明日の株式相場見通し＝週末控え日経平均は軟調、中小型株への買いは継続

　あす（１５日）の東京株式市場では、寄り付き前に公表される日銀短観１２月調査の内容に注目が集まる。大企業・製造業の業況判断ＤＩは、前回に比べて小幅に良化するとの見方が多く、企業景況感の改善傾向が確認される見通しだ。ただ、よほど大幅でない限りプラスのサプライスとはならず、株価への影響は限定的となりそうだ。日経平均株価は週末を前に利益確定売りで軟調な推移が予想されるものの、中小型株への買いは継続しそうだ。

　市場関係者からは「きょうの日経平均株価は３日続落となったものの、東証１部の値上がり銘柄数は１３６２に達し、値下がり銘柄数６０６（変わらずは８３銘柄）の２倍をはるかに上回った。これは、日経平均採用銘柄を中心とした主力大型株に安いものが目立った半面、業績好調な中小型株には買いが継続したためだ。東証２部指数、東証マザーズ指数はきょうでいずれも６日続伸となるなど中小型株の堅調さが際立っている」との見方が出ていた。

　１４日の東京株式市場は、前日に米株式が上昇したものの、外国為替市場での円高・ドル安進行が嫌気され、輸出関連を中心に主力株が売られた。日経平均株価は途中プラス圏で推移する場面もあったが、後半軟化した。終値は、前日比６３円６２銭安の２万２６９４円４５銭と３日続落した。

　日程面では、グループコミュニケーション支援サービス「らくらく連絡網」およびプライベートＤＭＰサービス「ｐｉｎｐｏｉｎｔ」を中心とするインターネットメディア関連事業を展開するイオレ<2334.T>、訪日外国人向けのツアーの地上手配を中心とする旅行事業、貸切バス・免税販売店・ホテル等施設の運営事業を手掛けるＨＡＮＡＴＯＵＲ ＪＡＰＡＮ<6561.T>の２社が東証マザーズ市場に新規上場する。

　このほかに、日銀短観１２月調査に注目。海外では、ユーロ圏首脳会議、米１１月の鉱工業生産・設備稼働率、米１２月のＮＹ連銀製造業景況指数が焦点となる。（冨田康夫）

出所：株経ONLINE（株式会社みんかぶ）