アルメディオ、マネックスG、浜井産など

<6920>　レーザーテック　18570　+730大幅続伸。本日は同社のほか、東京エレクやアドバンテストなど半導体関連株の強い動きが目立っている。長期金利の低下によって前日の米国市場ではグロース株に関心が向かい、アプライドやエヌビディアなどが大幅高、SOX指数は2.3％の上昇となっている。国内関連株もつれ高の展開に。同社に関しては、みずほ証券が目標株価を21000円に引き上げていることも材料視される。

<8227>　しまむら　10310　-60続落。前日に5月の月次動向を発表。既存店売上高は前年同月比31.2％増、9カ月連続でのプラス成長となっている。客単価が同0.5％低下したものの、客数が同31.9％増加している。初夏・夏物が低気温の中でも堅調に推移したもよう。ただ、前年のハードルが低かったことで足元の高い売上成長は織り込み済み、ポジティブな反応は限定的にとどまっている。一昨年同月との比較では、0.1％増にとどまっているもよう。

<9843>　ニトリHD　19000　-330大幅続落。前日に5月の月次動向を発表している。既存店売上高は前年同月比3.5％
減、客単価が同3.0％上昇した一方、客数が同6.4％減少した。2カ月ぶりのマイナスに転じている。一部店舗の営業時間短縮と最大28店舗を臨時休業したことなどが影響したもよう。6月から8月にかけては前年のハードルが高まることもあって、今後のモメンタム低下も警戒される流れとなっている。

<6361>　荏原製　5070　+115大幅続伸。大和証券では投資判断を「3」から「2」に、目標株価も4000円から6000円に引き上げた。ポンプやコンプレッサ事業の収益性に対する不安があったが、標準ポンプは品種削減や生産自動化で採算改善が進展し、カスタムポンプも規模抑制により追加費用のリスクは縮小しつつあるとしている。収益力の安定化を背景に、将来への
「攻めの施策」が積極化されつつあり、10年以上かけて企業体質は着実に改善と評価。

<9267>　GenkyDrugS　3375　+75大幅反発。SMBC日興証券では投資判断を新規に「1」、目標株価を4600円としている。
今後は巣ごもり需要の恩恵を受けた高い前年ハードルが重しとなるが、自前主義によるローコスト経営で実現可能なディスカウント施策、生鮮の充実でワンストップショッピングの追求をすることなどで、相対的に高い既存店売上高成長率が可能と考えているようだ。過去比較や類似企業比較での株価の割安感も強いとみているもよう。

<1720>　東急建設　717　+19大幅反発。いちよし証券ではレーティングを「B」から「A」に、フェアバリューを600円から880円に引き上げた。受注の回復や工事損失引当処理の一巡などで、21年3月期をボトムに、22年3月期には業績回復が始まるとみているもよう。大型受注の獲得などで、期末繰越高は5期ぶりに前年水準を上回ったとしている。また、中期経営計画で株主還元の拡充を公表しており、資産効率の改善につながるともみているもよう。

<6131>　浜井産　1109　+76大幅続伸。発行済み株式数の7.26％に当たる25万株、2億円を上限とする自己株式の取得実施を発表している。取得期間は5月25日から8月31日までとしている。機動的な資本政策の遂行、資本効率の改善、株主への利益還元などを目的としている。比較的短期間での高水準の自社株買いによる需給インパクトを期待した動きが先行へ。決算発表を受けて直近で株価が軟化していたことも、反応を強める形につながっている。

<7859>　アルメディオ　204　+50ストップ高比例配分。自動車のバンパー・フェンダーに使用されている樹脂とカーボンナノファイバーを組み合わせて、次世代自動運転用レーダー波制御用CNF複合樹脂コンパウンドを開発したと発表している。サンプル提供も開始しているようだ。反射波を99％以上抑制できることで、自動車業界からの引き合いが増加しているもよう。業績インパクトへの期待が先行する流れとなっている。

<8698>　マネックスG　828　+61大幅反発。ビットコイン価格が急反発し、4万ドル付近にまで回復していることが買い材料視されている。足元では、マイニングによるエネルギーの大量消費に懸念が強まっていたが、イーロン・マスク氏やマイケル・セイラー氏が、エネルギー使用報告を標準化するためマイナーの業界団体が結成される可能性について指摘、こうした懸念の払しょくにつながるとの期待が先行しているようだ。

<6141>　DMG森精機　1881　+89大幅続伸。野村證券では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に、目標株価も1550円から2200円に引き上げた。工作機械需要の回復が売上構成比の高い欧州などに広がっていること、収益性の改善で22年12月期から23年12月期の利益率が前回ピークを上回ると予想されること、サステナビリティ経営への取組みを強化していることで中期的に顧客や市場から評価されやすいと見られることなどを評価している。 ＜ST＞