東京株式（大引け）＝１７４円高、米中対立緩和を背景に上値追い継続

　１４日の東京株式市場は終始買い優勢の展開となり、日経平均株価は大引けで２万４０００円台に乗せた。先物主導でインデックス買いが入り全体指数を浮揚させた。

　大引けの日経平均株価は前営業日比１７４円６０銭高の２万４０２５円１７銭と３日続伸。東証１部の売買高概算は１２億３４０６万株、売買代金概算は２兆３６２９億円。値上がり銘柄数は８６０、対して値下がり銘柄数は１２１６、変わらずは８３銘柄だった。

　３連休明けとなったきょうの東京市場はリスクオン環境が続くなか日経平均は上値を追った。前日の米国株市場で主要株指数が揃って買われ、ナスダック総合指数とＳ＆Ｐ５００指数は最高値を更新したほか、外国為替市場で１ドル＝１１０円に入る円安が主力輸出株中心にフォローの風となった。米中貿易協議の第１段階合意を１５日に控えるなか、これに先立って米国は中国の「為替操作国」の認定の解除を発表、これがリスク選好ムードを後押しする格好となった。ただ、海外ヘッジファンドを買い主体とする先物主導の裁定買いによる上昇の色が強く、値上がり銘柄数より値下がり数の方が大幅に多かった。なお、全体売買代金は２兆３０００億円台で、大発会から６営業日連続で活況の目安とされる２兆円台を上回っている。

　個別では、売買代金トップのソフトバンクグループ<9984.T>が高く、僅差で２位のソニー<6758.T>も上昇した。ファーストリテイリング<9983.T>も上値を伸ばした。トヨタ自動車<7203.T>も商いを伴い上昇。東京エレクトロン<8035.T>、信越化学工業<4063.T>など半導体関連株が買われ、キーエンス<6861.T>なども高い。ビジネス・ブレークスルー<2464.T>、ＵＳＥＮ－ＮＥＸＴ　ＨＯＬＤＩＮＧＳ<9418.T>がストップ高となり、ベクトル<6058.T>も一時値幅制限いっぱいに買われた。

　半面、任天堂<7974.T>が軟調、村田製作所<6981.T>、富士フイルムホールディングス<4901.T>も冴えない。吉野家ホールディングス<9861.T>が急落したほか、良品計画<7453.T>はストップ安で売り物を残した。ＲＰＡホールディングス<6572.T>も大幅安。キリン堂ホールディングス<3194.T>、ブイキューブ<3681.T>の下げも目立つ。サムティ<3244.T>も値を下げた。

出所：MINKABU PRESS