旭硝子、江守グループ、クボタなど

[ヒロろんさん]

6326 クボタ 1789 +88.5
買い優勢。先週末に発表した決算、並びに自社株買い発表が評価材料になっている。
第3四半期累計営業利益は1493億円で前年同期比3.2％増益、市場予想は40億円程度上回ったとみられている。通期予想は据え置きだが、上振れの可能性などが意識される状況に。また、発行済み株式数の0.6％に当たる750万株を上限とした自社株買いの実施も発表、需給妙味なども高まる形に。


5201 旭硝子 695 +58
買い優勢。先週末に前12月期の決算を発表している。営業利益は621億円で前期比22％減益、従来予想の650億円は下回ったが、市場コンセンサス並みの水準で着地となった。今期予想は620億円で同横ばい見通し、市場予想は下回っているが、保守的な計画といった見方になっているようだ。業績懸念で中期的な水準訂正が続いている銘柄であり、ＰＢＲ水準も0.7倍の水準になっている。決算発表を受けて短期的なアク抜け感が先行する形に。


6330 東洋エンジニアリング 364 -47
急落。先週末に発表した業績下方修正がネガティブなインパクトに。通期営業損益は20億円の黒字予想から70億円の赤字に下方修正、完成工事高は上振れも、インドネシア、米国、ブラジル、中近東、アフリカ案件で収益が悪化したもよう。上半期決算時に続いての業績下方修正となっており、足元での原油安も加わり、先行き不透明感が強まる格好に。

1890 東洋建設 605 +68
急伸。先週末に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は49.2億円で前年同期比2倍となり、通期予想は41億円から50億円に上方修正している。工事採算の改善が業績上振れの背景に。上方修正はしているものの、通常収益水準が大きくなる傾向の強い1-3月期を残しているだけに、さらなる上振れの可能性は高いといった見方が先行。


9963 江守グループ 861 -196
急落。本日に予定していた決算発表の延期を発表している。中国子会社における売掛金の回収可能性に疑義が生じ、大口得意先に対する貸倒引当金の積み増しを検討せざるを得ない状況となっているようだ。第2四半期決算で貸倒引当金を計上しているが、その分の積み増しとして6.46億円を特別損失として計上するほか、本件以外でも積み増しを検討しているもよう。


3672 オルトプラス 1024 +150
ストップ高。スマホ向け新作フュージョンバトル「アストラルゲイザー」を今冬配信することを決定したと伝わっている。同社が企画・プロモーションを行い、運営はガマニアが、開発は香港のゲーム会社が行うもよう。ゲーム予約ランキングで上位となっており、期待感が先行する展開のようだ。


2269 明治ＨＤ 12890 +750
強い動き。先週末に発表した決算内容を評価の動き。第3四半期累計営業利益は429億円で前年同期比35.5％増、通期予想の415億円を超過する数値となっており、業績上振れ期待が高まる状況となっているもよう。10-12月期では240億円で同52％増益に。
医薬品の一時金収入などを除いても2ケタ増益の格好に。野村、ＵＢＳともに目標株価を12000円から15000円に引き上げている。


6472 ＮＴＮ 545 +32
しっかり。先週末に第3四半期の決算を発表している。10-12月期営業利益は111億円で前年同期比47％増益、市場予想は10億円程度上振れる着地になっている。円安効果に加えて、自動車や産業機械向けが想定以上に伸長したようだ。日本精工（6471）の上振れ決算から連想感も高まってはいたが、本日はストレートに上振れ決算が評価される展開になっている。


9432 ＮＴＴ 7212 +338
大幅反発で昨年9月の高値を更新している。先週末に決算を発表、特にネガティブインパクトもなく、あらためて自社株買い期待や中期経営計画に対する期待感が優勢になっているとみられる。ＪＰモルガン(JPM)では投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価も7600円まで引き上げている。光回線の卸売り契約は今後2年間で700-1000万件増加する可能性があると指摘、販売およびマーケティング費用がないことから、利益率は200-300bp上昇する可能性があると試算のもよう。


5706 三井金属 258 +6
買い優勢。先週末に第3四半期の決算を発表、累計経常利益は237億円で前年同期比29.9％増益となり、市場予想は20億円程度上回ったことが材料視されているようだ。
在庫の評価益なども押し上げ要因につながったとみられる。一方、野村では投資判断を「バイ」から「ニュートラル」に格下げへ。Caserones 銅鉱山において操業上の新たな課題が明らかとなり、フル操業までに半年程度、追加的な費用負担が発生する可能性が出てきたと指摘。