まずは添付の写真をご覧頂きたいのですが、今週の経済誌、「週刊ダイヤモンド」と「週刊東洋経済」の特集が思いっきり被っており、両誌とも「原油安特集」でござりまする。
実は何を隠そう、ここ数週間原油相場に着目していたため、しばし迷った末、週刊ダイヤモンドの方を購入、拝読させて頂きました。
読めばなかなかに興味深い記事で、元来原油相場というものは、燃料、石油化学業界などの実需に基づいたものであり、二度にわたる世界大戦でその地位を世界に確固たるものとし、幾度にも渡るオイルショックを経て、欧米の石油メジャー、原油産出国（つまりはOPEC）との政治的な綱引きで相場が動かされてきたのでござりました。
ところが、ここ数年はそれまで実験を握っていたOPECの支配力が薄れ、リーマンショックの前後くらいから、もはや実需を無視したヘッジファンドの投機対象のひとつになってしまった感がござりまする。
当時、2007年に$60前後だったWTI原油先物相場は、サブプライムローン問題を契機に、翌2008年6月には一気に$133の高値をつけ、その後リーマンショックで原油バブルは崩壊。2009年3月には$39まで真っ逆さまに下落してしまいます。
今回も同様、昨年6月に今度は相場が$107まで上昇したあと、またもや一気の下落。そして今年1月には$45の安値を付け、今はどうやら、そろそろ底が見えてきているのかも…といった感がござりまする。
今回のいわば第二次原油バブル崩壊は、陰でやはり色々な思惑が蠢いており、米国のシェールオイル革命による供給過多とOPECの減産見送り、中国や欧州などの景気減少による実需減が目に見える要因ではあるも、その裏では産油国によるシェールつぶし説、燃料依存のロシアたたき説、ベネズエラなどOPEC新参者への圧力説、はたまたイスラム国弱体化狙い説など、諸説まことしやかにささやかれております。
原油安は、日本経済にしてみれば、石油、運輸・空運、化学、窯業、鉄鋼・非鉄金属などなど、原油輸入国としてみれば、産業には大いにプラスになるわけであって、決して悪いことではないはずでござりましょう。
いったいこの先原油相場はどうなるのか？そして我々個人投資家は原油相場に付け入る隙はあるのか？について、後篇にて考えてみたいと存じまする。
[続く]
