ルビコン川を完全に渡った日銀

[はるるっぴさん]

素人のひとりごと日記です。
（すべて正しくは信頼できる専門家へ）

○ルビコン川を渡った日銀

ルビコン川とは、古代ローマ時代、ガリアとイタリアとの境をなした川で、ルビコン川より内側には軍隊をつれてはいってはいけないとされていた。
違反すれば反逆者として処罰されたが、ユリウス・カエサルが大軍を引き連れてこの川を渡り、ローマへ向かった。
カエサルは「賽は投げられた」と叫び、元老院令を無視して渡河したという故事に基づく。
このことから、もう後戻りはできないという覚悟のもと、重大な決断や行動を起こすことをいう。（故事ことわざ辞典より）

黒田総裁率いる日銀は、完全にルビコン川を渡った。
追加の金融緩和をしてもしなくても、もう後戻りはできません。
（10月31日の日経新聞では、「日銀が抱えるジレンマ」として解説されていました。）

今年残りの日銀金融政策決定会合の日程は

11月18日（水）・19日（木）
12月17日（木）・18日（金）

すでに海外投資家は日本国債の保有割合を増やしています。10％に近づく勢いです。

市場専門家の説明を聞くと、「相対的に安全性の高い日本国債を買っている」でしたが、
そんな訳ありませんね。将来、日本国債を売り崩して大儲けするために、買っていると考えるのが

普通です。海外投資家は、保有している日本国債を売って、その後に膨大な空売りをいれるでしょう。長期金利が1％でも上昇すれば、大儲けできます。

国債が暴落しては困るので、日銀は国債を買い続けるでしょう。
いきつくところは、円価値の下落です。
世界金融危機でペーパーマネーの信用がなくなってきているので、将来、世界中の通貨が
下落する可能性があります。

「（信用）バブルは必ず崩壊する。しかし、いつ崩壊するのかわからない。」

今起きていることを理解している経営者や投資家にとっては、ピンチがチャンスになる
かもしれません。

マスコミが騒ぎだすのは、何もかも終わってからになります。

JPモルガンの方から聞いた言葉

「人間は今を一所懸命生きているので、今何が起きているのかわからない。」

○歴史から学ぶ、歴史は繰り返す

今回の質的・量的金融緩和の先に起きることについてヒントを得るため
江戸時代の小判について簡単に復習します。

質的・量的金融緩和を次のように置き換えるとわかりやすいかもしれない。

質的→小判に含まれる金含有量を減らす
量的→小判の大きさを変える

江戸時代初期の

慶長小判（1601～1695年）

量目：17.73g
品位：金857／銀143

小判に含まれている金の重さ：15.1g

元文小判（1736～1818年）

量目：13.00g
品位：金653／銀347

含まれている金の重さは8.4g

文政小判（1819～1828年）
量目：13.07g
品位：金559／銀441

小判に含まれている金の重さ：7.3g

天保小判（1837～1858年）
量目：11.20g
品位：金568／432

小判に含まれている金の重さ：6.3g

安政小判（1859年）

量目：8.97g
品位：金570／430

小判に含まれている金の重さ：5.1g

万延小判

量目：3.30g
品位：金574／426

小判に含まれている金の重さ：1.8g

今の状況を江戸時代に例えると、白川総裁のときに、安政小判に改鋳して
黒田総裁になってから万延小判に改鋳しているイメージかもしれません。
（今も昔も外国人が悪さをしている。参考：幕末の通貨問題）

そのくらい1万円札の価値を薄める政策を強力にすすめています。
1万円札の大きさを小さくして、印刷を薄くすれば、人々も気づきますが・・・

万延小判になって数年後に江戸時代から明治時代に変わりました。

金融の側面から見ると歴史がもっと理解できるでしょう。
今まさに、時代の転換点に来ているかもしれません。

○金融緩和政策の目標設定の誤り

金融緩和政策には、時間稼ぎの効果しかない。

足元、日銀の二度にわたる大規模な金融緩和にもかかわらず、日本はマイナス経済から脱していません。鉱工業生産指数を見ても、7月8月と連月マイナスで9月はかろうじてプラスになったものの

リセッションの懸念があります。

消費税増税、中国経済の減速など世界経済減速の影響によるところだけでなく、円安も
大きな原因となっています。

原油価格が下がって日本経済にとっては、プラス材料になることも、円安によってそのメリットが

打ち消されています。

原油安

国民の生活にとってはプラスの話
日銀の2%の物価安定目標にとってはマイナスの話

多くの国民にプラスの話が、日銀にはマイナスの話になる。

おかしいですね。

原油安だけ見ても、日銀の目標設定が間違っていることが理解できます。
多くの国民を貧しくする円安政策は、見直すべきかもしれません。

○金融緩和期待とコールオプション

先週の金融緩和に対する期待値は、コールオプションの価格をヒントにできました。

日銀金融政策決定会合の前日10月29日（木）コールオプションの勢いが急激に低下しました。このことから、マーケット参加者の多くが、発表の前日から、金融緩和は「なし」と予想したようです。今回のような大きなイベント前には、オプション価格をチェックするとヒントになるかもしれません。

オプション取引をしている人は、プロが多いです。

○テクニカル

足元、日経平均株価のテクニカルはやや過熱感があります。

騰落レシオ：137.6
25日移動平均乖離率：4.5％
ストキャスティクス：85.1％

ただ、MACDはSIGNALを上抜き買いシグナルを発生しています。

MACD：183.4

○チャート

日経平均チャートは、上髭が出ていますが、まだ悪くはなっていません。

○火曜日のアノマリー

最近火曜日に株価がよく下がります。
ここ14週間では3勝10敗1分
勝率20％弱

魔の火曜日？
今週は火曜日が休みになるので、少しだけ安心です。

○米国の財政の崖問題

マーケットの不安材料として出てくる可能性があるので、チェックしておきます。
田中　宇氏の国際ニュース解説「米財政赤字上限問題の再燃」など参考になるでしょう。

○ECB

12月3日のECB理事会で追加の金融緩和を決定する可能性が高いです。金融緩和は短期的には、

マーケットのプラス材料になります。

11月に株価が大きく下がることがあってもECBの金融緩和への期待は、需給が大きく
「売り」に傾いたときには、株価反転上昇の材料になると思います。

○日銀の追加金融緩和

11月は、おそらく「ない」と思います。
（もちろんどうなるかわかりません。予想です。）

12月は、あるかもしれません。

12月15日～16日　FOMC（イエレン議長の記者会見つき）
12月17日～18日　日銀金融政策決定会合

12月に米利上げと日銀の追加金融緩和がセットで実施される可能性はあると思います。

○投資主体別売買動向

海外の機関投資家は売り越し基調を継続する確率が高くなっています。11月はショート
（売り）を検討すべき場面がでてくると思います。

○需給

日本株の主な買い主体はGPIFなどの年金基金です。投資主体別売買動向の信託銀行が
売り越しになったときは、注意が必要かもしれません。

○日本郵政3社上場日

政府としては、郵政上場IPOを失敗させる訳にはいかない。年金基金、主幹事会社の自己勘定などの総力戦で11月4日まで株価を下支えすることは期待できるかもしれません。
郵政株は機関投資家の組み入れなどもあるので、最初は強いでしょう。

その後のことはわかりません。

・・・

みんかぶ予想について

11月4日前後のマーケット動向をチェックしないとわからないことが多いので

買い予想：3銘柄をそのまま継続します。