前日に「買われた株！」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は？―

■桜ゴム <5189> 　2,582円　(+500円、+24.0％) ストップ高

　桜ゴム <5189> [東証Ｓ]がストップ高。23日の取引終了後、24年3月期の連結業績予想について、売上高を104億円から114億円（前期比6.6％増）へ、営業利益を3億1000万円から6億6000万円（同55.3％増）へ、純利益を1億9000万円から4億1000万円（同30.6％増）へ上方修正し、あわせて期末一括配当予想を25円から50円へ引き上げたことが好感された。消防・防災事業で第1四半期に資機材販売の大口案件があったことに加えて、期末までの販売で前期並みの案件を確保できる見通しとなったことが要因。また、航空・宇宙、工業用品事業で航空・宇宙部門の補用品販売などが伸びたことや、受注回復に伴う工場稼働率の向上が継続していることなども寄与する。

■ＰＢシステム <4447> 　671円　(+100円、+17.5％) ストップ高

　ピー・ビーシステムズ <4447> [東証Ｇ]がストップ高。23日の取引終了後、ロキテクノ（東京都品川区）から、九州事業所のネットワーク刷新プロジェクトを受注したと発表しており、好材料視された。ロキテクノは、産業用精密ろ過フィルター製品やフィルターシステム関連機器、オゾン発生装置及び水処理システムの開発・製造を手掛けるメーカーで、九州事業所はその中心を担う生産拠点の一つ。今回受注したプロジェクトは、構内のネットワークを障害に強い構成に刷新するプロジェクトで、通信機器の冗長化や故障交換の容易化、設定復旧の自動化に対応した障害に強い通信システムを構築し、将来的な通信帯域の拡張にも柔軟に対応可能なネットワークを24年9月期第4四半期に完成させるとしている。

■サークレイス <5029> 　564円　(+80円、+16.5％) ストップ高

　サークレイス <5029> [東証Ｇ]がストップ高。同社は23日、海外人事業務に特化したクラウドサービス「AGAVE（アガベ）」の新たなサービスラインアップとして、「AGAVE海外給与計算」の提供を開始したと発表。これが材料視されたようだ。これにより、これまでの海外人事労務のみならず、海外人事業務におけるトータルソリューションの提供が可能になるという。

■アクセルＭ <3624> 　282円　(+32円、+12.8％)

　アクセルマーク <3624> [東証Ｇ]が急反騰。23日の取引終了後、ポストクッキー時代の広告配信プラットフォーム「AXEL MARK DSP」を提供開始したと発表。これが買い材料視された。同プラットフォームには、過去に蓄積された膨大な自社データと生成AIを組み合わせたIDレスなターゲティングシステムが搭載。クッキーに依存せず、かつプライバシーに配慮しつつ、興味関心に直結した広告を表示する。

■ナルネット <5870> 　1,015円　(+97円、+10.6％) 一時ストップ高

　ナルネットコミュニケーションズ <5870> [東証Ｇ]が3日続急騰、一時ストップ高となった。同社の大株主は、伊藤忠商事 <8001> [東証Ｐ]と伊藤忠エネクス <8133> [東証Ｐ]が設立したＭｏｂｉｌｉｔｙ　＆　Ｍａｉｎｔｅｎａｎｃｅ　Ｊａｐａｎ。その伊藤忠は26日に約10年ぶりに円建て普通社債を起債する見込みだが、24日に週刊文春電子版は「伊藤忠が10年ぶりに社債発行　“真の狙い”はビッグモーター」というタイトルのコンテンツを配信した。伊藤忠によるビッグモーター（東京都多摩市）の買収が実現し、ナルネットの事業にプラス効果をもたらすとの思惑が広がり、個人投資家の資金が流入したようだ。

■イオン九州 <2653> 　2,909円　(+240円、+9.0％) 一時ストップ高

　イオン九州 <2653> [東証Ｓ]が19日続急伸、一時ストップ高となった。23日取引終了後に24年2月期連結業績予想の上方修正を発表。売上高を5000億円から5050億円（前期単独4844億6600万円）へ、営業利益を79億円から104億円（同83億3000万円）へ引き上げており、これを好感した買いが膨らんだ。売り上げ構成比の高い食品分野で生活応援施策を強化しつつ、オーガニック＆ナチュラルなどの新たな付加価値を創造する商品・売り場を拡大。衣料品・住居余暇商品分野ではトラベル関連商品や化粧品、ウェルネスフードの品揃えを拡充し、これら各種施策が業績を押し上げる。あわせて、配当予想を前期比22円増の50円（普通配40円、特別配5円、記念配5円）とし、従来予想の28円から大幅増額修正した。

■Ｇｅｎｋｙ <9267> 　6,270円　(+480円、+8.3％)

　東証プライムの上昇率2位。Ｇｅｎｋｙ　ＤｒｕｇＳｔｏｒｅｓ <9267> [東証Ｐ]が急反発。23日の取引終了後、24年6月期の連結業績予想について、売上高を1800億円から1830億円（前期比8.2％増）へ、営業利益を70億円から83億円（同23.7％増）へ、純利益を49億円から58億円（同21.7％増）へ上方修正したことが好感された。物価高のなかにあってエブリデイ・ロープライスが強く支持されたことや、高騰を続けていた電気料金が少し落ち着きを見せたこと、ローコストオペレーションの徹底により人件費が適切にコントロールできたことなどから、上期業績が計画を上回っていることが要因としている。同時に、24年6月20日時点の株主から株主優待制度を変更すると発表した。現行制度では、同社出店県内の株主には保有株数に応じて商品券を2000～5000円、出店県外の株主には保有株数に応じてクオカードを1000～3000円分進呈していたが、変更後は保有株数に応じてクオカードを1000～5000円分進呈する。

■ユーザーロカ <3984> 　2,143円　(+146円、+7.3％)

　東証プライムの上昇率4位。ユーザーローカル <3984> [東証Ｐ]が急反発。企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）投資需要が旺盛ななか、同社はビッグデータ解析や人工知能（AI）技術を活用した業務支援ツールの提供で需要を捉えている。AI関連株の中では業績の好調ぶりが際立っており、上場以前から増収増益路線をまい進している。24年6月期はトップラインが19％増予想で、営業13％増益見込みといずれも2ケタ成長が続く見通し。東京市場では半導体関連株が人気だが、AI関連銘柄にも物色資金が回っており、同社株はその流れに乗っている。

■竹田ｉＰ <7875> 　933円　(+63円、+7.2％)

　竹田ｉＰホールディングス <7875> [東証Ｓ]が急反発。23日の取引終了後、タイに新子会社を設立すると発表した。グループの顧客で東南アジア地域への事業拡大が進められているのに対応し、顧客ニーズにこたえるための供給体制を整えることでパッケージ事業の拡大を図るのが狙いという。新子会社はタイにおける3社目の設立となり、海外事業拡大への期待感から買われたようだ。

■三栄コ <8119> 　2,832円　(+181円、+6.8％)

　三栄コーポレーション <8119> [東証Ｓ]が5日続急伸。23日の取引終了後、株主優待商品の内容を決定したと発表。24年3月末時点の株主から一部ポイント帯の引き上げや長期保有プレミアムポイントの設定などを行うほか、商品ラインアップや「オンラインショップ優待割引クーポン」を充実させたとしており、好材料視された。

■霞ヶ関Ｃ <3498> 　11,130円　(+640円、+6.1％)

　東証プライムの上昇率6位。霞ヶ関キャピタル <3498> [東証Ｐ]が続急伸。大和証券が23日、霞ヶ関Ｃの目標株価を1万2500円から1万5600円に引き上げた。株式レーティングは「1（買い）」を継続する。今年10月に25年8月期の業績予想とともに、新たな中期経営計画が発表される可能性があると指摘。公募増資後の利益成長の見通しについて、会社側からの説明がなされると想定する。同証券は投資目的の公募増資の実施により、新たな中期計画の期間においても高い利益成長が続く可能性が高まってきたとし、霞ヶ関Ｃの26年8月期の営業利益が267億円になると予想する。

■Ｆスターズ <3687> 　1,650円　(+88円、+5.6％)

　東証プライムの上昇率7位。フィックスターズ <3687> [東証Ｐ]が4日続急伸。24日は一時6％超の上昇で1670円台まで買われ、昨年6月につけた昨年来高値1690円を約7ヵ月ぶりに視界に入れてきた。顧客企業のソフトウェアを高速化させる技術で需要を捉え、量子コンピューティング分野にも積極的に踏み込む。AI画像診断やエッジAI分野でも先行しており、今後の展開に期待が大きい。業績も22年9月期を境に完全に立ち直り、高成長路線に回帰した。24年9月期営業利益は前期比10％増の23億円予想と2ケタ成長を維持する見通し。株式需給面では貸株市場を経由した空売りの買い戻しが作用したもようだ。また、同社の5％超の大株主に浮上したグッドハートパートナーズ・エルエルピーが純投資目的で更に同社株を買い増す動きをみせていることも注目される。

■三菱ＵＦＪ <8306> 　1,384円　(+69円、+5.3％)

　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> [東証Ｐ]が3日続急伸。その他、三井住友フィナンシャルグループ <8316> [東証Ｐ]、みずほフィナンシャルグループ <8411> [東証Ｐ]などメガバンクが逆行高となった。ふくおかフィナンシャルグループ <8354> [東証Ｐ]や千葉銀行 <8331> [東証Ｐ]など地銀株も高く、東証の業種別指数の「銀行業」は4％上昇した。23日の取引終了後に行われた日銀の植田和男総裁の会見で、2％の物価安定目標への実現の確度について総裁は「少しずつ高まっている」との認識を示した。会見での総裁発言を受け、日銀によるマイナス金利政策の解除観測が改めて台頭。24日の債券市場で日本の長期金利は上昇し0.7％台に乗せた。銀行株に対しては、低金利環境からの脱却による収益環境の好転を見込んだ買いが集まったようだ。

※24日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース