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投資のアイデア、メモ、雑感(4)

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いろいろな本を読んで書き出した言葉、文章の羅列。過去に起こったことやその流れや大きな視点から何かを見いだせれば何かのヒントになるかもしれない。

人口統計に関する書き出し。少子高齢化の日本から世界に目を向けた投資機会のヒントになるかもしれない。

・人口増加率=現在の総人口÷1年前の総人口(%)
→1年前に比べてどのくらい人口が増えたのか?量的な面から推移を観察する。人口が減れば国内市場は縮小していく。人口が減れば地価も下がる・・・(~_~;) 
下記は人口の質的な面からの推移、人口動態について考えてみる。

・生産年齢人口比率=現在の総人口÷生産年齢人口(%)
(15歳以上~64歳未満)
→生産活動を活発にしてくれる人口の比率。働き手がたくさんいれば社会に活気が生まれる♪(^-^)
 一般的に新興国に多く、先進国に少ない。14歳までの子供、65歳以上の老人を従属人口という。
 1人当たりの経済成長率を供給の面から支える。

・多消費年齢人口比率=現在の総人口÷生産年齢人口(%)
(35歳以上~55歳未満)
→消費活動を活発にしてくれる人口の比率。子育て、マイホーム購入など消費を加速させていく人口の
 比率。この人口が多いと消費が活発になる。
 1人当たりの経済成長率を需要の面から支える。

過去の統計から多消費年齢人口とバブル経済との関連が取り上げられている。
※日本の不動産価格のピークが1991年。日本の多消費人口のピークと一致している。
質的な面から再考すると、都市化比率も経済成長に影響を与える。農村から都市に人口が移動することで世帯数も増え、都市生活に必要な消費財の需要が増大する。日本の高度経済成長も農村から都市への人口移動の過程で起こっている。

・老齢人口比率=現在の総人口÷老齢人口(%)
(65歳以上)
→比率が上昇すると社会保障費が増える。日本で問題になっている少子高齢化。いずれ移民を入れることになるのかもしれない。14%を超えると高齢社会の入り口らしい。

追記メモ:
第一次産業(農林水産業等)から第二次産業(製造業、建設業、電気・ガス業など)への就業人口の移動、低所得者層の減少と中間所得者層の増大の過程で耐久消費財の大量消費(冷蔵庫、自動車、家電製品)が起きる。GDPでいうと1000ドルくらいなのだろうか?
日本でも1960年代後半の新三種の神器(3C:カー、クーラー、カラーテレビ)などが有名。
モータリゼーションの加速ラインは1人当たりGDP3000ドルと言われる。(JETROより)
外貨準備高の適正水準は輸入の3か月分以上。(JETROより)
用語のメモ、中所得国の罠
インフラの未整備の問題等について参考となるもの。世界銀行の物流効率性係数(LPI)。

先進国があらかた高齢社会に入ると新興国投資、外国株投資が当たり前の時代が来るのかもしれない。

※参考文献:「ベトナム経済の基礎知識」守部裕行著
 参考資料:内閣府経済社会総合研究所
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