前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■フレンドリー <8209> 　400円　(+80円、+25.0％) ストップ高

　フレンドリー <8209> [東証２]がストップ高。同社は近畿圏を地盤に低価格のうどん店を展開するが、新型コロナの影響で業績は低迷を余儀なくされている。ただ、21年4-12月期営業損益は2億1100万円の赤字（前年同期は5億6600万円の赤字）と損失幅は減少している。そうしたなか、前週末11日取引終了後、株主優待制度の再開を発表した。毎年3月末時点で100株以上を保有する株主を対象に、保有株数に応じて2000～1万5000円分の優待券を贈呈する。また、優待券は親会社で福証上場のファミレスであるジョイフル <9942> [福証]が運営する店舗（フランチャイズ店を除く）でも利用可能となった。期末が接近していることもあり、これを材料視する買いが集中した。

■オハラ <5218> 　1,294円　(+194円、+17.6％)

　東証1部の上昇率トップ。オハラ <5218> が急反騰。前週末11日の取引終了後、22年10月期の連結業績予想について、売上高を240億円から259億円（前期比10.1％増）へ、営業利益を17億5000万円から22億円（同60.8％増）へ、最終利益を14億円から17億5000万円（同19.8％増）へ上方修正したことが好感された。光事業でデジタルカメラ向け光学機器用レンズ材の販売が堅調に推移していることが要因としている。なお、同時に発表した第1四半期（21年11月-22年1月）決算は、売上高67億300万円（前年同期比37.9％増）、営業利益7億4800万円（前年同期400万円）、最終利益5億6000万円（同3900万円の赤字）だった。

■シーイーシー <9692> 　1,177円　(+176円、+17.6％)

　東証1部の上昇率2位。シーイーシー <9692> が急反騰。前週末11日の取引終了後、23年1月期業績予想を発表。売上高を前期比6.1％増の480億円、営業利益を同18.9％増の50億円と良好な見通しを示しており、これを好感した買いが入ったようだ。同時に発表した22年1月期決算は、売上高が前の期比5.8％減の452億2000万円、営業利益が同16.7％減の42億600万円だった。引き続き企業によるICT投資の増加が追い風となったものの、特需案件があった前の期からの反動減が出た格好だ。あわせて、上限を200万株（発行済み株数の5.7％）、または20億円とする自社株買いを実施すると発表しており、これも好感されたようだ。取得期間は14日から9月30日まで。

■ダイヤＨＤ <6699> 　1,012円　(+150円、+17.4％) ストップ高

　東証1部の上昇率3位。ダイヤモンドエレクトリックホールディングス <6699> がストップ高。同社は14日、グループ中核のダイヤゼブラ電機が東京電力ホールディングス <9501> と共同で「多機能パワコンシステム」を開発したと発表。これを材料視した買いが急速に膨らんだ。このシステムは、家庭における太陽光発電と電気自動車（EV）、蓄電池の3つの電源を制御するパワーコンディショナー。非常時でも継続的に家庭内へ電力供給できるほか、人工知能（AI）を用いた充放電の自動制御により電気料金を最小化することができるという。

■ヤーマン <6630> 　1,047円　(+150円、+16.7％) ストップ高

　東証1部の上昇率4位。ヤーマン <6630> がストップ高。前週末11日の取引終了後、22年4月期の連結業績予想について、売上高を400億円から410億円（前期比11.9％増）へ、営業利益を64億円から70億円（同14.5％増）へ、純利益を43億600万円から49億3700万円（同32.4％増）へ上方修正したことが好感された。中期経営計画に掲げた「売上高500億円、営業利益率20％」の達成に向けたブランディング広告や新製品開発などの諸施策が奏功。中国向けEC販売が好調に推移していることも寄与する。なお、同時に発表した第3四半期累計（21年5月～22年1月）決算は、売上高316億8300万円（前年同期比11.1％増）、営業利益60億700万円（同10.4％増）、純利益42億6400万円（同37.5％増）だった。

■セキド <9878> 　1,085円　(+150円、+16.0％) ストップ高

　セキド <9878> [東証２]がストップ高。14日午前11時30分ごろ、22年3月期の期末一括配当予想を無配から50円に引き上げたことが好感された。普通配当10円に加えて40円の特別配当を行う予定で、8期ぶりの復配となる。

■ヒーハイスト <6433> 　315円　(+42円、+15.4％)

　ヒーハイスト <6433> [ＪＱ]が大幅高で4日続伸。前週末11日の取引終了後、22年3月期の期末一括配当予想を1円から4円へ増額修正したことが好材料視された。普通配当を1円から3円に引き上げるとともに、創立60周年を迎えることから1円の記念配当を実施する。なお、前期実績に対しては3円の増配となる予定だ。

■鉄人化計画 <2404> 　309円　(+36円、+13.2％)

　鉄人化計画 <2404> [東証２]が急反騰したほか、コシダカホールディングス <2157> やラウンドワン <4680> などが値を飛ばした。新型コロナウイルスの感染拡大に足もと歯止めがかかってきたことで、レジャー関連全般に短期筋の攻勢が顕著となっている。そのなか、「3密」のイメージが強いカラオケ関連株は大きく売り込まれた反動から上げ足の強さが際立っている。特に鉄人化計画は昨年秋口から貸株規制が入っている状況にあり、株式需給面での思惑が強い。

■オートＷ <2666> 　104円　(+11円、+11.8％)

　オートウェーブ <2666> [ＪＱ]が急反騰。前週末11日の取引終了後、22年3月期の期末一括配当予想を1円から2円へ引き上げたことが好感された。なお、前期は2円だった。

■イトクロ <6049> 　473円　(+47円、+11.0％)

　イトクロ <6049> [東証Ｍ]が急反騰。前週末11日の取引終了後に発表した第1四半期（21年11月-22年1月）単独決算は、売上高8億9200万円（前年同期比11.3％減）、営業利益1億2200万円（同66.0％減）、純利益7100万円（同68.5％減）と大幅減益となったものの、会社計画の営業利益6500万円を大きく上回って着地したことが好感された。各メディアにおけるサイト改善施策の効果が得られ、注力領域である「みんなの学校情報」専門学校領域や「コドモブースター」などが計画を上回ったことが牽引した。また、既存事業である「塾ナビ」や「家庭教師比較ネット」なども計画通り進捗した。なお、22年10月期通期業績予想は、会計基準変更のため前期との比較はないものの、売上高44億2000万円、営業利益8億5000万円、純利益5億2700万円の従来見通しを据え置いている。

■クシム <2345> 　303円　(+25円、+9.0％)

　クシム <2345> [東証２]が急反発。前週末11日の取引終了後、22年10月期第1四半期（21年11月-22年1月）の決算を発表。営業損益が4400万円の黒字となり、前年同期の赤字から転換したことが好感されているようだ。売上高は前年同期比37.9％減の3億3400万円だったものの、法人向け学習管理システムの新規案件や暗号資産の運用収益が利益に貢献した。なお、通期見通しについては現段階で合理的な算定が困難であるとし、引き続き未定とした。

■進学会ＨＤ <9760> 　378円　(+31円、+8.9％)

　進学会ホールディングス <9760> が急反発。前週末11日の取引終了後に上限を20万株（発行済み株数の1.08％）、または1億円とする自社株買いを実施すると発表しており、これが好材料視された。取得期間は3月14日から24日までで、株主への利益還元と、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行を可能とするためとしている。同時に、子会社ＳＧ総研に関して債務免除などの金融支援を受けると発表した。債務免除額は10億円。これに伴い22年3月期に10億円を特別利益として計上するものの、業績予想については精査中としている。

■クミアイ化 <4996> 　897円　(+71円、+8.6％)

　クミアイ化学工業 <4996> が大幅4日続伸。前週末の急落局面でもプラス圏で引けており、14日で4日続伸となる。全農系の農薬専業メーカーで足もとの業績は好調に推移しており、株価は800円近辺でのもみ合いを続けていたが目先ボックス上限を抜ける動きにある。前週末11日取引終了後に発表した22年10月期第1四半期（21年11月-22年1月）決算は、営業利益が前年同期比2.1倍の34億3000万円と急拡大、農薬及び農業関連事業や化成品の販売などが国内外で好調に推移し収益を押し上げた。これを評価する形で投資資金の流入が続いている。

■邦チタ <5727> 　1,418円　(+112円、+8.6％)

　東邦チタニウム <5727> が一時10％の上昇をみせ1430円台まで駆け上がり4連騰、今月7日につけた昨年来高値1346円を大きく更新した。時価は2018年12月以来3年3ヵ月ぶりの高値圏に浮上している。同社はチタン製錬を主力とし、航空機向けのほか、高度なチタン関連技術を生かし電子デバイス分野における実績も高い。ロシアのウクライナ侵攻に絡む西側諸国からの経済制裁などの影響から、チタン価格に対する先高思惑が強まっている。同社はその関連有力株として上値を見込んだ投機資金の攻勢が際立つ。株式需給面では日証金で、足もと株不足に伴い小幅ながら逆日歩がついた状態にあり、買い戻しによる浮揚力も意識されている。

■ＹＣＰ <9257> 　738円　(+58円、+8.5％)

　ＹＣＰホールディングスＪＤＲ <9257> [東証Ｍ]が急反発。14日午後に関東財務局に提出された大量保有報告書で、個人投資家の植島幹九郎氏のＹＣＰ株式保有比率が5.06％となり、新たに5％を超えたことが判明したことから需給思惑が働いたようだ。保有目的は純投資及び状況に応じて経営陣への助言、重要提案行為などを行うこともあり得るとしており、報告義務発生日は3月7日。

■エッジテクノ <4268> 　542円　(+42円、+8.4％)

　エッジテクノロジー <4268> [東証Ｍ]が急反発。前週末11日の取引終了後に発表した第3四半期累計（21年5月-22年1月）単独決算が、売上高15億4800万円、営業利益1億5400万円、純利益9600万円となり、前年同期は四半期決算を作成していないため比較はないものの、通期計画に対する営業利益の進捗率が96％と好進捗率となったことが好感された。同社は、2月17日にマザーズ市場に上場したAIソリューションサービスやAI教育サービスの提供、AIプロダクトの開発・販売などを手掛けるAIサービス会社。新型コロナウイルス感染症によるリモートワークの推進や各企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）の推進を背景に、AIアルゴリズム実装に対する需要が高まっていることが業績を牽引したという。なお、22年4月期通期業績予想は、売上高21億2900万円（前期比45.2％増）、営業利益1億6100万円（同4.3倍）、純利益1億1000万円（同4.6倍）の従来見通しを据え置いている。

■アイフリーク <3845> 　148円　(+11円、+8.0％)

　アイフリークモバイル <3845> [ＪＱ]が急反発。14日午後1時ごろ、22年3月期の連結業績予想について、営業利益を1億1600万円から1億5400万円（前期1億5100万円の赤字）へ、最終利益を1億1400万円から2億2800万円（同7300万円の赤字）へ上方修正し、あわせて無配としていた期末配当予想を3円に引き上げると発表したことが好感された。新型コロナウイルス感染症の影響下におけるエンジニアの採用抑制で、売上高は29億2400万円から26億3400万円（前期比14.8％減）へ下方修正したが、コロナ禍のデジタルトランスフォーメーション（DX）化の推進などに伴う受注回復を受けて、エンジニアの稼働率が安定的に上昇したことから利益は従来計画を上回る見通しという。

■ＨＩＳ <9603> 　2,000円　(+140円、+7.5％)

　エイチ・アイ・エス <9603> が急反発、一時9.8％高と値を飛ばしたほか、オープンドア <3926> 、エアトリ <6191> など旅行関連が総じて買い人気を集めた。ここ国内でも新型コロナウイルスの感染拡大に歯止めがかかっており、全国の新規感染者数は13日時点で10日連続して前の週の同じ曜日の人数を下回る状況にあることが伝わっている。「GoToトラベル」再開に向けて岸田首相も前向きな姿勢を示していることで、同関連株に対する買い戻しが加速している。

■川崎汽 <9107> 　9,260円　(+380円、+4.3％)

　川崎汽船 <9107> が3連騰。一時400円を超える上昇で9330円まで上値を伸ばし、前週末に続き昨年来高値更新と気を吐いた。時価は2008年7月以来約13年8ヵ月ぶりの高値圏を走る。世界的な海運市況の高騰を背景に好調な収益環境が続いている。コンテナ船の運賃市況が高止まりの状況にあるほか、ここ最近は、鉄鉱石や石炭、穀物などを運ぶばら積み船市況の総合的な値動きを表すバルチック海運指数も前週末まで6日続伸と戻り足を強めており、追い風が強く意識されている。3月期末を目前にして、好業績を背景に配当増額の思惑も投資資金を誘導している。なお、14日は商船三井 <9104> も今月7日につけた高値を更新している。

■ネクステージ <3186> 　2,284円　(+82円、+3.7％)

　ネクステージ <3186> が大幅反発。ＳＭＢＣ日興証券は11日、同社株の投資評価「1」を継続するとともに、目標株価を2100円から2900円に引き上げた。同証券では22年11月期の連結営業利益を149億円から前期比29.8％増の177億円（会社予想175億円）に増額修正した。今期は第1四半期から第3四半期にかけては中古車価格の上昇により利益が確保しやすい環境が続くと予想。ただ、第4四半期以降は新車の供給の回復による中古車価格が下落し、業績に影響するリスクをみる必要がある、と指摘している。中長期的には、引き続き積極的な出店により2ケタ成長の継続が期待される数少ない小売業として同社を評価している。

■東京海上 <8766> 　6,642円　(+216円、+3.4％)

　東京海上ホールディングス <8766> が大幅反発。ＳＭＢＣ日興証券は11日、同社株の目標株価を6700円から7000円に引き上げた。投資評価の「1」は継続した。同証券では、22年3月期の連結純利益を従来予想の3490億円から4105億円に引き上げた。海外でのトップライン成長と収支改善を反映し来期予想も増額修正している。また、同社は5年移動平均の修正利益をもとに1株当たり配当金（DPS）を決定している。会社側は配当性向を21年3月期の42％から24年3月期に50％に引き上げる方針。これを受け、通常DPSは21年3月期の200円が25年3月期には415円と4年で倍増すると予想している。

■トヨタ自動車 <7203> 　1,914円　(+53.5円、+2.9％)

　トヨタ自動車 <7203> 、日産自動車 <7201> 、ホンダ <7267> 、ＳＵＢＡＲＵ <7270> など大手自動車株が頑強な値動きをみせた。前週末の米国株市場で主要株指数が下値模索の動きをみせたものの、週明けの東京市場は買いが優勢、そのなか自動車セクターの強さが目立った。外国為替市場では円売り・ドル買いの流れが強まり、14日は1ドル＝117円台半ばまで急速に円安が進んだ。為替感応度の高い自動車セクターにとって、ウクライナ情勢など不透明感が強いなかも、目先は円安加速を受けた輸出採算改善効果に着目した買いが優勢となった。

■三菱ＵＦＪ <8306> 　723.7円　(+19.8円、+2.8％)

　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> は4連騰、一時4％近い上昇で730円台まで上値を伸ばしたほか、三井住友フィナンシャルグループ <8316> 、みずほフィナンシャルグループ <8411> などメガバンクは揃って上昇。今週15～16日にFOMCを控え、FRBの金融政策スタンスに注目が集まっているが、インフレが高進するなか金利引き締め政策が前倒し的に行われるとの思惑が根強い。そうしたなか、米長期金利は前週末にかけて5日連続で水準を切り上げており、週末終値ベースで1.996％と再び2％台が目前となっている。国内金利もこの流れに追随する気配をみせており、メガバンクにとっては運用環境の改善期待が株価にポジティブに働いている。

■富士フイルム <4901> 　6,847円　(+139円、+2.1％)

　富士フイルムホールディングス <4901> が反発。11日の取引終了後、子会社富士フイルム富山化学が新型コロナウイルス治療薬への転用を目指している抗インフルエンザウイルス薬「アビガン」について、国内第3相臨床試験の被験者の新たな組み入れを3月末に終了すると発表しており、これに伴う費用負担軽減の思惑から買われたようだ。従来株と比べて重症化率が低いオミクロン株が流行し、最近同治験に組み入れられた患者のほとんどがオミクロン株感染者であると推定されるなか、アビガンの重症化抑制効果の検証が困難になることが要因。なお、これまで組み入れた患者の治験データについては、治験プロトコルに従った解析を進めるとしている。

■住友化 <4005> 　526円　(+10円、+1.9％)

　住友化学 <4005> が反発。同社は11日、硝酸アンモニウム値上げに関して需要家との交渉に入ることにしたと発表した。主要原料であるアンモニアの価格が大幅に上昇し、今後も高止まりが続くことが予想されることに加えて、製造設備の高経年化に伴う維持・補修費用などが引き続き増加していることが要因。値上げは1キログラム30円で、4月1日出荷分から実施する予定としており、値上げによる採算改善が期待された。

■コニカミノルタ <4902> 　487円　(+9円、+1.9％)

　コニカミノルタ <4902> が堅調な動き。同社は11日、無線動画撮影機能を備えた回診用X線撮影装置「AeroDR TX m01（エアロディーアール・ティーエックス・エムゼロワン）」を発売したと発表しており、これが好材料視されたようだ。新製品は、ICU（集中治療室）、病棟、手術室などのベッドサイドでX線動画の撮影を行うことができる回診用X線撮影装置。患者をX線撮影室まで移動させなくても利用できるほか、従来の静止画に加えて動画撮影を可能にしたのが特徴という。なお、当初は国内で販売し、海外へは順次展開するとしている。

■トプコン <7732> 　1,291円　(+19円、+1.5％)

　トプコン <7732> が反発。14日午前10時ごろ、22年3月期の期末配当予想を10円から15円へ引き上げたことが好感された。年間配当予想は25円（従来予想20円）となり、前期実績に対しては15円の増配となる予定だ。

※14日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース