バブル崩壊期の投資

[あおぞら郵船さん]

今回の暴落で大事な財産を失った方々が多くおられると思われます。
　
改めて、「相場の世界は命がけの綱渡りであり、一般的な普通の方が参加するべきものではない。もし参加するのであれば、決して生活費や老後の蓄えに手をつけてはならない。」ということを、再認識しました。
　
近年、「貯蓄から投資へ」などと政府が宣伝し、実際に多くの一般的な普通の方が相場の世界に足を踏み入れたことでしょうが、その結果、今回の未曾有の暴落で多くの方が大事な財産を失うことになりました。
　
「貯蓄から投資へ」などと、無責任に他人に投資を勧めるものではない。
　
相場の世界の厳しさと破産の危険性こそを、大々的に広めるべきです。
それこそが、本当に必要な投資教育ではないのでしょうか。
　
縁あってこのブログを見ていただいた方には、株式投資で財産を失うようなことがないよう切に願います。
　
　2008年　10月26日　あおぞら郵船
　
　　
１．リスクヘッジ
　　
　１・投資資金を２分割し、半分には手をつけない

資金に手をつけないことこそが、最大のリスクヘッジ。
もし、相場がバブル崩壊で過去最悪の大暴落を喫し、大損害を被って財産を失ってしまった後も、最初に２分割していれば、半分が手元に残り破産だけは免れることが出来る。
それが、最後の「命綱」となる。
　
　２・投資金額の2％で損切り、5％で利益確定
　
天井と底を完璧に見極めることは不可能であり、損切りばかりを繰り返して投資資金がスッカラカンとなる可能性も大いにある。
しかし、その可能性と、「損切りせずにリバウンドを期待して保有し続けた結果、暴落に巻き込まれ、追証地獄に陥る」可能性とを比較すれば、現状では後者の方が可能性が高いと思われる。
　
投資資金を40万円とすれば、最初にそれを２分割し、20万円を使用する。
　
20万円を日経225先物（ミニ）に投資し、－2％＝－4千円の損切りラインに逆指値を設定。＋5％＝＋1万円の利益確定ラインに指値を設定する。
ただし、日計り取引を前提とし、大引けには必ず手仕舞いする。
　　
その後、日経平均が8,000円→8,040円となった場合、－2％＝－4千円の損失。
日経が8,000円→7,900円となった場合、＋5％＝＋1万円の利益。
　
これを繰り返し、成功率30％であれば利益が出る。
　
　３・リバウンド狙いの押し目買いは厳禁

トヨタ自動車のPBRが0.85倍、ソニーのPBRが0.57倍など、どう考えても割安にしか見えず、「いま大量に仕込んだら大儲けできる」と感じるのは当然といえる。しかし、今の相場にはその常識が通用しない。「買った次の日に暴落してストップ安の地獄」となる可能性が常に存在している。
　
よって、リバウンド狙いの押し目買いは厳禁とし、空売りを主体とする。
　
　
２．相場観
　
05年後半から07年後半までの上昇相場は完全に終わり、今後数年間は中期下落相場となる。
短期的なリバウンドはあっても中期的には下落し続け、下値は過去最悪の日経平均7,603円を下回り、日経平均5,000円を目指す可能性がある。
　
現状、トヨタ自動車のPBRが0.85倍、ソニーのPBRが0.57倍になるなど、「いかにも割安」に見えるが、その割安感は通用しないと思われる。
バブル崩壊による実体経済への悪影響はまだまだ始まったばかりであり、向こう1～2年間は経済は悪化し続けると思われる。
今後、業績の下方修正、減収減益が相次ぎ、「割安」の根拠であるファンダメンタルズが悪化していくだろう。
また、銀行への公的資金注入が発表されたが、実際に「膨大な不良債権の処理」に着手していくのはこれからであり、それが完了するのはいつになるかも分からない。
向こう数年間に渡って経済が悪化し続けるのであれば、当然、株式市場も下落し続けると思われる。
　
ただし、かつて日本に不動産バブルを発生させたのは、円高・低金利・原油安の「トリプルメリット」であり、加えて、当時は米経済が景気後退に陥っていたことも大きな要因。
現在の状況は、バブル発生当時のそれらの要素と完全に符合することから、「近い将来、日本が買われる時代がやってくる」と予想することにも信憑性はある。
・まなぼうの記事「ブラックマンデーとバブル景気」
http://manabow.com/qa/bubble5_1.html

　
しかしながら、今回の米国バブル崩壊によって甚大な損害を負った機関投資家たちが、そのダメージから回復し日本買いに向かうまでには、長い時間がかかるのではないだろうか。
米四大証券のうち、リーマンは破綻し、メリルはバンカメに買収され、ＧＳとモルガンは投資銀行の業態を捨て、銀行持ち株会社となった。また、世界のヘッジファンドの３割が破綻するともいわれている。
投資銀行、ヘッジファンドというビッグプレーヤーが退場した後、誰が株を買うのだろうか。
ウォール街を中心とした世界市場のメカニズムの根幹が崩壊しつつある以上、「トリプルメリット」を根拠とした日本株買いの予想には、少なくとも当面は賛成できない。