調整をふまえながら買い下がりで短期的なリバウンドも狙いたい
業種：電気機器
時価総額：7318億円
PER：33.82倍
PBR： 3.38倍
光関連の電子部品や電子機器の製造・販売等を手掛けており、光電子倍増管で世界シェア約90%を誇る。光検出器関連で高い技術を持ち、医用など高性能品も多数手掛けている。製造工程支援の計測装置や半導体製造装置向けのプロセスモニタや解析装置などにも展開。
業績面においては2/10の第1Q決算発表を行い、足元10-12月期は売上高3.4％減収、営業利益は同16.7％減益と下振れる格好となった。主力の光半導体事業は回復傾向をなんとか維持も、他の電子管事業や画像計測機器事業が設備投資抑制の影響から下振れ要因となっている。全般的に上期の厳しい状況という見方に変更はないが、期初計画では想定為替レートを1ドル＝105円、1ユーロ＝120円で作られており、経常利益水準は計画線上にあるのではないかとみられる。
株価は直近の地合い難でサポートライン割れとなり昨年11月以降の下値を試す動きとみられる一方、200日移動平均線付近で攻防している市場全体に対しては下げ渋っている動きと言える。下値余地が残っているとみる一方で、短期的なリバウンドを狙いながらここから買い下がる方針が有効と思われる。
時価総額：7318億円
PER：33.82倍
PBR： 3.38倍
光関連の電子部品や電子機器の製造・販売等を手掛けており、光電子倍増管で世界シェア約90%を誇る。光検出器関連で高い技術を持ち、医用など高性能品も多数手掛けている。製造工程支援の計測装置や半導体製造装置向けのプロセスモニタや解析装置などにも展開。
業績面においては2/10の第1Q決算発表を行い、足元10-12月期は売上高3.4％減収、営業利益は同16.7％減益と下振れる格好となった。主力の光半導体事業は回復傾向をなんとか維持も、他の電子管事業や画像計測機器事業が設備投資抑制の影響から下振れ要因となっている。全般的に上期の厳しい状況という見方に変更はないが、期初計画では想定為替レートを1ドル＝105円、1ユーロ＝120円で作られており、経常利益水準は計画線上にあるのではないかとみられる。
株価は直近の地合い難でサポートライン割れとなり昨年11月以降の下値を試す動きとみられる一方、200日移動平均線付近で攻防している市場全体に対しては下げ渋っている動きと言える。下値余地が残っているとみる一方で、短期的なリバウンドを狙いながらここから買い下がる方針が有効と思われる。
