東京株式(大引け)=722円安と大幅に3日続落、2万6400円台まで下落
26日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に3日続落。世界的な景気後退懸念が膨らむなか7月半ば以来、約2カ月半ぶりとなる2万6400円台まで下落した。
大引けの日経平均株価は22日終値比で722円28銭安の2万6431円55銭。プライム市場の売買高概算は15億2663万株。売買代金概算は3兆3420億円となった。値上がり銘柄数は124と全体の約6%、値下がり銘柄数は1687、変わらずは26銘柄だった。
前週末23日の米株式市場では、NYダウが486ドル安となり3万ドルを割り込み、年初来安値を更新した。米国の急激な利上げが世界的な景気後退につながることが警戒された。これを受け、3連休明けの東京市場も軟調に推移。33業種全てが安く、石油や非鉄、輸送用機器などが売られた。
個別銘柄では、半導体関連株が安く、東京エレクトロン<8035.T>とSCREENホールディングス<7735.T>が年初来安値を更新した。ソニーグループ<6758.T>やソフトバンクグループ<9984.T>が安く、日本郵船<9101.T>や商船三井<9104.T>が軟調。三菱UFJフィナンシャル・グループ<8306.T>が売られ任天堂<7974.T>も値を下げた。INPEX<1605.T>が大幅安となり、ダブル・スコープ<6619.T>が大幅に5日続落した。
半面、日本電信電話<9432.T>やKDDI<9433.T>といったディフェンシブ色の強い通信株が買われ、中外製薬<4519.T>や日本電波工業<6779.T>が値を上げた。パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス<7532.T>やマツキヨココカラ&カンパニー<3088.T>などインバウンドに絡む消費関連株もしっかり。
出所:MINKABU PRESS
大引けの日経平均株価は22日終値比で722円28銭安の2万6431円55銭。プライム市場の売買高概算は15億2663万株。売買代金概算は3兆3420億円となった。値上がり銘柄数は124と全体の約6%、値下がり銘柄数は1687、変わらずは26銘柄だった。
前週末23日の米株式市場では、NYダウが486ドル安となり3万ドルを割り込み、年初来安値を更新した。米国の急激な利上げが世界的な景気後退につながることが警戒された。これを受け、3連休明けの東京市場も軟調に推移。33業種全てが安く、石油や非鉄、輸送用機器などが売られた。
個別銘柄では、半導体関連株が安く、東京エレクトロン<8035.T>とSCREENホールディングス<7735.T>が年初来安値を更新した。ソニーグループ<6758.T>やソフトバンクグループ<9984.T>が安く、日本郵船<9101.T>や商船三井<9104.T>が軟調。三菱UFJフィナンシャル・グループ<8306.T>が売られ任天堂<7974.T>も値を下げた。INPEX<1605.T>が大幅安となり、ダブル・スコープ<6619.T>が大幅に5日続落した。
半面、日本電信電話<9432.T>やKDDI<9433.T>といったディフェンシブ色の強い通信株が買われ、中外製薬<4519.T>や日本電波工業<6779.T>が値を上げた。パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス<7532.T>やマツキヨココカラ&カンパニー<3088.T>などインバウンドに絡む消費関連株もしっかり。
出所:MINKABU PRESS
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