前日に「買われた株！」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は？―

■イリソ電子 <6908> 　3,755円　(+635円、+20.4％) 一時ストップ高

　東証プライムの上昇率トップ。イリソ電子工業 <6908> [東証Ｐ]が3日続急騰、一時ストップ高となった。同社は2日取引終了後、23年3月期第1四半期(4-6月)の連結決算を発表。営業利益は前年同期比10.6％増の13億9800万円となり、上半期計画24億8000万円に対する進捗率は56.4％となった。売上高は同6.6％増の119億2900万円で着地した。電動化関連におけるパワートレイン分野の販売拡大とインダストリアル市場が好調に推移したことが寄与。また、収益構造改善の取り組みや原価低減を推進したことが利益を押し上げた。なお、上半期及び通期の業績予想は従来計画を据え置いている。

■イマジカＧ <6879> 　957円　(+131円、+15.9％)

　東証プライムの上昇率3位。ＩＭＡＧＩＣＡ　ＧＲＯＵＰ <6879> [東証Ｐ]が5日ぶりに急反騰、一時前日2日比149円高は18％を超える上昇で975円まで上値を伸ばし、年初来高値を大幅更新した。同社は動画配信事業者を主要顧客とする映像制作大手で、ハイスピードカメラの展開にも注力している。2日取引終了後に発表した23年3月期第1四半期（22年4-6月）決算は営業損益が2億7100万円（前年同期は2億5500万円の赤字）と急速な改善を示しており、これを手掛かり材料に投資資金が攻勢をかけた。動画配信向けコンテンツ制作で高水準の需要を開拓しているほか、コマーシャル制作なども回復色を強めている。ハイスピードカメラについては 半導体不足の影響が出ているものの受注は堅調。放送映像システムの大型案件獲得も収益に貢献している。

■サンリオ <8136> 　3,425円　(+390円、+12.9％)

　東証プライムの上昇率4位。サンリオ <8136> [東証Ｐ]が急反騰、一時16％高の3530円に買われ7月1日につけた年初来高値を約1ヵ月ぶりに更新した。2日の取引終了後、23年3月期の連結業績予想について、売上高を546億円から574億円（前期比8.8％増）へ、営業利益を30億円から47億円（同85.2％増）へ、純利益を21億円から25億円（同27.0％減）へ上方修正し、あわせて中間・期末各8円の年16円としていた配当予想を中間・期末各10円の年20円（前期16円）へ引き上げると発表したことが好感された。海外及び国内需要が想定より堅調に推移していることや、中期経営計画に沿った構造改革の実行による売上原価率の低減により採算が好転することが要因としている。なお、同時に発表した第1四半期(4-6月)決算は、売上高138億2900万円（前年同期比28.0％増）、営業損益23億8300万円の黒字（前年同期5900万円の赤字）、純利益7億8500万円（前年同期比68.2％減）だった。

■日油 <4403> 　5,640円　(+430円、+8.3％)

　東証プライムの上昇率7位。日油 <4403> [東証Ｐ]が急反発。3日午後2時ごろ、23年3月期第1四半期(4-6月)の決算を発表。売上高が前年同期比21.4％増の520億1400万円、営業利益が同40.8％増の124億5100万円と大幅増収増益で着地しており、これが好感されたようだ。世界的な原燃料価格の高騰継続や半導体の供給不足、ウクライナ危機などの地政学的リスクの影響があったものの、全般に国内外の需要が堅調だった。脂肪酸誘導体や界面活性剤を手掛ける機能化学品事業や、食用加工油脂などを手掛けるライフサイエンス事業が伸びた。なお、通期予想は据え置いた。

■Ｓａｎｓａｎ <4443> 　1,460円　(+97円、+7.1％)

　東証プライムの上昇率9位。Ｓａｎｓａｎ <4443> [東証Ｐ]が急反発。2日の取引終了後、保有するウイングアーク１ｓｔ <4432> [東証Ｐ]株式の売却に伴い、23年5月期第1四半期決算に投資有価証券売却益を営業外収益として計上すると発表しており、これが好感されたようだ。3日朝方に売却益が2億9100万円で確定したことを明らかにした。Ｓａｎｓａｎとウイングアクは2019年に資本・業務提携を結んでおり、今回の株式売却によって資本関係は解消されるものの、業務提携は継続される予定だ。

■アイホン <6718> 　1,973円　(+118円、+6.4％)

　東証プライムの上昇率10位。アイホン <6718> [東証Ｐ]が急反発。2日の取引終了後、第2四半期累計(4-9月)連結業績予想について、売上高を215億円から230億円（前年同期比9.2％減）へ、営業利益を2億円から11億円（同66.2％減）へ、純利益を2億円から11億円（同60.4％減）へ上方修正したことが好感された。従来予想では、電子部品の供給不足による一部商品の供給遅延を想定し、大幅な売上高の減少を見込んでいたが、できる限りの商品供給に努め海外売上高が増加したことで売上高が計画を上回る見通しという。なお、23年3月期通期業績予想は、売上高495億円（前期比4.8％減）、営業利益25億円（同54.9％減）、純利益21億円（同50.3％減）の従来見通しを据え置いている。同時に発表した第1四半期(4-6月)決算は、売上高112億4200万円（前年同期比6.0％減）、営業利益8億6200万円（同45.7％減）、純利益8億6300万円（同33.9％減）だった。

■日曹達 <4041> 　4,510円　(+250円、+5.9％)

　日本曹達 <4041> [東証Ｐ]が急反発。2日の取引終了後、第2四半期累計(4-9月)連結業績予想について、売上高を755億円から790億円（前年同期比22.6％増）へ、営業利益を69億円から107億円（同3.1倍）へ、純利益を50億円から94億円（同3.0倍）へ上方修正したことが好感された。第1四半期の農業化学品事業において、世界的な海上輸送の混乱や今後の販売価格の上昇を想定した前倒し需要が発生したことや、病害の発生拡大を見越した海外向けの引き取りが増加していること、更に原燃料価格の大幅な上昇に伴い販売価格の見直しを行ったことが要因という。また、持ち分法による投資利益が増加する見込みであることや為替レートが想定よりも円安に推移していることなども寄与する。なお、23年3月期通期業績予想は、売上高1620億円（前期比6.2％増）、営業利益123億円（同3.1％増）、純利益110億円（同13.3％減）の従来見通しを据え置いている。第1四半期(4-6月)決算は、売上高404億4100万円（前年同期比27.1％増）、営業利益58億3800万円（同2.5倍）、純利益58億5100万円（同3.4倍）だった。

■チェンジ <3962> 　2,138円　(+94円、+4.6％)

　チェンジ <3962> [東証Ｐ]が大幅反発、後場上げ幅を拡大した。3日正午ごろ、自治体のオープンデータを活用した「災害体験AR」の高度化に取り組む東京海上日動火災保険（東京都千代田区）のアプリ開発を支援したと発表しており、これが好材料視された。今回のアプリ開発支援では、チェンジの開発パートナーと連携し、大阪府の管理する河川の想定浸水深を地理情報システム（GIS）上で集約。これを東京海上グループの東京海上ディーアールが独自に整備したハザードマップ情報と統合することで、「洪水浸水想定区域図・洪水ハザードマップ」上で可視化できるように対象を拡大したという。

■イビデン <4062> 　4,180円　(+180円、+4.5％)

　イビデン <4062> [東証Ｐ]が大幅反発。2日の取引終了後に発表した第1四半期(4-6月)連結決算が、売上高983億1800万円（前年同期比6.5％増）、営業利益180億8900万円（同15.1％増）、純利益137億1300万円（同43.4％増）と2ケタ営業増益となったことが好感された。電子事業でデータセンター向けを中心としたサーバー市場が堅調に推移し、パッケージ需要が底堅く推移したことに加えて、ハイエンドスマートフォン向けにマザーボード・プリント配線板の売り上げが増加したことが寄与した。また、大垣中央事業場（岐阜県大垣市）第1期・第2期投資が安定量産を継続したことも利益押し上げに貢献した。なお、23年3月期通期業績予想は、売上高4260億円（前期比6.2％増）、営業利益670億円（同5.4％減）、純利益420億円（同1.9％増）の従来見通しを据え置いている。

■三菱商 <8058> 　4,157円　(+162円、+4.1％)

　三菱商事 <8058> [東証Ｐ]が大幅反発し4000円台を回復。同社が2日に発表した23年3月期第1四半期（22年4-6月）決算は最終利益が前年同期比2.8倍の5339億5100万円と急拡大した。これは事前のコンセンサスを上回り、四半期では過去最高更新となる。資源価格の高騰を背景に金属資源部門が大幅な伸びを示し全体収益を押し上げている。好決算を評価する形で投資資金が流入した。また、売買代金は9時20分時点でプライム市場の上位10傑に食い込んだ。株価指標面でもPERが7倍程度で配当利回りが4％近くに達し、割安感が強いことで水準訂正狙いの買いを引き寄せた。

■ダイキン <6367> 　23,910円　(+910円、+4.0％)

　ダイキン工業 <6367> [東証Ｐ]が大幅反発。2日の取引終了後、23年3月期の連結業績予想について、売上高を3兆3800億円から3兆4800億円（前期比11.9％増）へ、営業利益を3400億円から3500億円（同10.6％増）へ、純利益を2280億円から2300億円（同5.6％増）へ上方修正したことが好感された。第1四半期(4-6月)決算が想定を上回ったことが要因としている。第1四半期は、中国における生産拠点は上海を中心としていることから、ロックダウンの影響を受けたものの、販売会社の買収効果のあった米国や、各国政府の脱炭素政策が追い風となり住宅用ヒートポンプ式温水暖房機器が好調だった欧州、行動制限の緩和で需要が回復したアジア・オセアニア地域などが伸長。売上高9677億5500万円（前年同期比21.1％増）、営業利益1078億6000万円（同1.3％減）、純利益705億5100万円（同10.3％減）だった。

※3日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース