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「波乗り投資法」のご紹介(その4)

皆さんこんにちは。
ロシアのウクライナ侵略はなかなか出口が見えません。でもこの問題に対する私の考えは、「戦争は嫌だけど、降伏はもっといやだ」です。ウクライナの人たちが命を懸けて戦っている姿に心を打たれます。「がんばれ負けるな!」

3月期の配当落ちまであと6日になりました。相場はこれで名実ともに来期(2023年)入りになります。「相場は相場に聞け」との格言通り、その時の相場の動きから、来期相場でのポートフォリオを考えましょう。
(1)信用買いしていた銘柄の配当取り後は、その時点の相場次第で、現引きか、返済売りか、を判断します。現引き資金は「信用取引を使った資金借り入れ法」により調達します。
(2)参入障壁が低い業種の多いマザーズ株や、配当利回りの低いハイテク株は、当分の間ポートフォリオから外すようにします。多くの投資家が保有しているため、戻り売りの玉で上値が抑えられます。
(3)アメリカ株も当分の間見送ります。インフレ抑制のための利上げと、資金引き上げで不況入りとなります。不況時の株高を期待するには早すぎます。
(4)23年相場は、今まで相場のなかった政府調達産業(防衛、宇宙、海上土木、金融、商社、旅行、レジャー)などが、テーマ業種になるのでは……。ただ、業績の伸びと上値にしこりのないことを忘れてはいけません。

「波乗り投資法」は、相場の流れに乗って、長期にわたって資産形成を計る投資方法です。銘柄の選定や所有する時期については、時の流れに乗って替わるため、その時代の投資環境に合わせて変わりますが、投資の方法は変わっていません。情報を更新するための新刊発行も19冊になりましたが、現在発売中のものは2冊だけです。

2022年は、日本の市場でも冒頭から大荒れの相場となっています。「波乗り投資法で資産形成」は、このような変化を見据え、どのような行動をとればよいのかを提案しています。部分的には以前と同じ項目がありますが、内容は十分吟味して投資環境の変化を伝えるようにしたつもりです。

アマゾン社の「キンドル版」では、本は「本の紹介」「表紙」「中身」の3部分から成り立っています。中身(コンテンツ)は量も多くこの欄に乗せるわけにはゆきませんので、株の非営業日に「本の紹介」部分を順次取りあげご紹介させていただきます。出版時の投資環境の違いから、今の相場の投資行動に繋がれば幸せです。

今日のテーマは、2020年5月にアマゾンインターナショナルより出版された「ファンドマネジメントと波乗り投資法」の紹介文です。
それではまた明日まで、さようなら……。

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本の紹介 
「落ちるナイフは掴むな」 は、今では株をやっている人のほとんどが知っている相場格言です。とはいっても、その株が落ちているかをどうやって知るのでしょうか。株が下げ止まり上昇に転じて初めて「分かる」か、さらに下げてしまって「まだか」となるか、かなり後になって「やっと分かる」ものなのか……誰にもわからないのです。

今の株価を動かしているのは外国人の機関投資家で、ETFや日経平均に連動する集合銘柄に投資するため、下げるときも上げるときも全銘柄が一斉に同じ方向に動いてしまうのです。このため、個別銘柄を発掘し、その果実で豊かな生活を期待している個人投資家にとっては、大変分かりにくい相場となっています。

「波乗り投資法」では、相場の位置と方向、相場環境に合わせた銘柄の発掘が基本です。相場の方向が下を向いているときには、いくらファンダメンタルのいい銘柄に投資しても、そこから10%、20%下落し、長期投資とはいえ回復には思わぬ時間の無駄をしてしまいます。相場の位置と方向は、銘柄の発掘や投資時期に大きく影響を与えますが、銘柄を選定するうえでも重要となってきます。アベノミクス相場の初期の段階でポートフォリオに組み入れた銘柄が、現在の資産総額となり、資産から受け取る配当金となるのはいうまでもありません。

それでは現状はどうでしょうか。アメリカのリーマンショック以後の景気回復は10年を超え、日本のアベノミクス相場も8年目に入り、世界全体としての景気のサイクル転換時期が迫っていた矢先に今回のコロナショックです。

2020年の年頭に際しての相場見通しには、株価に最も影響のあるテイルリスクとして11月に行われるアメリカの大統領選挙をあげている人は多かったのですが、伝染病の世界的な大流行をあげる人は誰一人としていなかったのです。にもかかわらず……。2020年のNYダウは、2月17日の29,568ドルから3月23日の18,213ドルまで11,355ドル、率にして38%も暴落したのです。つれて日本も、24,116円から16,358円へ32%も落ち込んでしまいました。

日米ともひとまず半値戻しは達成したものの、コロナウイルスの終息には程遠い状態が続いたまま、これからの投資をどうするのか判断も分かれるところです。相場のプロと称するアナリストたちは、もっともらしい数字を並べて相場を示しますが、この世界のプロは証券会社に入社し、人の資金を運用し給料をもらっているサラリーマンプロが大半です。彼らのプロとしての視線は、証券会社や金融市場を運営する側に立って、市場を活性化し短期取引で売買高を増やし、手数料収入をあげようとしているのです。そんなプロの教えが長期投資にどれだけ役に立つのか、考えるまでもないような気がします。

「波乗り投資法」では、ファンド内に現金を置かない手法をとっていますので、弱気相場にあっては当然のことながら投資資産の目減りは避けられません。とはいっても天井期には、ファンド内の資産配分を配当重視型のポートフォリオに変更していたので、配当面では相場下落の影響をほとんど受けていません。資産形成より資産からの収益で次の相場に備えているのです。

次の相場はいつ始まるのかは誰にもわかりませんが、相場は次のステージに向かって動いています。現在の相場下落が、外国人の大量のカラ売りで、それを支えているのが日銀を初めとする長期資金なので、過剰なリスク回避はいずれは終了するものと思われます。今は資産の質を変える絶好のチャンスです。ポートフォリオの変更をどのように進めるかが次の相場の入り口になります。

この本は、「波乗り投資法」の要点をピックアップし、ファンドの運用部分を詳述し、相場環境の変化を取り入れた最新版として刊行するつもりでしたが、表題が同じでは再度購入ができないため、題名を「ファンドマネジメントと波乗り投資法」といたしました。あわせて、原稿のワードから直接電子化する方式に切り替えましたので、罫線の使用が可能となり文字ずれがなくなり見やすくなりました。「波乗り投資法」の基本的な手法はそのままに、内容はすべて最新のものに変えたつもりです。皆様の長期投資のお役に立つことを願っています。




 

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