ウクライナでのロシアの動きがきな臭くなれば、地政学的に最も影響の無い日本の円が買われ、円高になると同時に株安に、というパターンが最近続いています。
ＦＸをやっていない小生からすれば、たかが1円程度の為替の動きに、（日本の上場企業の利益構造は影響を受けないはずなので）日本の株式が上がり下がりするのは納得し難いですね。海外資金がメインプレーヤーとなっている東京市場の悲しい現実の一面ではありますが、合理性のある説明は、本当に単にリスクヘッジの結果なのか？、と疑っています。
単に、日経平均が14000~15000円の大きなレンジでのボックス圏相場になり、直近では14000~14500円のボックス圏を形成しつつありますが、ボックス圏での上げ下げに、何らかの後付け説明が必要になっているだけなのでは？
という視点で見ると、14000円近く下げてくることが予想される、連休明けの6月7日（水曜日）は買い場になりそうですね。ボックス圏の相場は、そのようなものと捉えれば、リスク限定で、利益を得られる相場ではないかと思います。
（実際に、２月以降の上げ下げで、数日単位の回転売買ができています。）
問題は、いつまでボックス圏相場が続くか、という事になりますが、ウクライナでの大統領選挙が終了して、正当な大統領が選ばれる時、あるいは5月の日本の経済指標の結果、消費税の影響が想定よりも小さいと明らかになる頃、いずれも5月末頃には（少なくとも）14000-14500円のボックス圏相場は離脱して、14500-15000あるいは15000円超えの相場に移行するのではないか、と考えています。
日本の場合は、中国の状況が表面上は安定している、という条件がもう一つ必要ですが。
