自分が信じられない

[つまにもさん]

ここ数日ブログが書けなかったのは

仕事が忙しかったのと

乱高下に耐えられず、細かい売買というよりは吹きあがったところ空売りする細かい売買に忙しかったから

５月下旬にがつんと空売りしたら、それが大きな損のポジションになってしまい、それを回復させるのにえらくてこずったのです。

今日の朝ニューヨークが大幅下落して、やっとその問題のポジションがプラスマイナス０になったかなーくらいのかんじです。

それくらいひどいこと売買をしていたってそういうことです。

でね、昨日の夜の雇用統計が出る前の気分を反省のため書いておくと

１．アメリカ高官はいい結果でるようみたいな感じで自信満々

ニュースはこんな感じ
米金融・債券市場展望＝雇用統計に注目、期待下回れば価格上昇も
2010年 06月 4日 07:38 JST
記事を印刷する | ブックマーク[-] 文字サイズ [+] 　［ニューヨーク　３日　ロイター］　４日の米国債市場は、同日発表予定の５月の米雇用統計が期待を下回る結果となれば、リスクが増大し、価格が上昇（利回りは低下）する可能性がある。
　ただし、一部アナリストは、すでに米国債価格は安全資産としての買いにより比較的高水準に達したと分析しており、上昇の勢いは限定的となることも予想される。

　ロイターが実施したアナリスト調査によると、雇用統計の就業者数は前月比５１万３０００人増（中央値）と、４月の実績２９万人増を大幅に上回るとの予想が示されている。予測のレンジは１７万５０００人─７５万人増だった。


　グッゲンハイム・セキュリティーズのトマス・ディ・ガロマ氏によると、雇用統計の結果が予想を大幅に下回れば、指標となる１０年債利回りUS10YT=RRが即座に０．１％低下する可能性もあるという。３日時点の同利回りは３．３８％付近。

　ただし同氏は、欧州の債務危機を受けた買いを手じまう動きが出ることで、この先数週間については利回りが上昇すると予想。「今後１─２カ月間における１０年債の中期的な目標利回りは、３．７２％」と話した。１０年債の利回りが上昇すればイールドカーブがスティープ化し、２年債と１０年債の利回り格差は現在の２．５５％から２．７５─２．８０％まで拡大する可能性もあるという。


　雇用市場の成長を伴う米国の景気回復は底堅いとの見方も出ているものの、ユーロ圏の債務問題をきっかけにした世界的な景気低迷の恐れも根強い。米国債は雇用統計の結果を受けた価格下落の予想と、欧州の債務危機を受けた安全資産としての価格上昇という見通しの間で、板挟みの状況となっている。


２．でもいきなり絶望的なすうじがでて、市場は阿鼻叫喚。ニュースから読む分にはそういう風には感じられないけど、民間雇用増が少なすぎ。発表した瞬間ダウ先が１％以上下がったのに～

5月米非農業部門雇用者数は43.1万人増、10年2カ月ぶりの大幅増
2010年 06月 4日 23:39 JST
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米ＧＭが1億ドルでＶＣを設立、超軽量素材など新技術に投資 中国農業銀行、ＩＰＯで最大476億株の発行を計画 菅氏が第94代首相に、来週前半に党役員人事・組閣へ 液晶・半導体の販売好調、新興国・スマートフォンなど好条件そろう 　［ワシントン　４日　ロイター］　米労働省が４日発表した５月の雇用統計によると、非農業部門雇用者数は前月と比べて４３万１０００人増加した。増加は５カ月連続で、増加幅は２０００年３月以来最大となった。
　失業率は９．７％となり、４月の９．９％から低下した。

　ただ、労働市場の底堅さの目安となる民間部門の雇用は４万１０００人増にとどまり、４月の２１万８０００人増から減速。政府による国政調査のための臨時雇用で非農業部門雇用者数は押し上げられたものの、民間部門の雇用増は予想を下回り、米労働市場の回復期待に冷や水を浴びせる結果となった。

　平均週間労働時間は３４．２時間。４月は３４．１時間だった。

　ロイターがまとめたアナリスト予想は非農業部門雇用者数が５１万３０００人の増加、失業率は９．８％だった。民間部門の雇用は１９万人増と予想されていた。

　マルタ・オン・ザ・マーケッツの市場ストラテジスト、Ｔ・Ｊ・マルタ氏は「最大の失望は民間部門雇用だ。政府による国勢調査実施のための雇用はあったものの、民間部門の雇用増は期待通りではなかった」と述べた。

　またＧＦＴフォレックスの調査部門を統括するボリス・シュロスバーグ氏は「今回の結果は回復が続いているものの、ペースが緩慢であることを示している。先行きに対する期待は、この先和らいでゆくとみられる」と述べた。

　政府が国政調査実施のために実施した臨時雇用の影響を除くと、過去数カ月間と比べて雇用増の勢いは鈍っている。

　雇用者数が最も多いサービス部門の雇用は３万７０００人増。４月は１５万６０００人増加していた。財生産部門の雇用は４０００人増。４月の６万２０００人増から鈍化した。

　政府部門の雇用は、国勢調査実施に伴う雇用増で３９万人増加した。


３．これなら株価ががんがん下がるはずなのに、細かく売買をまとめてたせいで、一晩で１０万も稼げてない


反省してください＞俺