S&P500月例レポート （2017年4月配信）

S&P500月例レポートでは、S&P500の値動きから米国マーケットの動向を解説します。市場全体のトレンドだけではなく、業種、さらには個別銘柄レベルでの分析を行い、米国マーケットの現状を掘り下げて説明します。

マーチ・マッドネス（はエープリルフールに終わる？）

　3月相場の幕開けは素晴らしいものとなりました。今年に入って初めて、1日の上昇率が1％を上回ったのです。S&P500指数（1日で1.37％上昇）は取引時間中に2,400を突破し（終値では大台を維持できず）、ダウ工業株30種平均（NYダウ）は史上初めて21,000ドルを突破する（1日で1.46％上昇）など、両指数がそろって過去最高値を更新しました。残念ながら、3月の月間パフォーマンスは初日のようには行きませんでした。高値を更新してきた市場で政策（所得税・法人税の減税）が予想していたほど早い時期に、またすんなりとは実現しない可能性があることが認識されたからです。とはいえ、現時点の相場の下げは調整（10％）というほど大きなものではありませんでした。というのも、その後相場は値を戻し、月間騰落率は0.04％という僅かな下落にとどまったからです。大統領選挙後の上昇率は依然として10.43％（配当込みのトータルリターンは11.35％）、また2017年第1四半期の上昇率は5.53％（同6.07％）と好調です。

　調整局面入りはしませんでしたが、月中にそれに近い値動きを見せたのが金融セクターでした。しかし、同セクターも月末近くには回復し、月間騰落率は2.91％のマイナスとなりましたが、第1四半期は2.08％の上昇となっています。落胆したり、あるいは金融株の投げ売りの機会を模索するのは時期尚早です。金融セクターは大統領選挙後に18.94％も値上がりしましたし、4月13日からは大手金融機関（Citigroup [C]、JPMorgan [JPM]、Wells Fargo [WFC]）による第1四半期の決算発表が始まり、すぐにも金融株の商いが活発化することが見込まれるからです。

短期的とはいえ、押さえておくべき3月相場の2つの重要ポイント:

・第1四半期の好業績を一部先取りした可能性。2017年第1四半期のS&P500指数は5.53％上昇。2016年の同期は0.77％上昇であった。とはいえ、同年2月11日までに相場が年初来10.51％と大きく下落していたため、当時はこの結果に安堵したものだった（1928年以降、第1四半期の平均騰落率はプラス1.61％で、全四半期の騰落率はプラス1.91％）。過去1年間の騰落率はプラス14.71％（配当込みトータルリターンはプラス17.17％）。

・息の長い強気相場が続いている（人間の年齢に換算すると128歳）が、いまだ上昇基調にある。2009年3月9日の大底を起点とした場合、株式の年率換算リターンは16.78％、配当込みのトータルリターンは19.29％となっている。

　トランプ政権にとっては忙しい月となりました。トランプ氏はオバマ前大統領が昨年の大統領選挙前にトランプタワー（トランプ氏のNYの拠点）での電話を盗聴していたとツイートに投稿しました。議会と連邦捜査局（FBI）が調査を行いましたが、そうした証拠はないとの結論に至りました。また、トランプ大統領は新たな大統領令に署名しました。これは連邦高裁により現在差し止めが命じられている2017年1月27日に署名した入国禁止措置の大統領令に修正を加えたものです。前回同様、裁判所は差し止めを命じましたが、トランプ氏はこれを不服として上訴しました。ワシントンで政治的駆け引きと政策法案が紆余曲折し、3月中に予定されていたオバマケアの代替法案の採決が見送られる結果となりました。アメリカン・ヘルスケア・アクト（AHCA）と呼ばれ、「医療保険制度改革法を廃止し、新たなヘルスケアプランに置き換える」とされた法案の議会下院での採決が予定されていましたが、十分な支持が得られないとして直前に撤回されたのです。この結果、事実上、オバマケアが存続することになります。

　トランプ大統領は2018会計年度（2017年10月～2018年9月）の予算教書を議会に提出しました。その内容は国防費を増額し、代わりに文化・芸術、環境、海外援助、そして国務省予算を削減するものでした。厳密にいえば無関係ですが、政治的には関係ある問題として、2013年に成立した債務上限引き上げ法案―当時は米国の政府機関が16日間閉鎖される事態に陥りました―が期限切れを迎えました。政府は復活した債務上限に到達するまで、残された予算で政策運営に取り組むことになります（この点は重大問題に発展する可能性があります）。

　中央銀行関連では、欧州中央銀行（ECB）は3月9日の政策理事会で政策金利と金融政策を据え置き、「長期にわたり（金利が）現在の水準かそれ以下にとどまる」とするガイダンスを維持しました。イングランド銀行も16日に政策金利の据え置きを決定しました。日銀は3月15～16日に開催された金融政策決定会合で、金利と政策の現状維持を決定しました。黒田総裁はインフレ率が目標をはるかに下回る水準にとどまっていることから、金融緩和策の中止や金利を引き上げる「理由」がないことを主張しました。

　3月14～15日開催の連邦公開市場委員会（FOMC）で予想通り政策金利が0.25％引き上げられました。これは目下の利上げサイクルにおいて3回目の利上げになります（1回目は2015年12月、2回目は2016年12月でした）。2017年にはさらに2回、2018年には場合によっては3回の利上げが示唆されています。

　世界の動きをみると、3月15日に行われたオランダ下院選挙では、現職のマルク・ルッテ首相が率いる与党の中道右派、自由民主党がヘルト・ウィルダース党首の極右自由党に勝利しました。この選挙は今後の欧州の国政選挙におけるポピュリスト問題と難民問題の動向の目安になると目されていました。北朝鮮は米国が同国に対する非難を強める中、3月に2回のミサイル発射実験を行いましたが、2回目のミサイルは打ち上げ直後に爆発しました。ブリュッセルの自爆テロ（32人死亡）の1周年に当たる3月22日、ロンドンで単独犯によるテロが発生し、3人が死亡、多数が負傷しました。非常に残念なことに、この悲報に対する市場の反応は大きくありませんでした。英国は欧州連合（EU）からの離脱を正式に通告し（リスボン条約第50条）、2年間の交渉を開始しました。この交渉は難航が予想され、政治的、ことによると公的な駆け引きが予想されます。また、スコットランドでは英国からの独立の是非を問う住民投票実施が議会で議決されました。住民投票は英国政府の同意が得られれば、2018年に実施される見通しです。

　今後注目されるイベントとしては、4月23日に行われるフランス大統領選第1回投票で有力視されている（5月7日の決選投票に進出すると思われる）ル・ペン候補がEUからの離脱を主張している一方で、トルコは大統領職の権限強化に関する国民投票に続き、EUへの加盟交渉の継続について問う国民投票が実施される予定です。ドイツの連邦議会選挙は9月23日に実施されます（今年は欧州の国政選挙が目白押しです）。

　企業の雇用とレイオフ関連では、2月の雇用統計の非農業部門就業者数は引き続き堅調を維持し、予想の20万人増を大幅に上回る23万5,000人増となりました。1月の非農業部門就業者数の改定値は力強い22万7,000人増の速報値がさらに上方修正されて23万8,000人増となり、雇用の伸びがプラス圏で堅調に推移していることを示しました。失業率は1月の4.8％から4.7％に低下し、労働参加率は1月の62.9％から63.0％に上昇しました。週平均労働時間は横ばいの34.4時間でした。時間当たり賃金は1月の26.03ドルから0.2％増加して2月は26.09ドルとなり、前年同月比では（25.38ドルから）2.8％増となりました。

　コーヒーチェーン大手のStarbucks（SBUX）は2021年までに世界全体で1万2,000店舗を新設し、新たに24万人（米国では6万8,000人）を雇用する計画を発表しました。ケーブルTV大手のCharter Communications（CHTR）はトランプ大統領とのホワイトハウスでの会談において、同社のコールセンターを海外から米国に移し、米国内で250億ドルの設備投資を行い2万人の雇用を創出すると発表しました。米国の大手チョコレートメーカーHershey（HSY）は、主に米国以外の国や地域で従業員の15％を解雇する方針を明らかにしました。

　経済指標関連では、2月の個人所得が0.4％増、個人消費は0.1％増となりました。2月のPCE価格指数は前年同月比2.1％上昇し、コアPCEは同1.7％上昇しました。2月の生産者物価指数（PPI）は前年同月比2.2％上昇し、コアPPIは同1.5％上昇しました。2月の消費者物価指数（CPI）は前年同月比2.7％の上昇、コアCPIは同2.2％の上昇となりました。3月のコンファレンスボード消費者信頼感指数は事前予想の113.8を上回る125.6となり、2000年12月以来の高水準を記録しました。この力強さは個人所得の増加が見込まれたためであるとも考えられます。2016年第4四半期のGDP成長率の確報値は改定値の1.9％から上方修正されて2.1％となり、事前予想の2.0％を上回りました（2017年第1四半期のGDP成長率の速報値は4月28日に発表される予定）。

　住宅市場は、全面的にとはいえませんが概ね拡大が続いており、全米住宅産業協会（NAHB）が発表した3月のNAHB住宅市場指数は、66の予想に対して71となりました。住宅着工件数には勢いがみられ、前月比マイナスだった1月の数値が0.4％増に上方修正され、1月の住宅建設許可件数も0.6％増に上方修正されました。2月の中古住宅販売件数は前月比3.7％減となりましたが、前年同月比では5.4％の増加でした。新築住宅販売件数と中古住宅販売仮契約指数は予想を上回りました。1月のS&Pコアロジック・ケース・シラー住宅価格指数は前月比で0.2％、前年同月比で5.7％の上昇となりました。

　決算発表シーズンが間もなく始まりますが、2017年第1四半期の業績に対する予想は、昨年末時点から3.3％引き下げられ、2016年第1四半期終了時の予想を6.0％下回る水準となっています。今年の第1四半期の利益水準は、記録的な好決算だった2014年第3四半期に迫る勢い（わずかに0.8％及ばない水準）と予想され、直近の減益基調のボトムだったと思われる2016年第1四半期と比較すると21.6％の伸びが見込まれています。前年比での低いハードルが、好ましい決算を生みそうです。しかし、アナリストは決算の数字や業績予想をより詳細に分析するとみられ、それによって一部の状況に関する肯定的な解釈が打ち消される可能性があります。注目すべき決算発表が始まるのは、4月13日（木）の大手金融機関の発表からです。

　金利は、FOMCが利上げに踏み切り、年内の利上げをあと2回と示唆したにもかかわらず、低下しました。3月前半は金利が上昇しましたが、その後に低下し、月次ベースではほとんど変化がありませんでした。米国10年国債の3月末の利回りは前月末と変わらずの2.39％で、2016年末の2.45％から低下しています。30年国債の利回りは3.01％で、前月末の2.98％から上昇しました（2016年末は3.07％）。

　外国為替市場をみると、ユーロは2月末の1ユーロ＝1.0586ドルから1.0656ドルに上昇し（同1.0520）、英国のEU離脱プロセスの開始が始まる中、英ポンドは1ポンド＝1.2433ドルから1.2548ドルに上昇しました（同1.2345）。円は2月末の1ドル＝112.53円から111.39円に上昇し（同117.00）、人民元は2月末の1ドル＝6.8692元から6.8866元に下落しました（同6.9448元）。

　金は1トロイオンス1,251.60ドルで取引を終え、2月末の1,253.40ドルを下回りました（同1,152.00ドル）。石油は1バレル50ドル台前半のレンジを下抜け、40ドル台後半を試す展開となりましたが、在庫の増加が予想以下にとどまったことから月末にはやや値を戻し、2月末の54.15ドルを下回る50.85ドルで取引を終えました（同53.89ドル）。石油価格は値下がりしたものの、米国のガソリン価格は概ね横ばいで、2月末の1ガロン2.314ドルに対し、3月末は2.315ドルとなりました（同2.309ドル）。VIX恐怖指数は低水準にとどまり、3月末は12.37と、2月末の12.94を下回りました（同14.04）。

　個別銘柄では、小売り大手のTarget（TGT）は売上高が予想を下回り、今後の見通しについても厳しい見方を示しました。同社は店舗の改善に取り組むと述べています。農業機械・重機メーカーのCaterpillar（CAT）が、連邦当局による立ち入り調査を受けたことを明らかにしました。同社の海外事業の税処理問題が調査の対象だと報道されています。世界的石油会社Exxon Mobil（XOM）は、大規模プロジェクトを削減し、シェール地帯の小規模油田での生産に注力すると発表しました。ビル・アックマン氏率いるヘッジファンドのパーシング・スクエアが製薬会社Valeant Pharmaceuticals（VRX）の全保有株を売却し、30億ドルの損失を出したと報じられました。小売店を展開するSears Holding（SHLD）は、米証券取引委員会（SEC）に提出した年次報告書の中で事業継続に対する懸念を示しました。

　自動車メーカーのFord（F）は、自動運転車の開発費用が2017年の業績に影響を及ぼす恐れがあると述べています。また、一部のアナリストは同社の売り上げが逆風下にあるとの見方を示しています。著名投資家のアインホーン氏は自動車会社General Motors（GM）に対し、株式を2つのクラス（配当あり・なし）に分割するよう求めましたが、同社はこの提案を受け入れず、同氏の取締役就任も却下されました。一方、50億ドルの自社株買いプログラムは承認されました。スナップチャットの親会社Snap（SNAP）が新規株式公開（IPO）を実施し、1株当たり14-16ドルの予想レンジを上回る17ドルで2億株が公開されました。その後、株価は一時29ドルを超えましたが、3月末の終値は22.20ドルでした。

　その他の注目すべきニュースとして、北朝鮮は諸外国からの圧力にもかかわらずミサイル開発を継続しており、4発の弾道ミサイルを日本海に向けて発射した他、米国が強硬姿勢を強めたことでさらに別の1発を発射しましたが、これは発射から数秒後に爆発しました。米司法省はYahoo!へのサイバー攻撃と情報流出をめぐり、ロシアの諜報機関であるロシア連邦保安局（FSS）の局員2人を含む4人を起訴しました（1人はカナダで逮捕されましたが、残りの3人はロシアにいると司法省は見ています）。米国はTransCanadaに対し、キーストーンXLパイプラインの建設を承認しました。

　3月のS&P500指数は高値水準を維持しましたが、月間で上昇には至りませんでした。一時は大統領選以降で10.47％高を付けましたが、政治問題、利上げ、EU発のニュース（今後も多くの選挙が予定されています）、世界情勢の緊迫を受け、多くの投資家がもみ合い相場を予想し、利益確定に動いたことから（今後もありえます）、同指数は月間で0.04％下落しました。第1四半期では5.53％の上昇となり、2016年第1四半期の0.77％上昇と比べるとはるかに高いパフォーマンスとなりました。トランプ政権が引き続き国内の雇用と生産性に焦点を当てていることで、法人税改革で最も恩恵を受けるとみられる大型株に注目が集まりました。

　セクター別ではリターンにばらつきが見られ、3月の月間騰落率がプラスとなったのは11セクターのうちわずか3セクターにとどまりました（2月は9セクター）。パフォーマンスが最も低かったのは金融セクターで、経済に対する懸念が利益確定の動きにつながり、一時は6.48％下落しましたが、最終的には2.91％の下落で月を終えました。第1四半期では2.08％上昇、11月の大統領選以降では18.94％上昇となっています。金融セクターは比較的早い決算発表が予定されています（1社目は4月13日）。金利感応度が高いとみられている不動産セクターは3月に1.50％下落しましたが（2月は4.42％上昇）、第1四半期では2.73％上昇しました。同じく金利感応度の高い公益事業セクターも3月は0.52％下落し、第1四半期は5.43％上昇で終わりました。

　エネルギーセクターは、3月の大部分で原油価格が1バレル50ドルを割り込んだことが影響しましたが、エネルギーと石油の両サブセクターが月末までにやや持ち直し、月間では1.10％下落となりました。年初来では7.30％の下落で、S&P500指数内で最低のパフォーマンスとなっています。

　情報技術セクターはApple（AAPL、3月は4.87％高）が過去最高値を更新したこともあり、月間騰落率は2.51％上昇と最高のパフォーマンスでした。年初来騰落率でも最も高い12.16％の上昇となっています。一般消費財セクターも3月に1.90％上昇（年初来では8.09％上昇）と好調で、経済に対する消費者心理（特に予想所得）の改善を示すレポートも発表されています。ヘルスケアセクターは、新たな法案が提案された後に撤回され、結果的にオバマケアは当初のまま変わらず、0.56％下落して3月を終えました。年初来では7.89％上昇しています。

　銘柄の変動をみると、1月と2月は株価が上昇した銘柄数が下落した銘柄数を大きく上回りましたが、3月は反転し、値下がりした銘柄数が多くなりました。値上がりは239銘柄（平均上昇率は3.38％）と、2月の382銘柄（1月は327銘柄）から減少した一方、値下がりは265銘柄（平均下落率は3.39％）と、2月の123銘柄（1月は176銘柄）から増加しました。10％以上の上昇は2月の38銘柄から12銘柄（平均上昇率は14.90％）に減少した一方で、10％以上の下落も2月の17銘柄から6銘柄（平均下落率は12.21％）に減少しました。月間騰落率が25％以上となった銘柄はありませんでした（2月は1銘柄が25％以上上昇、25％以上の下落はなし）。

　第1四半期でみると、上昇銘柄数が下落銘柄数を大幅に上回りました。350銘柄が上昇し、そのうち141銘柄が10％以上、20銘柄が25％以上上昇しました。値下がりした銘柄は154銘柄で、32銘柄が10％以上、4銘柄が25％以上の下落となりました。

　オバマケア代替法案の撤回で週明けの大荒れが予想されていましたが、27日の市場が0.10％の下落にとどまるなど、3月は概ね薄商いとなり、出来高は前月比4％減で、過去1年間の平均月間出来高を6％下回りました（5年平均を2％下回る）。月中の高値と安値の差で見た変動率は2月の4.40％から3月は3.39％に低下し、過去1年平均の3.98％を下回り、過去5年平均の5.40％と比べると大幅に低い水準となりました。2016年11月8日の大統領選以降で見ると、415銘柄が上昇し、90銘柄が下落しました。

　

　

　

　

　

　

　

　

　

　

　

　

　

　
ハワード・シルバーブラット
S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス
シニア・インデックス・アナリスト

　このレポートは、英文原本から参照用の目的でS&Pダウ・ジョーンズ・インデックス（SPDJI）が作成したものです。SPDJIは、翻訳が正確かつ完全であるよう努めましたが、その正確性ないし完全性につきこれを保証し表明するものではありません。英文原本についてはこちらをご参照ください。
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