新型コロナウイルス対策のマスクや消毒液など衛生商品にくわえ、巣ごもり消費で食品の販売も好調だったようです。
売上高は8%増の2246億円で、品目別では訪日外国人（インバウンド）需要が消えて化粧品は13%減と落ち込みましたが、新型コロナ対策関連では日用雑貨が15%増、食品が12%増と伸びて補い、既存店売上高も5%増と好調だったそうです。
5月にJR九州ドラッグイレブンを子会社化したことで206店舗がグループの傘下に入り、第1四半期末の店舗数は2359店舗（前期末は2150店舗）に増えましたが、ツルハによると損益が連結決算に反映されるのは第2四半期以降とのことです。
営業利益は20%増の151億円で、販売が伸びている日用雑貨はウエットティッシュなど比較的粗利率の高い商品が多く、全体の採算改善につながっているようです。
自社の出張交通費の減少や労働時間見直しで人件費が減り、四半期の売上高販管費率は22.2%と0.4ポイント改善したそうです。
2021年5月期は売上高を前期比2%増の8600億円、純利益を3%減の270億円と見込んだ従来予想を据え置いたそうです。
6～8月期時点で売上高の進捗率は26%ですが、同日、オンラインで投資家向け説明会に出席した村上誠執行役員は「新型コロナ関連の需要は想定を上回っている」と説明したそうです。
ドラッグストアはコロナがプラスの影響となっているところが多いようですね。
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