日経平均は大幅反落、コロナ変異株懸念、一時900円近い下落

日経平均は大幅反落。25日の米国市場は感謝祭の祝日で休場だった。ただ、南アフリカの国立伝染病研究所などが新型コロナウイルスの新たな変異株を確認したと発表。
免疫を回避する性質や感染力が高いとされ、本日の日経平均はこれを懸念して174円安からスタートすると、寄り付き後も下げ幅を大きく拡大。香港でも旅行者から変異株が検出されてハンセン指数が大幅安となるなどリスク回避ムードが広がるなか、日経平均は後場に28605.61円（前日比893.67円安）まで下落する場面があった。

大引けの日経平均は前日比747.66円安の28751.62円となった。終値としては10月25日以来およそ1カ月ぶりの安値水準で、下げ幅は6月21日以来の大きさ。東証1部の売買高は13億0290万株、売買代金は2兆9993億円だった。業種別では、全33業種がマイナスとなり、空運業、不動産業、陸運業、金属製品、非鉄金属が下落率上位だった。東証1部の値下がり銘柄は全体の91％、対して値上がり銘柄は7％となった。

個別では、売買代金トップのレーザーテック<6920>、日経平均への寄与が大きいソフトバンクＧ<9984>やファーストリテ<9983>、空運のＡＮＡ<9202>やＪＡＬ<9201>の下げが目立った。ソフトバンクＧは投資先の中国企業を巡る報道も売り材料視されたようだ。その他売買代金上位も東エレク<8035>、ソニーＧ<6758>、トヨタ自<7203>など軒並み軟調。決算が嫌気されたタカショー<7590>は東証1部下落率トップとなり、西武ＨＤ<9024>やＨ．Ｉ．Ｓ．<9603>などコロナ禍の影響が懸念される企業も下落率上位に多く顔を出した。一方、がん免疫薬「オプジーボ」の効能追加で国内承認を取得した小野薬<4528>は買い優勢。住阪セメ<5232>やシチズン<7762>は大規模な自社株買い実施を発表して大きく上昇した。また、ＯＫＫ<6205>が急反発し、東証1部上昇率トップとなった。
＜HK＞