日経新聞の指標で見ると、長期では、アメリカ株、日本株とも、割高になっております。長期でみると、やや過熱感があります。この先１年間ですが、アメリカは２割下げ、日本は１割さげても、説明ができます。
ただ、株価は、勢いがつきますと、どうにも止まらないと言うことが、過去の経験則からあります。
１ 日経平均の，過去、１０年の平均ＰＥＲは１４か１５。高い時は１８。低い時は１２。
７月１１日に、日経平均は、史上最高値（４万２２２４円）を、付けた。これが、ここ数年の大天井となる。これを、抜くのは、難しいと、思う。
２ ここで、アナリストの目標株価です。現実の日経平均の値と、６５００円高くなっている。（１０月１日（火）日経新聞より）このことから、アナリストの目標株価より、個人で設定する目標株価は、２割低く考えたのがよい。
３ アメリカの景気が、軟着陸するかどうかという事がある。これも、最新の雇用統計から、急激な景気後退の懸念は無くなった。アメリカの景気は、軟着陸するらしい。楽観ムードが多い。
アメリカは、９月に。０．５パーセントの金利を下げた。これは、株価に既に、織り込み済みである。そしてアメリカの株は、少し加熱ぎみでは。
（ＳＰ５００種の予想ＰＥＲは２１．６倍。過去１０年ではＰＥＲは１８倍。
日経新聞１０月２９日（火）より。
バヘット指数。
これは、株の時価総額が、国内総生産の何倍になっているかという数字。
この数字が１より高いと割高だとされている。
グラフより。
バヘット指数は、アメリカは、約２倍。
この時のＳＰ５００種の予想ＰＥＲは２１倍。過去１０年ではＰＥＲは１８倍。
グラフを見ると、２０００年から２０２４年までであるが、次第に上がっているが、これを、分析すると、２割くらい下がっても、おかしくない。
バヘット指数は、日本は１．６倍。これもグラフを分析すると、１割くらい下がっても、おかしくない。
やはり、株価は、加熱気味である。
割高、割安を考えるときに、ＰＥＲも考えるとよい。
アメリカでは、増益率が、鈍化している。（１０月１１日（金）の日経新聞）
こんなことから、アメリカでは、株価が加熱し過ぎている。今後１年間では、アメリカでは２割株価が下がっても、おかしくない。同様に、日本では１割下がっても、おかしくない。
４ 中国では、不動産を中心にして、景気が思わしくない。
５ 日銀は、先の利上げの時の、急激な円高と株安を経験しているので、当面の間、金利を上げないと表明。（９月２１日（土）の日経新聞）
６ トヨタなど輸出関連株は、円ドル為替が１４５円くらいで利益を計算している。
９月１４日（土）日経新聞より
銘柄名 想定為替レート
キヤノン １ドル＝１５４
ニデック １ドル＝１４５
マツダ １ドル＝１５０
トヨタ １ドル＝１４５
ブリジストン １ドル＝１４６
クボタ １ドル＝１５０
７ 円ドル為替は、日銀が、当面は金利を上げないと表明しているので、極端な円高にはなりにくい。
それと、構造的に円安になりやすくなっている。企業の直接の海外投資もあるが、投信によるドル買いである。
新ニーサもあるが、大体、個人は１か月に、１兆円のドルの買い越しが続いている。
８ 世界景気は、後退局面を迎えるか否かですが極端な景気後退はなくなった。アメリカの雇用統計が高いので、暴落はまず無い。
