東京五輪マスコット、３月までに選考方法決定でキャラクター関連銘柄に関心

キャラクター関連銘柄に関心

　２０２０年東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会は１２日、公式マスコットの応募条件や選考方法を検討するための外部有識者による「マスコット選考検討会議」のメンバーを発表した。選考方法を決める今年３月に向け、株式市場ではキャラクターに関連する事業を手掛ける企業に関心が高まりそうだ。

　１７日に初会合を開催したマスコット選考検討会議のメンバーは１４人で構成され、座長には公式エンブレムの白紙撤回を経て選定作業のやり直しにあたった文化庁長官の宮田亮平氏が就いた。このほか、元テニスプレーヤーの杉山愛氏、アニメなどサブカルチャーに詳しいタレントの中川翔子氏、アニメやゲームソフトで大ヒットした「妖怪ウォッチ」などを手掛けるゲームソフト会社レベルファイブ（福岡市）社長の日野晃博氏らが名を連ねている。マスコットの選考方法は３月中に国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）および国際パラリンピック委員会（ＩＰＣ）に提出される予定で、そこでの承認を得る必要がある。ＩＯＣでは、マスコットはライセンス商品など幅広く展開されることからプロのデザイナーによる制作を推奨しているとされている。
　
　注目銘柄としては、「ゆるキャラグランプリ」の公式ショップを運営するエムアップ＜3661＞や、キャラクター版権取得および販売を手掛けるイマジニア＜4644＞、各種キャラクターの関連商品を製造・販売するエスケイジャパン＜7608＞、アニメ・ゲームなどの企画・制作とキャラクター商品の企画・販売を行うブロッコリー＜2706.T＞、アニメ制作の老舗である東映アニメーション＜4816＞、アニメ番組の企画・制作や版権ビジネスを展開する創通＜3711＞やＩＧポート＜3791＞などが挙げられる。

　また、オリンピックのパートナー企業はマスコットの使用権が認められていることから、ワールドワイドパートナーとなっているブリヂストン＜5108＞や日本マクドナルドホールディングス＜2702＞、パナソニック＜6752＞、トヨタ自動車＜7203＞などにも注目したい。