DDHD Research Memo（10）：利益成長と配当性向引き上げの両面から今後の増配余地は大きい

■株主還元

DDホールディングス<3073>の2020年2月期の株主還元については、1)中間配当を開始したこと、2)株式の流動性の向上等を目的として株式分割（1：2）を実施したこと（2019年9月1日付）の2点に注意する必要がある。すなわち、1株当たりの中間配当9円（分割前）を実施するとともに、期末配当については分割実施後で1株当たり4.5円（分割前換算では9円）を予定している。したがって、実態としては前期実績（1株当たり18円の期末配当）と同水準の年間配当額とみなすことができる。今後は、中期経営計画に基づき、中間配当を継続するとともに、2022年2月期までに配当性向15%以上を目指す方針である。弊社では、利益成長と配当性向の引き上げの両面から増配の余地が大きいとみている。

また、2月末の株主に対する株主優待制度（株式分割に伴い一部配布基準の変更有）については、同社独自のポイント制度である「DD POINT」付与、または同社グループの店舗で利用できる株主ご優待券、もしくはお米（新潟県魚沼産コシヒカリ）の中から選択できる内容となっており、非常に充実した株主優待制度と言える。今後さらに充実化が進む可能性にも注目したい。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　柴田郁夫）


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