■オオバ <9765> 772円 (+40円、+5.5%)
オオバ <9765> [東証P]が続急伸。13日取引終了後、22年5月期連結業績予想の増額修正と自社株買いを発表したことが好感された。営業利益は14億円から15億円(前期比12.4%増)に見直したほか、純利益は9億5000万円から10億円(同17.3%増)に増額した。売上高は160億円(同0.9%増)で据え置いた。建設コンサルタント業務の官庁受注及び民間受注がともに順調に推移したことが業績に寄与する。同時に、21万株(発行済み株式数の1.3%)、1億5000万円を上限とする自社株買いを行うことを明らかにした。取得期間は4月14日から11月30日まで。
■吉野家HD <9861> 2,390円 (+120円、+5.3%)
吉野家ホールディングス <9861> [東証P]が7日ぶりに急反発。13日の取引終了後に発表した22年2月期の連結営業損益は23億6500万円の黒字(前の期は53億3500万円の赤字)だった。続く23年2月期の同利益は前期比43.8%増の34億円に伸びる見通しとしており、これが好材料視された。今期はまん延防止等重点措置の解除後に、人流の戻りとともに店内飲食が順次回復する前提のもと、売上高が新型コロナウイルス感染拡大前の20年2月期の水準に回復する見込みだ。原材料価格の高騰やエネルギーコストの上昇が重石となるが、増収効果で吸収する。なお、配当は2期ぶりに復配した前期と同額の10円を継続する方針としている。
■コメダ <3543> 2,106円 (+88円、+4.4%)
コメダホールディングス <3543> [東証P]が大幅反発。13日の取引終了後、23年2月期の連結決算(国際会計基準)は、最終利益が53億6000万円(前期比8.6%増)になりそうだと発表。これを好材料視する買いが入った。東日本や西日本エリア、台湾を中心に積極出店を続けるなか、 新型コロナウイルス感染症による影響からの業績回復が継続する。売上高は前期比11.1%増の370億円に伸びる計画だ。併せて、年間配当を前期比1円増の52円に増配する方針としたほか、5万株または1億円を上限とする自社株買いの実施を発表したことも好感された。なお、同時に発表した22年2月期の同利益は49億3400万円(前の期比37.4%増)だった。
■ワンプラ <4199> 1,594円 (+65円、+4.3%)
ワンダープラネット <4199> [東証G]が大幅高で3日続伸。一時前日13日比21.8%高の1863円まで上昇し、年初来高値を更新した。13日の取引終了後、シンガポールにブロックチェーンゲーム関連事業を展開する子会社WPBC(仮)を設立すると発表しており、これが好材料視されたようだ。 ブロックチェーンゲームの本格的な事業参入に向けて、ブロックチェーンゲームの海外パブリッシング事業を中心に、協業や業務提携、出資などの検討、事業展開を推進するとしている。なお、同時に発表した22年8月期上期(21年9月-22年2月)業績は営業損益が2億7000万円の赤字(前年同期は1億3900万円の黒字)だった。
■松竹 <9601> 12,470円 (+480円、+4.0%)
松竹 <9601> [東証P]が大幅続伸。14日午後2時ごろに発表した23年2月期の連結業績予想で、売上高896億4000万円、営業利益6億円、純利益67億1000万円と営業損益の黒字転換を見込むとし、年間配当予想は30円と3期ぶりに復配するとしたことが好感された。映像関連事業でさまざまなジャンルの作品の公開を予定し、不動産事業ではテナントの入れ替えに柔軟に対応し賃貸収益の確保に努める。また、引き続き各事業におけるオンラインによる販売・配信を強化し、効率的な業務運用とコスト管理を徹底することにより収益力の改善を目指すとしている。なお、会計基準の変更により前期との比較はない。あわせて発表した22年2月期決算は、売上高718億3500万円(前の期比37.0%増)、営業損益40億500万円の赤字(前の期54億8300万円の赤字)、最終損益17億6200万円の赤字(同114億700万円の赤字)だった。
■SBG <9984> 5,762円 (+170円、+3.0%)
ソフトバンクグループ <9984> [東証P]が大幅続伸、ここ5000円台半ばで強弱観を対立させているが、足もとは個人投資家などの資金流入が観測され上値指向にある。前日13日はナスダック総合株価指数が下げ止まり4日ぶりに2%強の反発をみせたことで、米ハイテク株に積極投資する同社株にはポジティブ材料となっている。また、世界的に関心が高まっている メタバース分野にも抜かりなく布石を打っており、直近ではソフトバンクGがビデオゲームのスタートアップである英インプロバブルのメタバース事業に投資したことを、ブルームバーグ通信が報じており、これも株価の刺激材料となった。
■モリト <9837> 761円 (+18円、+2.4%)
モリト <9837> [東証P]が4日ぶりに反発。同社は13日取引終了後に、22年11月期第1四半期(21年12月-22年2月)の連結決算を発表。営業利益は前年同期比28.9%増の6億1000万円となり、通期計画の18億円に対する進捗率は33.9%となった。売上高は同8.8%増の115億6100万円で着地。メディカルウェアやワーキングウェア関連のビジネスが好調に推移したことなどが寄与した。なお、通期業績予想は従来見通しを据え置いている。
■三菱重 <7011> 4,294円 (+84円、+2.0%)
三菱重工業 <7011> [東証P]が6日続伸で年初来高値を更新した。岩井コスモ証券は13日、同社株の投資判断を新規「B+」でカバレッジを開始した。目標株価は4600円とした。同社は日本最大の重工業メーカーで原子力発電や防衛関連も手掛ける。22年3月期の事業利益は前の期比2.9倍の1600億円の見通し。国産旅客機MRJ(三菱リージョナルジェット、現MSJ)関連の損失がなくなったほか、コロナ禍からの回復で大幅増益が予想されている。23年3月期の同利益は1900億円への増益を予想。同社はガスタービン市場で高い世界シェアを持つほか、原発プラントも手掛けており、世界で脱ロシアの動きが加速するなか、エネルギー関連の需要拡大が成長を牽引するとみている。
■東エレク <8035> 56,710円 (+1,020円、+1.8%)
東京エレクトロン <8035> [東証P]が続伸、14日は一時1600円強の上昇をみせており、前日13日と合わせた上昇幅は3400円あまりに達した。5万7000円台前半まで水準を切り上げ、25日移動平均線との下方カイ離を急速に縮小させた。 半導体関連株は、中国でのスマホ出荷台数減少などを背景に、先行き需要後退に対する懸念から日米株式市場ともに売り優勢の展開を強いられていた。しかし、直近は米長期金利の上昇一服を背景にハイテク株が買い戻される流れとなり、半導体セクターも足もとで風向きに変化が出ている。前日の米国株市場ではエヌビディア
■NXHD <9147> 7,440円 (+130円、+1.8%)
NIPPON EXPRESS ホールディングス <9147> [東証P]が続伸。SBI証券は13日、同社株の投資判断を新規「買い」でカバレッジを開始した。目標株価は1万300円に設定した。同証券では(1)航空事業の拡大(2)日本事業の強靱化戦略の進捗(3)株主還元の3点を指摘。22年12月期の連結営業利益は、会社予想1000億円に対して1020億円を予想。燃油費の上昇や海外事業の前期特需反動があるが、日本国内事業の収支改善などが寄与するとみている。
■デンカ <4061> 3,330円 (+55円、+1.7%)
デンカ <4061> [東証P]が続伸。同社は14日、検査試薬の製造拠点である五泉事業所鏡田工場(新潟県五泉市)に約110億円の戦略投資を決定したと発表。これを受けて株価は強含む動きとなった。強化のポイントは、「新型コロナウイルスをはじめとする抗原迅速診断キットの生産能力を約2.5倍に増強」「検査試薬の生産能力を約2倍に増強」「デジタライゼーションによる業務・生産・物流プロセス改革・自動化を通じたコスト競争力強化(自動倉庫、無人搬送車両、情報システムなどの導入)」などとなっている。
■JTOWER <4485> 7,450円 (+100円、+1.4%)
JTOWER <4485> [東証G]が続伸。13日の取引終了後、 5Gで各携帯事業者に割り当てられているミリ波(28GHz帯)に対応した共用無線機の開発に関する契約を締結したと発表しており、これを好感する買いが入った。今回開発するのは、これまで携帯事業者がそれぞれ設置していた無線機の機能を具備し、4事業者の帯域に対応し共用化した装置。これによって“無線機シェアリング”が実現し、JTOWERの共用無線機を設置する場所では、携帯事業者ごとの無線機の設置が不要になるという。5Gミリ波対応無線機の共用化は業界でも先駆けた取り組みとなり、22年度後半の商用化を目指すとしている。
■Rフィールド <2910> 1,468円 (+18円、+1.2%)
ロック・フィールド <2910> [東証P]が7日ぶりに反発。13日の取引終了後、22年4月期の期末配当予想を11円から31円へ増額修正したことが好感された。今年6月に創業50年を迎えることから、記念配当20円を実施する。年間配当予想は40円になり、前期実績に対しては20円の増配になる予定だ。
※14日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
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