない若者にとってはレコードプレイヤーから流れるアナログ音源はとても新鮮で、レコードの生産枚数も年々増加の一途を辿っているという。
その一方で、ＣＤによる音源からさらに音質を高めた「ハイレゾ音源」が脚光を集めている。音楽を聞く人々の嗜好はアナログ回帰をする人がある一方でハイクオリティの音源を求める人がいるというように、二極化していく場面と言えるのではないだろうか。
オンキヨーはハイレゾ音源に早くから強みを持ち、音源の配信サイトを立ち上げるなどその普及を推し進めてきた。
また、ハイレゾに対応したミュージックプレイヤーやヘッドホン等周辺機器を今秋新たに市場に投入し、特にミュージックプレイヤーにおいては「75000円と非常に高額であるにも関わらず、売り切れている」店舗もあるとのこと。
こうした新たな時代の潮流に加え、特に注目すべき点はパイオニア(6773)から事業の一部を譲り受けた点である。
これに伴い、前期売上高355億円から今期は650億円と大きく膨らむ予想で、統合した製品群を製品群の生産拠点を集約することで効率性を高め、原材料調達を一括で行うことで購買力を高めてコストダウンを行う。
更に、先述のハイレゾ関連機器販売・ＯＥＭ供給・業務用音響機器などへ裾野を広げていくことで、再来期2018年3月期に売上高1000億円、営業利益50億円と「今期の６倍の営業増益」を目指すとしている。
これに伴う一株利益の見込みは40円ほどという驚異的な数字となり、先週終値131円から見ればＰＥＲは3.2倍と非常に割安感が強いと言えよう。
2018年3月期と言えば、あと1年3ヶ月余りで始まる事業年度。再来期業績を株価が織り込むのはまだまだ先、とみるよりも超割安で保有可能な現時点で先回りをし押さえておくべきではないだろうか。今後の動向に注目したい。
本村
※12月24日 追記
今週に入ってから、日足一目均衡表の雲上限を下支えに下値がしっかり拾われている動きがみられており、タイミングが整い次第、一気に上値を取って来る可能性が高まってきた。 また、本日付けの日経新聞でも同社のハイレゾ音源に対応した中級・高級ヘッドホンの受託生産や、部品販売が取り上げられ注目されていることも、上値追いの追い風となろう。
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■今回の注目銘柄■
・オンキヨー(6628)
ＡＶ業界の再編が進む中で、パイオニアの事業を譲り受けて拡大を目指す、言わば再編の「台風の目」とも言えるオンキヨー（6628）に注目したい。
先日、デザイン家電を手掛ける「Amadana」からレコードプレイヤーが発売されたというニュースが報じられた。
この時代にレコード？と思われる方もいるかもしれないが、ＣＤが登場して数十年が経ち、デジタル音源しか聞いたことがない若者にとってはレコードプレイヤーから流れるアナログ音源はとても新鮮で、レコードの生産枚数も年々増加の一途を辿っているという。
その一方で、ＣＤによる音源からさらに音質を高めた「ハイレゾ音源」が脚光を集めている。音楽を聞く人々の嗜好はアナログ回帰をする人がある一方でハイクオリティの音源を求める人がいるというように、二極化していく場面と言えるのではないだろうか。
オンキヨーはハイレゾ音源に早くから強みを持ち、音源の配信サイトを立ち上げるなどその普及を推し進めてきた。
また、ハイレゾに対応したミュージックプレイヤーやヘッドホン等周辺機器を今秋新たに市場に投入し、特にミュージックプレイヤーにおいては「75000円と非常に高額であるにも関わらず、売り切れている」店舗もあるとのこと。
こうした新たな時代の潮流に加え、特に注目すべき点はパイオニア(6773)から事業の一部を譲り受けた点である。
これに伴い、前期売上高355億円から今期は650億円と大きく膨らむ予想で、統合した製品群を製品群の生産拠点を集約することで効率性を高め、原材料調達を一括で行うことで購買力を高めてコストダウンを行う。
更に、先述のハイレゾ関連機器販売・ＯＥＭ供給・業務用音響機器などへ裾野を広げていくことで、再来期2018年3月期に売上高1000億円、営業利益50億円と「今期の６倍の営業増益」を目指すとしている。
これに伴う一株利益の見込みは40円ほどという驚異的な数字となり、先週終値131円から見ればＰＥＲは3.2倍と非常に割安感が強いと言えよう。
2018年3月期と言えば、あと1年3ヶ月余りで始まる事業年度。再来期業績を株価が織り込むのはまだまだ先、とみるよりも超割安で保有可能な現時点で先回りをし押さえておくべきではないだろうか。今後の動向に注目したい。
本村
