株式会社SBI証券(本社:東京都港区、代表取締役社長:高村正人、以下「当社」)は、投資信託の月間の積立設定金額が、2024年3月31日(日)時点で2,000億円を突破しましたので、お知らせします。2023年9月に1,000億円を突破して以来、およそ7ヵ月で2倍の2,000億円を突破しました。なお、「三井住友カード つみたて投資」の積立設定金額について、2024年3月25日(月)に500億円突破をお知らせしましたが、その後わずか8日間で600億円に到達する見込みです。
当社は、投資信託の積立サービスを「貯蓄から資産形成へ」の時代を拓く強力なツールであると位置付けており、2006年のサービス開始以来、最低設定金額の100円への引き下げ、積立設定コース(毎日、毎週、毎月、複数日、隔月)の拡充、スマートフォン専用アプリ「かんたん積立 アプリ」の提供、2021年6月に三井住友カードが発行するクレジットカードで投資信託が買える投信積立サービス「三井住友カード つみたて投資」の提供を開始するなど、投資家の皆さまの資産形成を支援するさまざまな取組みを行ってきました。
また、保有残高に応じておトクなポイントが貯まる「投信マイレージサービス」においても、人気の低コストファンドの還元率を販売会社である当社が受け取る信託報酬と同率程度に引き上げるなど、長期積立に資する徹底した低コスト主義が投資家の皆さまに支持され、幅広くご利用いただくに至っています。
今後もお客さまに長期積立に適したサービスを拡充するべく、今秋、かねてからご要望が多かった「国内株式積立サービス」のリリースを予定しています。投資初心者のお客さまでも1株数百円から気軽に積立投資が出来るサービスです。ポイントを利用した積立設定、毎月積み立てたい金額や株数を指定した設定機能等、お客さまのわかりやすさ、使いやすさを追求したサービスを提供します。
当社は、今後も「業界最低水準の手数料で業界最高水準のサービス」を提供するべく、魅力ある商品・サービスの拡充を行い、個人投資家の皆さまの資産形成を支援していきます。
<金融商品取引法等に係る表示>
商号等 株式会社SBI証券 金融商品取引業者、商品先物取引業者
登録番号 関東財務局長(金商)第44号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、
一般社団法人日本STO協会、日本商品先物取引協会
<手数料等及びリスク情報について>
SBI証券の証券総合口座の口座開設料・管理料は無料です。
SBI証券で取り扱っている商品等へのご投資には、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります(信用取引、先物・オプション取引、商品先物取引、外国為替保証金取引、取引所CFD(くりっく株365)では差し入れた保証金・証拠金(元本)を上回る損失が生じるおそれがあります)。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
当社は、投資信託の積立サービスを「貯蓄から資産形成へ」の時代を拓く強力なツールであると位置付けており、2006年のサービス開始以来、最低設定金額の100円への引き下げ、積立設定コース(毎日、毎週、毎月、複数日、隔月)の拡充、スマートフォン専用アプリ「かんたん積立 アプリ」の提供、2021年6月に三井住友カードが発行するクレジットカードで投資信託が買える投信積立サービス「三井住友カード つみたて投資」の提供を開始するなど、投資家の皆さまの資産形成を支援するさまざまな取組みを行ってきました。
また、保有残高に応じておトクなポイントが貯まる「投信マイレージサービス」においても、人気の低コストファンドの還元率を販売会社である当社が受け取る信託報酬と同率程度に引き上げるなど、長期積立に資する徹底した低コスト主義が投資家の皆さまに支持され、幅広くご利用いただくに至っています。
今後もお客さまに長期積立に適したサービスを拡充するべく、今秋、かねてからご要望が多かった「国内株式積立サービス」のリリースを予定しています。投資初心者のお客さまでも1株数百円から気軽に積立投資が出来るサービスです。ポイントを利用した積立設定、毎月積み立てたい金額や株数を指定した設定機能等、お客さまのわかりやすさ、使いやすさを追求したサービスを提供します。
当社は、今後も「業界最低水準の手数料で業界最高水準のサービス」を提供するべく、魅力ある商品・サービスの拡充を行い、個人投資家の皆さまの資産形成を支援していきます。
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商号等 株式会社SBI証券 金融商品取引業者、商品先物取引業者
登録番号 関東財務局長(金商)第44号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、
一般社団法人日本STO協会、日本商品先物取引協会
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