下落転換かどうかの見極め相場

[MDRさん]

日経平均は10,200円で長期下落トレンドのレジスタンスラインに頭を押さえられて下落に転じましたが、それまでの上昇の勢いが強く、トレンドラインを超えて上昇していく可能性が指摘されていました。しかし、節目の9,500円まで調整が進んでもなかなか反転せず、持ち合いのまま週を超え、明けた月曜日には先週一時的に下回った9,500円を再び割り込む場面がありました。
もしかすると単純な中期トレンドの調整ではなく、このまま下落トレンドに転じる可能性もあるかもしれません。いずれにしても先週も解説しましたように9,400円～9,500円の価格帯を下回ると9,000円ちょうどくらいまで出来高の空白地帯となっており、一気に調整が進む可能性がありますので買いのポジションを建てている人はリスクマネジメントをしっかりしておく必要があるでしょう。理想的には9,400円のあたりがかなり堅いラインになっていますので、この近辺で株を買い、9,300円台まで落ちるようであれば即損切り、というのが最もリスクの少ない取引ができそうです。逆に売りであれば先々週の10,200円から始まる下落トレンドのレジスタンスラインが9,500円中盤のところまで降りてきていますので、このラインで売りを仕掛けるのが良いでしょう。レンジ相場が続くと考えているのであれば、RSI、ストキャスティクスなどのテクニカル指標が有効に機能しやすい状況でもあります。
ひとまずは先週から昨日までのレンジになっている9,400円～9,600円をどちらの方向に抜けるかが目先の方向感を決めると思いますが、材料として注目しておくべきはやはりスペインの国債利回りです。10年債が7%を超えてくるようであれば昨年末のイタリアのように「格下げ→さらなる調達コスト上昇→格下げ…」というループに入ってしまう危険もあります。株式市場はこの危険性を知っていますので、まずは6%を超えるかどうかが株式市場にとっての分水嶺になるでしょう。
今週の指標で注目すべきは、先月悪化して株式市場に大きな影響を与えたアメリカの住宅着工件数でしょう。3月分が水曜日に発表されます。前回の着工件数発表時に同時発表された2月の住宅着工許可件数は改善していましたので、3月、4月の着工件数は改善する可能性がありますが、もし悪化すれば再び市場にとって重しになる可能性は高いでしょう。アメリカの経済はサブプライム以降ずっと住宅市場がネックになっていますので、併せて木曜日の中古住宅販売件数にも目を配っておく必要があります。