株価が下がる場合は、次のような要因があります。
野村證券などの証券会社が「商品在庫確保」や「貸借取引」を目的として、
大量保有報告書などを提出する場合があります。
貸借取引とは、いわゆる信用買いや、空売りです。
このようにして集められた株券は、証券会社を通して投資家に提供され、
空売りに使われると下落する場合があります。
東邦チタニウム【5727】は2020年の9月31日、スポンジチタンの長期売買契約で、米国のチタン展伸材メーカー、タイメット向けの供給量を拡大すると正式発表しました。
タイメットが自社のスポンジチタン工場を休止することを受けて契約を改定し、数量や価格などを見直したものです。
東邦チタニウム【5727】はこれまでも長期売買契約に基づき、タイメットが使用する航空機向けのスポンジチタンの一部を供給してきましたが、終わりました。
大阪チタニウム【5726】を見ると
2022年5月
18日 JPモルガン証券 0.89% -0.03% 328,761株
-10,800株
17日 UBS AG 0.7% +0.07% 257,900株
+25,000株
16日 Barclays Capital Securities Ltd 1% +0.11% 368,900株
+38,100株
16日 Integrated Core Strategies (Asia) Pte. Ltd. 0.65% -0.07% 239,810株
-27,956株
この4社だけで87万株の売り建てです。
ではこれだけの株数を貸し出しできる証券会社はどこでしょうか?
189万株を持っていて貸せる証券会社だけではないでしょうか?
「信用(貸借)倍率」≒5倍です。
需要があるところに売ってくれるので「需給曲線(demand-and-supply curve)」が右上がりになっています。
この「信用(貸借)倍率」を外資が狙ってくるケースが多いです。