マイ・メモ(2022年9月)米CPIとドル建て日経平均

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2022/09/01 - kabukabumanさんの株式ブログ。タイトル:「マイ・メモ(2022年9月)米CPIとドル建て日経平均」 本文:8月12日暴落予想は一先ず取り越し苦労に終わりましたがジャクソンホール会議でのパウエル議長発言が引き金となり26日のダウは久々に1000ドル超えの暴落となりました。こうなると当面の株価はFRBの金融政

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マイ・メモ(2022年9月)米CPIとドル建て日経平均

kabukabumanさん
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8月12日暴落予想は一先ず取り越し苦労に終わりましたが
ジャクソンホール会議でのパウエル議長発言が引き金となり
26日のダウは久々に1000ドル超えの暴落となりました。

こうなると当面の株価はFRBの金融政策により左右されやすくなり
特に米CPI発表直前の手仕舞い売りや、同指数が悪化または改善しない場合
グローバル・マクロ系ヘッジファンドの介入リスクも高まると思います。

私自身、機関投資家不在の8月はその危険性が高いと考えていましたが
7月CPIが高水準であったにも関わらず株価は反発し
(ショートカバーを狙った短期筋による仕掛けかも)
ジャクソンホール会議で漸く楽観派の目が覚めたのではないでしょうか。
ダウは久々に1000ドル安となり市場に不安が走りましたが
それでもVIX指数は27未満に止まっています。

しかしグローバル・マクロ系ヘッジファンドが売り介入すれば
VIX指数は40を超えることが充分考えられるため
万一その様な事態になれば全力買いしたいという妄想に浸っていますw

ところで日経平均のPER12倍台は売られ過ぎという論評をよく耳にします。
確かに直近の円建て日経平均のPERは12.87倍で
ダウの18.63倍に比べると割安に感じますが、果たしてそうでしょうか。

ご存知の様に、東京市場は売買高のうち7割を外国人が占めており
金融システムに於ける基軸通貨がドルであることも合わせて考えれば
円建てではなくドル建てでみる方が現実に即していると思います。
しかも今年はドルが独歩高を演じているので尚更でしょう。

そこで8月度のPERをドル建てでみると以下の様になります。
*( )内は前年同月実績 但し東証グロースは換算値

日経平均=28.76倍↑(16.25倍)  ダウ=18.63倍↓(21.56倍)
東証グロース=57.60倍↑(25.83倍) ナスダック=41.64倍↓(99.56倍)

ドル建てでみると日米市場のPERは昨年と今年で逆の動きになっています。
尤もドル建て日経平均のPERが20倍の時
日経平均株価は2万円を割る計算になるので
この数値だけで割り高・割安の判断は出来ませんが
少なくとも為替が大きく変動している局面では
円建てとドル建てで景色が全く異なることを再認識して置くべきだと思います。

(まとめ)
〇米CPI前年比の推移に注目
 3月=+8.5%  4月=+8.3%  5月=+8.6%
 6月=+9.1%  7月=+8.5%  8月予想+8.7%

 FRBが利上げのペースを緩めるのは
 CPIの前年比が6%台に低下した時ではないかと噂されていますが・・・

〇ドル高が進んでいるため 指数のPERはドル建てで判断する方が現実的
 東京市場の外国人売買高比率は7割と非常に高いので
 ドルが独歩高を演じている現状を考慮すれば
 円建てでは割り安に思えても、ドル建ての場合そうは言い切れません

26日の米国株暴落は、今後の株価を左右する最も大きな要因が
 FRBの金融政策であることを物語っていると思います
 また金融政策の効果が現れるまでには、通常1年以上掛かるとされており
 少なくとも年内のNY市場は不安定な展開を想定して置くべきでしょう

長期投資の買い場は9月下旬からと考えていましたが
 楽観論が遠のいたことを踏まえ、11月下旬までの間に
 数回に分けて仕込むのが賢明だと判断しています

世界経済は新型コロナやロシア・ウクライナ戦争による物価高騰により
 ドン底に近い状況に陥っていますが
 各国が一丸となりリーマンショックなど様々な苦境を乗り越えた経緯があり
 今回の不況も近い将来必ず克服出来ると確信しています
 つまり長期投資には絶好のチャンス到来と言えそうです
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<今週も引き続き波乱に注意>
9月1日は430.06円安と大幅続落
米クリーブランド連銀のメスター総裁が来年の早い時期に政策金利を
4%以上に引き上げるべきとタカ派姿勢を表明したことが嫌気された
また、米国の中国に対する半導体輸出規制の報道を受け
ナスダック100先物が下げ幅を広げるなか、値がさ株やハイテク株を中心に売りが広がった。

8日からは欧州中央銀行(ECB)による定例理事会が開催される。
欧州ではインフレ減速の兆しが未だ見られず
今会合では0.75ptの大幅利上げの可能性がある
足元で金融引き締め強化への警戒感が強まっている中
大幅利上げが決定された場合には、リスク回避の動きが増幅される恐れもある。
(フィスコの記事より一部転載)

今週の主なイベント
5日:石油輸出国機構(OPEC)プラス会合
6日:米8月ISM非製造業景況指数
7日:中国8月貿易収支、米地区連銀経済報告、アップル新製品発表会
8日:4-6月期GDP確報値、8月景気ウォッチャー調査(国内)
    ECB定例理事会(政策金利)、パウエル議長発言
9日:メジャーSQ(国内)、中国8月消費者物価指数
<半導体関連株の見通し> (週刊現代)
最近下落傾向にある理由
①米国の金融引き締めにより、金利上昇に脆弱なグロース株の代表格である
 半導体関連株が売られやすかった
②半導体の在庫調整が長引き
 2023年初めには世界の半導体売上高は減少に転じる可能性が高まった

今後の見通し

半導体業界は好不況を繰り返していて、その循環は「シリコンサイクル」と呼ばれている。

00年以降のシリコンサイクルを見てみると

ITバブル崩壊やリーマン・ショックがあったにもかかわらず

半導体不況が1年以上続いたことはなかった。

従って今回半導体不況が訪れても、半導体市場は早晩プラス成長に戻るとみられている。


米国の著名な半導体アナリストの予想によれば

世界の半導体市場は、史上最高額であった21年の5530億ドル(約76兆円)が

10年後には2倍の1兆ドル(約138兆円)に拡大するという。

「産業のコメ」といわれる半導体は、今後も大いに成長が期待出来る有望業種という訳だ。


では、半導体関連株の買い時は何時か。

8月26日の米FRBのパウエル議長のジャクソンホール講演により

米国の金融引き締め長期化の観測が強まり、半導体関連株には当面逆風が続くだろう。

その逆風がいつまで続くのか、どう弱まってくるか。

弱まり始めたあたりが底に近い買い時だと考えていいだろう。(週刊現代)

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