TOPIX -39 @2,652
日経平均 -843円 @37,809円
米国では、イランがイスラエルにミサイル攻撃をしたことを受けて中東の地政学リスクの高まりが嫌気された。さらに東海岸とメキシコ湾で港湾労働者のストライキが起り、これが景気悪化につながるのではないかと懸念が高まり株価は反落した。他方、中東の地政学リスクの高まりを反映して質への逃避が起り、米長期国債が買われて長期金利（10年債利回り）は前日の3.802%から3.729%へ低下した。
本日10月2日の東京市場では、中東情勢の緊迫化を受けて米国株が反落した流れから、東京エレクトロンやアドバンテストなどの値がさ半導体関連銘柄や電子部品銘柄を中心に売られて日経平均は大きく下げた。イスラエルの反撃は必至だろう。日経平均の下げ幅は一時1,000円を超えた。
他方、逆行高した銘柄もある。中東情勢の緊迫化は石油供給を締め付けるとの思惑から原油先物価格（WTI）は上昇した。すると、INPEXなどの原油関連銘柄が買われ、三井物産など総合商社も資源関連株として買われた。イランは石油輸送の大動脈であるホルムズ海峡に面しており、世界需要の約2割の日量約2,000万バレルの石油がこの海峡を通過する。万が一、ホルムズ海峡が封鎖されることがあれば、原油価格の急騰は避けられない。すると、米国及び世界中でインフレが再燃し、米国の追加利下げは無期限延期される。すると、また円安ドル高基調となるが、それにより日銀は追加利上げしやすくなり、日本株は下げる。ざっとこんなシナリオが頭の中を秒速で駆け巡った。
また、石破茂新首相が唱えるアジア版NATOの創設を材料に、川崎重工、日本製鋼所、石川製作所など防衛関連銘柄が軒並み上昇した。米国市場でもノースロップ・グラマンやロッキード・マーチンなど防衛関連銘柄が上げた。
日経平均の日足チャートを見ると、陰線で反落して上向きの10日移動平均線を割り込んだ。まだ25日移動平均線の上で推移しているので、下に振れるよりも上に振れる確率の方が高いと見ている。しかし、大きな悪材料（例えば、イスラエルとイランの全面戦争勃発）が飛び出してくれば、チャート・リーディングの定石など簡単に吹き飛ばされる。相場のある程度先読みは必要だが、それだけでは勝てない。先読みは割と頻繁に「結果的に」間違える。だから建玉法で補う必要がある。
33業種中28業種が下げた。下落率トップ5は、空運（1位）、電気機器（2位）、銀行（3位）、保険（4位）、小売り（5位）となった。
