GMOデジタルラボ:「GMOおみせアプリ」、PC・スマホ、実店舗間でシームレスな連携を実現する「MakeShop連携」を提供開始
2021年4月5日
報道関係各位
GMOデジタルラボ株式会社
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「GMOおみせアプリ」、
PC・スマホ、実店舗間でシームレスな連携を実現する
「MakeShop連携」を提供開始
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GMOインターネットグループのGMOグローバルサイン・ホールディングス株式会社の連結会社であるGMOデジタルラボ株式会社(代表取締役社長:山田 裕一 以下、GMOデジタルラボ)が提供する、企業・店舗専用の集客支援型アプリをオーダーメイドで制作するサービス「GMOおみせアプリ」(URL:https://gmo-app.jp/)は、GMOメイクショップ株式会社(代表取締役社長:向畑 憲良 以下、GMOメイクショップ)が運営するネットショップ構築ASP「MakeShop byGMO」(URL:http://www.makeshop.jp/)と連携することにより、複数チャネル間においてシームレスで効果的な販売戦略を実現する「MakeShop連携」を、本日2021年4月5日(月)より提供開始いたしました。
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【「MakeShop連携」の開発背景】
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GMOデジタルラボは、2014年からスマートフォンアプリ制作サービス「GMOおみせアプリ」を提供しています。「GMOおみせアプリ」は、店舗ごとの顧客管理やネットショップ開設、予約システム、クーポン、ニュース配信など、集客・販促(販売促進)活動につながる様々な機能が集約されており、アプリ制作の専門知識を持たなくても店舗専用のアプリを運用することが可能で、導入店舗数は7,500店舗超(※1)にのぼります。
一方、GMOメイクショップが運営するネットショップ構築ASP「MakeShop byGMO」は、お客様のご要望に応じて様々な機能を開発・提供しており、実店舗向けのPOSシステム(※2)との連携や独自のカスタマイズにも対応しています。
昨今の新型コロナウイルス感染拡大の影響により、実店舗の営業自粛や営業時間の短縮が求められていることから、新たな顧客接点の創出のため様々な分野においてネットショップを導入する企業や店舗が増加しています。
「GMOおみせアプリ」をご利用中のお客様からも、アプリやネットショップ、実店舗で導入しているPOSシステムを連携させて集客・販促活動に有効活用したいというご要望が数多く寄せられていました。
そこで「GMOおみせアプリ」は、操作性と機能性の向上を実現し、よりお客様からのご要望に柔軟にお応えするべく、GMOメイクショップと共同で「MakeShop連携」を開発することといたしました。
(※1)2021年4月5日(月)時点。
(※2)商品の販売と同時に在庫情報、顧客情報、お店の情報が統計され、管理を向上させることができる管理システム。
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【「MakeShop連携」について】
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「GMOおみせアプリ」における「MakeShop連携」は、GMOメイクショップが運営する「MakeShop byGMO」やPOSシステムと連携することにより、オンライン・オフラインを問わず、複数チャネル間においてシームレスで効果的な販売戦略を実現します。
「GMOおみせアプリ」をご利用のお客様は、「MakeShop連携」をご利用いただくことにより、「MakeShop byGMO」と「GMOクラウドEC(※3)」の『MakeShopエンタープライズ』プラン、自動顧客育成型マーケティングツール「Make Repeater byGMO(※4)」および「スマレジ(※5)」との連携が可能となります。
これにより、実店舗とネットショップ会員の会員番号、ポイント情報、注文履歴などの顧客情報を一括管理することが可能となり、効果的な販売戦略を実現することができます。
(※3)GMOメイクショップ株式会社とGMOシステムコンサルティング株式会社が提供するカスタマイズ対応ECソリューション。ご利用には別途ご契約いただく必要があります。
(※4)GMOメイクショップ株式会社が提供している顧客育成型メールマーケティングプラットフォーム。ご利用は任意となり、ご利用いただく場合には別途ご契約いただく必要があります。
(※5)株式会社スマレジが提供しているクラウドPOSシステム。ご利用には別途ご契約いただく必要があります。
<「MakeShop連携」の特徴>
1.実店舗とオンラインショップのポイントを共有
「スマレジ」などの店舗POSシステムでアプリのバーコードを読み取ることにより、ユーザーにポイントを付与できます。ユーザーは貯めたポイントをアプリからいつでも確認でき、ネットショップ・実店舗のどちらでも利用できます。
2.自動無償アップデートで開発コストを削減
システムは定期的に無償でアップデートされるため、追加費用をかけずに「MakeShop byGMO」の新機能を利用することができ、開発コストの削減につながります(※6)。
3.ニーズに合わせたカスタマイズが可能
お客様ごとに異なるニーズや予算に応じて、必要な機能を絞り込んで利用できます。また、自社サービスやブランドのイメージに合わせたオリジナルのデザインカスタマイズも可能です。
(※6)個別カスタマイズについては、別途追加費用がかかります。
<ご利用シーン>
■オンライン・オフラインのシナジー集客
実店舗への集客に加え、ネットショップとアプリを顧客接点チャネルとして追加導入することにより、オンラインの顧客接点を増やすことができます。オンライン・オフライン共通のポイントシステムを活用することで、リピーターの獲得と育成を促進し、シナジー効果を生み出します。
■店舗オペレーションを改善
実店舗とネットショップ、アプリの顧客に関する情報を一元管理できるため、データの整理や統合にかかる時間・手間が削減でき、業務効率化と店舗オペレーションの改善が期待できます。
■顧客の利便性が向上
会員証やポイントカードをアプリ化することで、カード紛失時の再発行やポイント獲得の機会損失を削減することができます。また、好きなタイミングで注文履歴やポイント数を確認することも可能です。
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【GMOデジタルラボ株式会社について】(URL:https://digitallab.jp/index.html)
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1993年設立のGMOデジタルラボは、札幌本社を中心に、東京・仙台・新潟・静岡とエリア展開している企業です。デジタルソリューションサービスの提供を通じて、企業のビジネスモデルの変革、経営課題の解決を「デジタルトランスフォーメーション(DX)」によって実現します。
主力サービスであるスマートフォンアプリ制作サービス「GMOおみせアプリ」では、各企業(店舗)に適したアプリを短期間・低価格で開発することで、企業が抱える様々な課題の解決に貢献します。店舗における集客や販促支援はもちろん、アプリを活用した業務の効率化、顧客データの利活用、POS等の外部システムとの連携など、企業のデジタル型ビジネスモデルへの変革に寄与し、DX化におけるさまざまな課題をアプリで解決していきます。
今後もGMOデジタルラボは「コトをITで変えていく。」のミッションのもと、便利で豊かな笑顔のある社会の実現に向け注力してまいります。
以上
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【報道関係お問い合わせ先】
●GMOグローバルサイン・ホールディングス株式会社
社長室 広報担当 遠藤・松下
TEL:03-6415-6100 FAX:03-6415-6101
E-mail:pr@gmogshd.com
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【サービスに関するお問い合わせ先】
●GMOデジタルラボ株式会社
広報担当 後藤・桃野
TEL:011-219-0037 FAX:011-219-1897
E-mail:info@digitallab.jp
●GMOインターネット株式会社
グループコミュニケーション部 広報担当 蕪木
TEL:03-5456-2695 E-mail:pr@gmo.jp
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【GMOデジタルラボ株式会社】(URL:https://digitallab.jp)
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会社名 GMOデジタルラボ株式会社
所在地 北海道札幌市中央区北2条西3丁目1番地 敷島ビル5F
代表者 代表取締役社長 山田 裕一
事業内容 ■アプリ事業
■デジタルマーケティング事業
■デジタルデバイス事業
資本金 3,455万円
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【GMOグローバルサイン・ホールディングス株式会社】(URL:https://www.gmogshd.com/)
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会社名 GMOグローバルサイン・ホールディングス株式会社(東証第一部 証券コード:3788)
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者 代表取締役社長 青山 満
事業内容 ■電子認証・印鑑事業
■クラウドインフラ事業
■DX事業
資本金 9億1,690万円
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【GMOインターネット株式会社】(URL:https://www.gmo.jp/)
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会社名 GMOインターネット株式会社 (東証第一部 証券コード:9449)
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者 代表取締役会長兼社長・グループ代表 熊谷 正寿
事業内容 ■インターネットインフラ事業
■インターネット広告・メディア事業
■インターネット金融事業
■暗号資産事業
資本金 50億円
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Copyright (C) 2021 GMO DIGITAL Lab K. K. All Rights Reserved.
■GMO INTERNET GROUP■ www.gmo.jp
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