(5269)日本コンクリート工業
四季報によると、パイルは関東圏での好調な需要を取り込み大幅増。セグメントも大型案件貢献して急拡大。秋口に工事量減少も年明けから回復の公算。大幅営業増益。19年3月期もセグメントの豊富な受注残などを背景に営業益続伸。最高純益を連続更新。鈴鹿にセグメントの新工場建設、18年度下期には試作品。ミャンマーは生産本格化、タイ合弁工場は18年5月完成へ。
2月13日発表時点。2018年3月期本決算予想は、2017年3月期比で営業理利益+35.0%の20億円、経常利益は+29.3%の22.5億円の増収・増益の見通し。
11月13日時点で、8月10日の営業利益+8.0%の16億円から+35.0%の20億円へ、経常利益+3.4%の18億円から+29.3%の22.5億円へと上方修正。
2012年9月13日の205円を安値に、11月中旬からのアベノミクス相場にサポートされ、2014年9月1日の787円まで上昇しました。ここをピークにして下降トレンド(A)へ転換し、この中でほとんど全値押しの状況となり、2016年2月12日の221円で底打ちとなりました。ここから上昇トレンド(B)へ転換し、この中で2017年の4月14日の321円を安値に急角度の上昇となって、今年の1月29日の515円まで戻ったところでもみあっていたところに日経平均の急落につれ安し、2月14日に417円まで下げました。
(4779)ソフトブレーン
四季報によると、営業支援システムは増勢。が、店頭販促の大型案件縮小が痛手。店頭販促の先行投資増も響く。営業益下振れ。18年12月期は営業支援が機能拡充で伸長。店頭販促も回復。家賃増をこなし、営業益反発。営業支援システムでナビット社の企業情報データベースと連携。業種や年商などの情報を提供。店頭販促はクラウドソーシング活用で対応業種の拡大進める。
1月30日発表時点。2018年12月期本決算予想は、2017年12月期比で営業利益で+21.2%の11.5億円、経常利益は+20.8%の11.5億円の増収・増益の見通し。営業支援システムと店頭販促代行業。
2017年12月期は2円増配。2018年12月期も1円増配の予定。
2013年6月26日の106円を安値に、ゆるやかな上昇(A)の中で2014年5月20日の117円を安値に急騰となって7月8日の394円の高値をつけました。ここから7月23日の226円まで下げたあと、7月28日の280円まで自律反発し、その後ゆるやかな下降トレンド(B)を形成しました。この下降トレンド(B)の中で2016年2月12日の125円を安値に急騰し、7月6日には708円の高値をつけ、6ヶ月強で5.6倍化しました。ここをピークに8月29日の305円まで下落し、9月20日の486円まで反発後、三角保ち合い(C)となりました。三角保ち合い(C)が煮詰まって、12月7日の363円を安値に三度急騰し、2017年3月2日には746円の高値更新となりました。746円をピークに下降トレンド(D)を形成し、この中で9月6日の386円、今年の2月9日の397円と2点底をつけ2月16日に424円で買転換となっています。
(2002)日清製粉グループ本社
四季報によると、製粉は国内順調、10月の原料小麦価再引き上げも価格転嫁でこなす。食品は中食・総菜の新工場始動で関連費増だが、海外のパスタ工場など稼働順調で原価低減効果。会社営業益は保守的。連続増配。19年3月期は食品が国内外堅調、増益基調。総菜工場などの人手不足対策が課題。ロボット導入も視野に。20年度ROE6%以上目標で自己株買いも継続実施。
1月30日発表時点。2018年3月期本決算予想は、2017年3月期比で営業利益は+4.7%の267億円、経常利益は+2.2%の310億円と増収・増益。昨年の10月26日時点の営業利益+1.9%の260億円、経常利益-1.1%の300億円から上方修正。
2014年10月17日の987円を安値に上昇スタート(A)。この中で2015年1月30日の1464円の高値をつけ、5月14日の1365円まで押し目を入れ、角度のややゆるやかな上昇トレンド(B)へ移行。この中で2016年2月3日の2049円の高値をつけて、短期の下降トレンド(C)へ転換しました。この下降トレンド(C)の中で8月31日の1444円、11月9日の1467円と2点底をつけて再び上昇トレンド(D)へ移行しました。この中で2017年12月26日の2334円の高値をつけ、調整入りとなったところに日経平均の急落もあって上昇トレンド(D)をいったん切って2月6日には2029円まで下落しました。
(3938)LINE
四季報によると、広告は掲載面増え好伸。営業利益にカメラアプリ譲渡益104億円。18年12月期も広告なお拡大。ゲームも新作加わり上向く。ただ譲渡益剥落、AI関連の開発・宣伝費用も積極投下し営業減益に。AI搭載スピーカーを17年10月本格発売、LINEキャラ仕様の小型端末も投入し顧客の裾野広げる。決済サービスでは国内に加え台湾、タイでも加盟店開拓。
決算発表データなし。M&A戦略の今後を考えると有望株
2016年9月28日の5230円の高値からの下降トレンド(A)の中で、11月9日の3900円まで下げていったん自律反発後に12月1日の4465円まで戻し、再下落となって2017年2月22日の3490円まで下落し、4465円を高値、3490円を安値とする三角保ち合い(B)へ移行しました。この三角保ち合いの煮詰まりつつある中で、9月6日の3790円を安値に急上昇となり、今年の1月9日の5450円の高値をつけ、高値もみあいとなって1月31日に5280円を2天井にしたところで、日経平均の急落につれ安し、2月9日の4130円まで下げました。業績予想はありませんが、今後の展開は期待できるため安いところは買いチャンスと思われます。
(7971)東リ
四季報によると、柱の塩ビ床材は床タイルやシートで新製品伸長。壁装材も不燃関係など堅調。だがタイルカーペットはオフィス向け低調。カーテン不振。インテリア卸・工事も大型工事ない。原材料高もあり営業益反落。19年3月期は塩ビ床材を軸にやや復調。今期から連結の上海販売子会社は通期増益ながら寄与小。基幹情報システムを更新中、19年1月に完成目標。
2月5日発表時点。2018年3月期本決算予想は、2017年3月期比で営業利益-8.2%の39億円、経常利益-8.4%の40億円と減収・減益の見通し。化学:プロダクト、インテリア卸・工事。
株価は割安なので上昇トレンド崩れずゆるやかに上昇継続。
2012年10月30日の150円を安値に、11月中旬からのアベノミクス相場にサポートされて上昇トレンド(A)を形成。この中で2014年9月29日の247円を高値に10月16日の200円まで押し目を入れたあと、やや角度の大きい上昇トレンド(B)へ移行しました。この中で今年の1月5日の471円の高値をつけ、日経平均の急落につれ安し、2月14日の360円まで下げて反発となっています。
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